「natural tech」がLetroを活用してチャットボットにUGCを掲載、UGCの最適化運用で離脱防止とCVR向上に成功

企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、natural tech株式会社（東京都千代田区、代表取締役：竹内太郎、以下natural tech）に対し、CVR最適化プラットフォーム「Letro（レトロ）」を通じて、新規顧客獲得用LPに搭載されたチャットボットへのUGC掲載・最適化運用の支援を行いました。サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/


natural techは、日本発のサプリメントや美容製品のD2Cブランドを展開するビューティー・ウェルネス企業です。 葉酸サプリの「mitas series」、妊娠線予防クリーム「mitera organics」、漢方由来のスキンケア製品「BEAW」、知力健康サプリメント「Rimenba」など、マタニティ・ビューティー・ライフスタイルのカテゴリにおいて複数のブランドを展開して急成長しており、業界内でも大きな注目を集めています。
Letro活用の背景
natural techでは、葉酸サプリ「mitas」の新規獲得LPの顧客獲得効率を良化させるために2022年にLetroを導入し、UGCの運用を行ってきました。　顧客のステージにあわせてどんなUGCが商品の魅力をより反映するかを発掘するために細かな検証を積み重ねてUGCを運用することで、Letro導入前に比較して新規獲得LPのCVRは1.38倍に向上しました。こうした実績からUGCが購買行動にポジティブな影響をもたらすことが明らかとなったため、UGCを掲載するブランドや顧客接点を増やしていくことで、更なる施策成果向上を目指していくことになりました。そこで、新規獲得LP上に搭載されているチャットボットに、新たにLetroを活用してUGCを掲載し、運用していくことになりました。

チャットボットにUGCを掲載・運用することで、離脱防止とCVR向上に成功
mitasの新規顧客獲得用LPに搭載されているチャットボットに、Letroを活用してUGCの掲載を開始しました。チャットボットには、利用を懸念する方が一定数いることや、チャットボットの用意した回答にたどり着く前に利用が中断されてしまうことが課題として上げられます。mitasではそうした課題をUGCの活用で解決してチャットボットの利用を促進し、購入率を向上させました。


Letroを活用して、チャットボットのファーストビューにUGCを掲載。掲載後は、表示デザインなど最適化運用を行うことで、UGCを掲載したチャットボットは、UGCを掲載しないものに比べて離脱率を20ポイント減らすことに成功。さらにCVRは1.8倍に改善することができました。商品利用者が生成したコンテンツであるUGCを掲載することで、商品への信頼感を増すことができただけでなく、購入前の不安や疑問を解消するための情報として役立ったことから、離脱防止、そして最終的な顧客獲得効率の向上に寄与することができたと考えています。「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜CVR最適化プラットフォーム「Letro」とは＞
Letroは、企業のダイレクトマーケティングに特化したCVR最適化プラットフォームです。成果向上を実現する為に、UGCや動画などのコンテンツの量産から運用、その結果をもとにしたマーケティング施策の設計から訴求作りまでワンストップで実施します。食品、化粧品、ジム、通信教育など600を超える企業の累計15万超のWEBサイト・LPに導入されており、CVR改善率は平均1.2倍を誇ります。

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞


＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※1）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※2）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※1 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。