前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■フレンドリ <8209> 　456円　(+80円、+21.3％) ストップ高

　フレンドリー <8209> [東証２]がストップ高。債務超過解消に向けた取り組みの一環として、昨年12月13日に発表した、親会社ジョイフルを割当先とした第三者割当によるB種優先株の発行について、2月18日が払込期日となっていることから、債務超過解消への期待感が強まったようだ。

■ロボペイ <4374> 　1,663円　(+233円、+16.3％) 一時ストップ高

　ＲＯＢＯＴ　ＰＡＹＭＥＮＴ <4374> [東証Ｍ]が急反騰、一時ストップ高。16日の取引終了後、22年1月分から月次売上高の開示を開始すると発表。1月度の全社売上高は1億3700万円（前年同月比32.0％増）だったとしたことが好感された。なかで、請求管理ロボの売上高は5500万円（同58.8％増）、サブスクペイの売上高は8000万円（同19.4％増）だった。

■ブロードＥ <4415> 　1,139円　(+150円、+15.2％) ストップ高

　ブロードエンタープライズ <4415> [東証Ｍ]がストップ高。14日に発表した単独決算において、会計基準の変更に伴い前期との比較はないものの、22年12月期の業績予想が前期との単純比較で減益見通しとなることを受けて、15、16日と株価は急落したが、16日の取引終了直前に発表した決算説明会資料で、旧基準では税引き前純利益が前期比7％の増益になると発表しており、これが好感された。旧基準では初期導入時に売上高を一括計上していたが、新基準では契約年数に応じて案分し、それぞれの期に計上することになり、その影響が利益にも及ぶとしている。

■堺商事 <9967> 　2,525円　(+200円、+8.6％)

　堺商事 <9967> [東証２]が続急伸。17日午後2時20分ごろ、22年3月期の期末配当予想を35円から55円に引き上げると発表したことが好感された。年間配当は90円となり、前期実績に対して30円の増配になる予定だ。

■ツカダＧＨＤ <2418> 　330円　(+24円、+7.8％)

　東証1部の上昇率2位。ツカダ・グローバルホールディング <2418> が続急伸。欧米の邸宅風施設直営による婚礼ビジネスを運営するほか、ホテル事業にも傾注している。 新型コロナウイルスの感染拡大による影響から、21年12月期は営業損益が63億9100万円の赤字と低迷が続いたが、22年12月期は53億2500万円の黒字予想と3期ぶりの黒字転換を見込んでいる。足もとでは既に業績回復色をみせており、直近四半期の21年10-12月期は売上高が前年同期比23％増で営業損益も黒字に転換している。新型コロナウイルスのオミクロン株感染拡大がピーク越えとの見方も出るなか、上値を見込んだ投資マネーの流入が勢いを増した。

■クロスキャト <2307> 　1,793円　(+128円、+7.7％)

　東証1部の上昇率3位。クロスキャット <2307> が続急伸。同社は16日取引終了後、3月31日を基準日として1株につき2株の割合で株式分割を行うと発表した。投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで投資家が投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図る目的。これに伴って株主優待制度の変更も行うが、株式分割に伴う保有株式数の変更であるため、実質的には変わらないとした。

■第一商品 <8746> 　120円　(+8円、+7.1％)

　第一商品 <8746> [ＪＱ]が続急伸。17日午後1時20分ごろ、国内法人向けに金地金の売買契約の締結を決定したと発表。売却数量は20キログラムで、売却金額は約1億3800万円。今回の売却に伴い、22年3月期第4四半期において売上総利益464万円が発生する見込みとしている。

■細火工 <4274> 　1,291円　(+85円、+7.1％)

　細谷火工 <4274> [ＪＱ]が急反発。複数のロシアメディアが、ウクライナ軍が同国東部の親ロシア派地域に対して迫撃砲などを発射したと報じた。これを受けて地政学リスクの高まりが意識され、細火工や石川製作所 <6208> など防衛関連に位置づけられる銘柄群に再度物色の矛先が向かったようだ。一連の防衛関連株は今年に入り、ウクライナ情勢を巡る思惑から値動きの荒い展開が続いている。前日16日には、ロシアがウクライナ国境から軍隊の一部撤収を発表したことを受け、大幅安となっていた。

■名鉄 <9048> 　2,182円　(+131円、+6.4％)

　東証1部の上昇率6位。名古屋鉄道 <9048> が5日続急伸。鉄道株が全体軟調相場のなか高かった。国内の新型コロナウイルス新規感染者数がここ減少傾向に転じており、株式市場ではリオープン（経済再開）銘柄への物色が広がりをみせている。前日16日には政府による新型コロナの水際対策緩和見通しが伝わり旅行関連株が一斉高に買われたが、この流れのなか17日は鉄道株が幅広く買われる展開となった。名鉄や京阪ホールディングス <9045> 、近鉄グループホールディングス <9041> など大手私鉄が上昇、ＪＲ東日本 <9020> などJR各社もしっかりとなった。

■グロームＨＤ <8938> 　771円　(+45円、+6.2％)

　グローム・ホールディングス <8938> [ＪＱＧ]が続急伸。16日の取引終了後、アライアンス先医療機関が保有する病床数が前月比で119床増加し6338床になったと発表しており、これが好感された。同社は、医療機関に対するコンサルティングや病院の事業計画の立案・実践などのオペレーション業務などを展開しており、アライアンス先医療機関の保有する病床数は重要指標の一つ。今回は栃木県の医療機関と業務委託契約を締結したことで増加した。

■共栄タ <9130> 　1,026円　(+56円、+5.8％)

　東証1部の上昇率9位。共栄タンカー <9130> が4日続急伸、全般地合い悪に逆行し一時11.5％高の1082円まで駆け上がる場面があった。値上がり率は一時東証1部トップとなる場面もあった。世界的に新型コロナウイルスのオミクロン株感染拡大にピークアウト感がみられるなか、経済活動正常化に向けた動きが各国で出始めている。米国では直近の経済指標などから個人の消費意欲の強さが確認されており、こうした流れを背景にグローバル物流を担う海運セクターへの買いが活発化している。同社株はタンカーの長期貸船が主力ということもあって、海運セクターのなかでも業績回復が遅れており、株価面でも出遅れ感が強かった。ただ業績は今期が大底との見方が強まるなかで、0.5倍台のPBRは水準訂正余地をはらんでいる。ESGへの取り組みにも積極的で、投資マネーが流入しやすい。信用買い残など枯れた状態で株式需給関係も良く、上値の軽さが意識されたようだ。

■ツインバード <6897> 　698円　(+35円、+5.3％)

　ツインバード <6897> [東証２]が3日続急伸、上げ足を強め600円台後半のもみ合いを上放れる動きをみせた。調理家電など小物家電の企画販売を行うが、足もとの業績は好調で大幅増益基調にある。ワクチン用保冷庫も手掛けており、新型コロナウイルス関連の一角として注目され2020年の年央と21年の年初に2度にわたる大相場を演じた経緯がある。また、配当政策など株主還元にも前向きな取り組みをみせるが、16日取引終了後、株主優待制度の拡充を発表した。全対象者へ株主優待クーポン進呈金額を増額、5000株以上1万株未満及び1万株以上を保有する株主の対象枠を新設（同社公式ホームページでの買い物に利用可能）しており、これが株価の新たな刺激材料となったようだ。

■リビング保証 <7320> 　1,813円　(+70円、+4.0％)

　日本リビング保証 <7320> [東証Ｍ]が大幅続伸。16日の取引終了後、東京都世田谷区の共同住宅を収益用不動産として取得したと発表しており、これが好材料視された。取得したのは鉄筋コンクリート造地下1階付地上3階建ての建物で、取得価格は3億6100万円。なお、同件による22年6月期業績への影響は軽微としている。

■ネクストウェア <4814> 　159円　(+6円、+3.9％)

　ネクスウェア <4814> [ＪＱ]が大幅続伸。同社は16日取引終了後、セキュリティーソフトウェアの開発・販売を行うＺｅｎｍｕＴｅｃｈ（東京都中央区）から、秘密分散により情報を無意味化するソリューション「ZENMU」の分散片を ブロックチェーン上で管理する開発権と販売権を取得したと発表した。「ZENMU」を活用し、ネクスウェアのブロックチェーンソリューションと重ねることで、サブスクリプション対応及びユーザーの利便性の効率化が図られるとした。なお、ＺｅｎｍｕＴｅｃｈとは今後、ZENMUプロダクトの販売代理店契約を締結する予定。

■ＰＣＡ <9629> 　1,508円　(+50円、+3.4％)

　ピー・シー・エー <9629> が大幅高で3日続伸。17日午前11時ごろ、新サービス「PCA Hub（ピーシーエーハブ）シリーズ」を3月1日にリリースすると発表しており、これが好感された。同サービスは、これまで投資コストが見合わずシステム導入が見送られてきた業務課題に対して、「手に届く価格」で「手が届かなかった業務効率最適化」を提供することをコンセプトにしたシリーズ。サービス第1弾として、法人内の重要な業務データやファイルを安心・安全に共有できるオンラインストレージサービス「PCA Hub eDOC（ピーシーエーハブイードック）」をリリースする予定で、電子帳簿保存法にも対応し、バックオフィス業務における帳票や資料の管理、情報共有を促進するサービスとして、1年で2000社の導入を目指すとしている。

■ＷＳＣＯＰＥ <6619> 　1,039円　(+34円、+3.4％)

　ダブル・スコープ <6619> が大幅高で6日続伸。17日正午ごろ、韓国連結子会社が2月15日付で韓国取引所（KRX）に予備審査請求を行ったと発表。なお、現時点での上場時の時価総額は未定で、上場日は22年6月ごろを予定しているものの、今後の審査状況やマーケット環境などにより変動するとしている。

■ガンホー <3765> 　2,778円　(+79円、+2.9％)

　ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> が大幅高で3日続伸。16日の取引終了後、スマートフォン向けパズルRPG「パズル＆ドラゴンズ」（通称「パズドラ」）が今年2月20日にサービス開始10周年を迎えるのを記念し、ニンテンドースイッチ用ソフト「PUZZLE＆DRAGONS Nintendo Switch Edition」（通称「パズドラSwitch」）を発売すると発表しており、これが好材料視された。「パズドラSwitch」は、ニンテンドースイッチのタッチスクリーンを使って従来の「パズドラ」のようにプレイするだけではなく、テレビの大画面に映し出し、コントローラーを使って最大で4人同時のプレイが可能。また、オンライン機能を使えば世界中のプレイヤーとの対戦はもちろん、オリジナルのダンジョンを作ってアップロードすることで、世界中のプレイヤーと遊ぶことができるという。なお、販売はニンテンドーeショップが行う。

■山陽鋼 <5481> 　2,198円　(+56円、+2.6％)

　山陽特殊製鋼 <5481> が続伸。ＳＭＢＣ日興証券は16日、同社株の目標株価を2400円から2620円に引き上げた。投資評価は「2」を継続した。足もとの業績は、国内のほか同社子会社であるスウェーデンの特殊鋼メーカー「Ovako」も好調で、22年3月期の業績は会社予想を超過し、来期も実質的な増益基調が続くとみている。具体的には22年3月期の連結営業利益予想を146億円から165億円（会社計画159億円）に見直したほか、23年3月期の同利益は136億円から150億円に修正した。今期はOvakoの決算期変更で営業利益がかさ上げされていることから、来期も実質的な増益となるとみている。

■三井物 <8031> 　3,098円　(+78円、+2.6％)

　三井物産 <8031> が続伸。全般軟調地合いのなか上値追い基調を継続、17日は一時80円高の3100円まで買われ、新値街道に復帰した。そのほか、住友商事 <8053> も1900円台に乗せ新高値となったほか、三菱商事 <8058> や伊藤忠商事 <8001> 、丸紅 <8002> なども揃って強調展開をみせた。原油市況をはじめ非鉄や農産物などコモディティ価格の上昇が総合商社株には強力な追い風となっている。22年3月期業績予想について、今月初旬に大手各社は足並みを揃えて最終利益の上方修正を発表、石油だけでなく、原料炭や鉄鉱石など資源価格の上昇が想定以上となり利益の押し上げにつながった。また、資源以外の分野も好調で世界的な自動車販売の好調などが商機を高めている。PERの割安さに加え、配当など株主還元期待の高さも株価にプラスに働いた。

■大紀ア <5702> 　1,671円　(+37円、+2.3％)

　大紀アルミニウム工業所 <5702> が3日続伸。5日・25日移動平均線のゴールデンクロスを示現し、その後上げ足に弾みがついたようだ。17日は一時70円高に買われ1700円台に乗せる場面もあった。ここアルミ市況が上げ足を再び強めており、LMEアルミ価格は前日16日終値ベースで1トン当たり3256ドルと今月9日につけた3266ドルの高値に肉薄した。長期的にみても2008年7月以来の高値水準にある。そうしたなか、アルミニウム二次合金のトップメーカーである同社の株価も強く刺激される格好となった。

■浜ゴム <5101> 　1,774円　(+38円、+2.2％)

　横浜ゴム <5101> が3日続伸。同社は17日午後1時に、22年12月期連結業績予想について、売上高7500億円（前期比11.8％増）、営業利益585億円（同30.1％減）、純利益400億円（同38.9％減）、年間配当予想66円（前期は65円）と開示した。21年12月期連結営業利益は836億3600万円（前の期比2.3倍）となり、本社ビルの譲渡益計上などによって過去最高を更新した。今期の増配見通しが好感され、株価は後場もしっかりとなった。

■サンマルク <3395> 　1,645円　(+23円、+1.4％)

　サンマルクホールディングス <3395> が4日続伸。16日の取引終了後、上限を20万株（発行済み株数の0.94％）、または3億2440万円とする自社株を、17日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で取得すると発表。資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化などに対応した機動的な資本政策の遂行を可能にするためとしている。

■三菱マ <5711> 　2,129円　(+29円、+1.4％)

　三菱マテリアル <5711> が続伸。同社は16日取引終了後、高機能製品カンパニー電子材料事業部が所管するスパッタリングターゲット事業から撤退すると発表した。具体的な撤退時期は製品により異なり、23年3月から順次製造・販売を停止し、24年3月までに同事業から撤退する予定。同事業はアジア圏におけるローカルサプライヤーの台頭などにより、近年は競争環境が激化している。将来的な事業環境の改善が見込めないことから、撤退を決めたとしている。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース