CIJ、TOYO、岩谷産など

<3660> アイスタイル　555　+25大幅続伸。子会社のアイスタイルリテールがシドニーの全株式を取得すると発表。シドニーは、都内を中心に化粧品専門店「シドニー」を展開。リアルな顧客接点の拡大及び化粧品ブランド向けマーケティングソリューションの強化につなげていく。事業方針が＠cosme STOREの事業方針と親和性が高いこと、＠cosme STOREと出店エリアが重ならず重要商圏に店舗を構えていることから、事業成長につながると。

<4768> 大塚商会　5545　+63大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から
「オーバーウェイト」に、目標株価も5150円から6500円に引き上げた。Windows10延長
サポート終了を背景としたPC販売増を従来以上に織り込み業績予想を上方修正。23年12月期営業益は会社計画586億円を上回る630億円を予想、24年12月期も735億円と2ケタ増を見込み、市場予想を80億円程度上振れと見込む。

<3150> グリムス　2898　+90大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に、フェアバリューも2800円から3600円に引き上げた。事業用太陽光発電システムの成長加速に加え、小売電気事業が安定軌道に乗ってきたことから業績予想を上方修正している。24年3月期営業利益は会社計画の43.2億円を上回る50億円、前期比38.9％増を予想。中期的にも、事業用太陽光発電システムの拡大余地は大きいと指摘している。

<4826> CIJ　644　+100ストップ高。AI関連の一角として関心が高まる展開に。本日も、JNSHD<3627>、ユーザーローカル<3984>、RPAHD<6572>などの関連株が値を飛ばす展開だが、同社も機械学習・深層学習のアルゴリズムを様々な業務システムの予測機能に適用、AIを活用し働き方改革を支援する構想検討やサービス開発などを行う。対話・顔認識によるコミュニケーションができる自律移動型サービスロボットなども展開。

<4043> トクヤマ　2321　+84.5大幅続伸。水素関連の一角として本日は関心が高まる展開になっている。塩水を電気分解する技術を応用して水素を製造する「水電解装置」の開発を進めていることが、一部で取り上げられている。今年の夏頃から水電解装置の量産を始める計画であり、新工場の建設で年間数十台の水電解装置を製造できるもよう。すでに国内外の企業から問い合わせがあり、今後は海外への輸出も視野に事業化を進めていくようだ。

<6654> 不二電機　1171　+27大幅続伸。一時は122円高まで上昇。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.1億円で前年同期比40.0％増となり、上半期計画1.3億円、同32.1％減や通期計画2.4億円、前期比30.8％減に対して高い進捗となっていることが買い材料に。表示モジュールやI/Oターミナルの売上が増加したほか、製造原価における経費の一部が低減しているもよう。業績上振れを織り込む動きが先行へ。

<6920> レーザーテック　20790　-1150大幅反落。本日は同社のほか、ディスコ、アドバンテスト、東京エレクなど半導体製造装置関連銘柄の下げが目立った。前日の米国市場では、SOX指数は1.3％の上昇であったが、エヌビディアが下落するなど、半導体関連には高値警戒感も台頭しつつある。また、TSMC会長が2023年の設備投資計画について、従来計画レンジの下限である320億ドルに近くなるとの見通しを示したことも、製造装置関連にはマイナス材料に。

<5105> TOYO　1885　+112大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も1900円から2200円に引き上げた。原材料安や海上運賃安が進行しているなか、収益源である米国では、価格規律が想定以上に保たれていると指摘。円安進行も短期収益の安心感につながるとしている。中期的には、大型化が進む米国自動車新車市場において、強みを持つ大型タイヤのリプレース需要の構造的な追い風が続くとの見方。

<8088> 岩谷産　7658　+508大幅続伸。政府が次世代の脱炭素燃料として有力な水素の供給を増やすため、企業の製造装置や関連素材への投資支援に乗り出すと伝わったことで、水素関連として週初から人気化する状況が続いている。本日は、三菱UFJモルガン・スタンレー証券が投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を8760円から10160円に引き上げており、追加の支援材料に。新中期経営計画ではROE 起点の財務目標を期待としている。

<4996> クミアイ化　1030　+46大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表。上半期営業益は従来予想の101億円から127億円に、通期では145億円から171億円にそれぞれ引き上げた。農薬及び農業関連事業の海外向け販売が好調に推移したこと、販売価格の改定を実施したこと、為替が円安傾向で推移したことなどが背景となっている。一部では未達懸念などもあったもようで、ポジティブな反応が先行へ。 ＜ST＞