過去の経営成績を見ると、粗利益率は約25～26%で安定している。今期の第三四半期累積では、26.7％となり17年3月期以来の高さになっている。売上高営業利益率は売上高の増加とともに上昇し、15年3月期に5.1％だったものが20年3月期に10％に到達。しかし、21年3月期には一気に5％まで減少した。これは約65億円で取得した米国の会社RED SPOT PAINT & VARNISH CO.,INC.の業績不振が影響したと思われる。そのため、のれんを減損損失として処理しているため、通期利益は赤字に転落している。22年3月期も買収子会社は引き続き不調だったが、第三四半期で営業赤字幅を縮小してきている。財務内容は、米国の会社を買収するため、有利子負債と株主資本が増えたが、有利子負債比率は約29％でとどまっている。また、増資の影響で発行済み株式総数が16.3％増加しているため、経営効率が悪化している。

【事業内容（企業サイトから）】
●コーティング事業
　プラスチックコーティング材のトップメーカーとしての評価を得ると共に、当社製品は幅広い分野で採用されている。とりわけ自動車業界では、その機能性と意匠性が高く評価され、内外装部品のプラスチック部分に数多く採用されている。
●建材塗料事業
　アメニティ向上と環境保全を最優先課題とし、意匠性の高い内外装材の開発やリフォーム用塗料といった分野を展開している。また、水系、無機系への移行や残液処理剤の開発においては、業界はもとより市場でも高く評価され、公園、遊歩道、トンネルといった公共の場、さらに原子力施設などにも広く活用されている。
●電子材料事業
　エレクトロニクス産業を見えないところで支える藤倉化成のドータイトは、品質と市場シェアにおいて世界トップの地位を確保し、電子材料分野における代名詞的製品として、今後も、プリント基板、積層基盤、水晶振動子、電子部品、ICカード、EL（エレクトロルミネッセンス）など、多方面での用途が期待されている。
●化成品事業
　トナー材の供給を担ってきた当社は、カラープリントの質的向上と環境負荷の軽減に貢献するポリマータイプの電荷制御剤を提供することで、社会的ニーズの変化にもいち早く対応している。さらに、医療分野やIT関連分野など、全く新しい市場へのアプローチも始まっている。次世代の藤倉化成を牽引するプラスワン事業は、ここから育ちつつある。

【事業環境（直近の決算短信から）】
■全体の概況
自動車産業が自動車減税等の効果により新車販売台数の回復がみられるものの、海外輸出は低調に推移。
住宅産業についても、雇用・所得環境は悪化しており、当面厳しい状況が継続するとの観測があり需要は減少。
エレクトロニクス産業は、半導体業界・電子部品業界ともグリーン家電普及促進事業などの景気対策により需要回復の兆しがあるものの価格競争の厳しいなかで推移。
■セグメント別の業績
（１）コーティング事業
プラスチック用コーティング材（『レクラック』・『フジハード』など）は、自動車分野に明るさが見えてきたが、携帯電話向けは、景気後退の影響を受け大幅な売上減少となった。
建築用コーティング材は、新築向けは新設住宅着工戸数が歴史的な低水準で推移した結果、前年を下回る売上高となったが、新規顧客を獲得し明るさが見えてきた。また、リフォーム向けは微減。
売上高は168億14百万円（同14.2％減)、営業利益は３億85百万円（同85.1％減)。
（２）電子材料事業
導電性ペースト材（『ドータイト』など）の電子材料部門は、需要が緩やかな回復にとどまる中で海外での価格競争など激化を極めた状態が続いた。
売上高は44億75百万円（同20.0％減)、営業利益は５億54百万円（同372.6％増)。
（３）化成品事業
樹脂ベース（『アクリベース』）の化成品部門は、ＯＡ機器分野は、生産調整の影響から徐々に脱してきているが、コピーの削減等不況対策の煽りを受け回復半ばの状況で推移。機能性樹脂ベースは、市場環境の緩やかな回復のなか新商品を上市したが、売上高は低調に推移。
売上高は26億41百万円（同8.7％減)、営業利益は１億83百万円（同124.7％増)。
（４）合成樹脂事業
子会社藤光樹脂株式会社などが取扱うアクリル樹脂の原材料・加工品の販売は、情報関連機器向けなどの液晶部品が中国を主体に苦戦を強いられた。
売上高は107億19百万円（同14.4％減)、営業利益は１億82百万円（同42.4％減)。
■所在地別のセグメントの業績
（１）日本
売上高はセグメント間の内部売上を含め311億42百万円（同15.2％減）、営業利益は21億49百万円（同25.2％減）。
（２）アジア
売上高はセグメント間の内部売上を含め24億33百万円（同44.5％減）、営業利益は２億６百万円（同60.3％減）。
（３）北米
売上高はセグメント間の内部売上を含め31億60百万円（同24.8％増）、営業損失は10億58百万円（前年同四半期連結累計期間は営業損失２億28百万円）。

現状、予想PER15.89倍、PBR0.69倍、予想ROE6.10%、予想配当利回り3.20%、自己資本比率は50.87％で有利子負債比率28.96%。進捗率を考えると、通期では売上高は予定通り着地し、利益は少し下振れしそう。のれんの償却が終わっているため、特損の計上は当面なさそう。粗利率が26.7％まで伸びてきており、また、米国子会社の営業赤字幅も縮小しているので、来期以降は期待できそうな気がする。今のところ足を引っ張っている大きな買い物が化けると、株価も大化けするかもしれない。