カーリットのニュース
<7433> 伯東
四季報によると、電子部品は車載用の内需で中国向け鈍化を補う。機器は期末に露光装置等で追い込む。営業益続伸。創立65周年配。20年3月期は電子部品は先進車向けに堅調。機器は次世代スマホ向けなどに照準。営業益は高水準ながら横ばい程度か。米中摩擦あっても香港子会社を軸に中国向けの掘り起こし継続。車載用は顧客別に専門要員で特化した営業で浸透。
2月13日発表。2019年3月期本決算予想は、2018年3月期比で営業利益+21.3%の45億円、経常利益+25.7%の47億円の2期連続の増収・増益の見通し。卸売業。電子部品、電子・電気機器、工業薬品。
2015年10月26日の1489円の戻り高値からの短期の下降トレンド(A)の中で、2016年6月28日の841円で底打ちとなり、上昇トレンド(B)を形成。この中で2017年4月13日の974円を安値に大幅上昇となり、2018年1月24日の2030円の高値をつけました。ここから急落となって2月14日の1462円まで下げ反発となって、5月1日の1970円まで上昇し、2番天井となって下降トレンド(C)へ転換しました。この中で2018年12月25日の1029年で当面の底打ちとなり、今年の3月5日の1270円まで反発し、3月29日の1170円まで押し目を入れ、4月5日の1258円で買転換となって下降トレンド(C)を上にぬけてきています。
<5410> 合同製鐵
四季報によると、都市再開発案件向けに鉄筋棒鋼など鋼材需要増加。原料スクラップ価格が想定下回り、営業益増額。税効果見込まず。20年3月期は朝日工業の売上、利益上乗せ。鋼材は電極や金属など副資材価格上昇あるが、販売数量増と価格転嫁で増益を維持。3月18日まで朝日工業に株式公開買い付け、鋼材製造・調達で連携。朝日工業の農業、砕石など非鋼材事業は継続。
2月1日発表。2019年3月期本決算予想は、2018年3月期比で営業利益+183.1%の50億円、経常利益+156.2%の55億円の増収・増益の見通し。2月1日時点では、昨年11月9日時点で営業利益45億円→50億円、経常利益50億円→55億円へ上方修正。
2012年10月11日の1040円(併合前104円)を底値に、11月中旬からのアベノミクス相場にサポートされて、2015年6月4日の2550円(併合前255円)まで上昇。ここから調整入りとなり、2016年6月28日の1400円(併合前140円)で底打ちとなり、下値を切り上げる上昇トレンド(A)へ転換しました。この中で2018年2月15日の1892円の安値からの上昇で5月1日には2015年6月4日の2550円を更新して2660円の高値をつけました。ここをピークに7月3日の2022円まで押し目を入れて反発し、8月27日の2486円を2番天井に急落トレンド(B)となりました。この中で12月25日の1475円まで下げ、今年の2月4日の1844円まで反発したあと3月8日の1622円まで押し目を入れ、4月5日に1767円で短期の買転換となっています。
<6392> ヤマダコーポレーション
四季報によると、産業用ポンプが国内外で好調。円安も追い風。原価率低下し最高純益続く。連続増配。20年3月期は産業用ポンプの伸び持続。国内自動車整備工場向け機器も堅調。原価管理徹底で営業益は小幅増。2月に関西最大の医薬・化粧品の専門技術展に出展。サニタリー仕様のエア駆動式ダイアフラムポンプの用途拡大に注力。潤滑油給油用メーターは新機種投入。
2月8日発表。2019年3月期本決算予想は、2018年3月期比で営業利益+8.5%の16億円、経常利益+5.2%の16.50億円の2期連続の増収・増益の見通し。機械:オートモティブ機器、インダストリアル機器。
2月8日時点で、昨年の11月9日時点比で営業利益15億円→16億円、経常利益15億円→16.50億円へ上方修正。
2012年11月16日の630円(併合前126円)の底値からの長期上昇トレンド(A)の中になります。この中で2016年2月12日の1060円(併合前212円)の安値からの急角度の上昇で2018年1月18日の3395円の高値をつけました。ここをピークに短期の下降トレンド(B)となり、その中で7月6日の2326円の安値をつけ、10月1日の2930円まで反発しました。その後、再下落となって再び短期の下降トレンド(C)を形成し、12月25日の2115円まで下げて、2月8日の2698円まで上昇後、3月28日に2365円まで押し目を入れ、4月8日の2491円で買転換となっています。
<4275> カーリットホールディングス
四季報によると、EVなどの車載用リチウム電池の性能評価試験が依頼殺到。営業益続伸。20年3月期は発煙筒が数量前年並み。が、電池の試験受託が一段と繁忙。キャパシタ用電解液など電子材料分野も堅調。耐火・耐熱金物はゴミ焼却場の補修需要続く。有機太陽電池用の電解液、小型水素発生装置を開発。現在サンプリング中。車載用の次世代コンデンサー材料も開発。
2月1日発表。2019年3月期本決算予想は、2018年3月期比で営業利益+18.3%の24億円、経常利益+14.9%の25億円の4期連続の増収・増益の見通し。
2016年6月24日の430円を底値に上昇トレンド(A)を形成し、この中で2017年9月6日の616円を安値に急角度の上昇となって、11月27日の1369円の高値をつけました。ここから12月6日の994円まで押し目を入れて反発となり、2018年の1月12日には11月27日の1369円の高値を更新する1399円をつけてピークとなりました。ここから下降トレンド(B)へ転換し、この中で12月25日の645円まで下げて、当面の底打ちとなり下降トレンド(B)をぬけて2月5日の868円まで上昇してもみあい、3月19日の759円を安値に4月5日に831円で買転換となっています。
<9613> エヌ・ティ・ティ・データ
四季報によると、IFRS移行。公共の不採算案件が痛手、北米の想定未達を法人向けや欧州の伸長で補う。20年3月期は製造や流通向け開発で法人向け続伸。欧州好調。米国も足元受注弱いが統合費用剥落で改善。体制拡大を図る海外は採用や教育の費用が重く採算圧迫、コスト効率化などで改善を急ぐ。優秀な人材確保へトップ技術者の報酬3000万円に引き上げ。
2月15日発表。2019年3月期本決算予想は、2018年3月期比で営業利益+15.0%の1420億円、経常利益+16.0%の1410億円の5期連続の増収・増益の見通し。
2014年8月8日の729円の安値からの上昇トレンド(A)の中で、2017年4月20日の1004円の安値から2018年の1月9日の1424円まで上昇し、ここから3月5日の1051円まで下落し、もみあったあと反発して10月2日には1607円の高値更新となりました。ここをピークに急角度の下降トレンド(B)へ転換し、この中で12月25日の1144円まで下落し、もみあって今年の3月25日の1171円と2点底をつけて、4月9日に1250円で買転換となって下降トレンド(B)をぬきつつあります。
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