前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■理経 <8226> 　316円　(+80円、+33.9％) ストップ高

　理経 <8226> [東証Ｓ]がストップ高。前週末15日取引終了後、24年3月期連結業績予想について売上高を115億円から121億円（前期比17.6％増）へ、営業利益を2億3000万円から4億6000万円（同2.1倍）へ上方修正すると発表。あわせて配当予想を3円から5円（前期3円）に増額しており、これを好感した買いを集めた。大学向けシステム案件の増加や保守・運用案件の好調が寄与。子会社エアロパートナーズの防衛省向け航空機部材、保守点検ビジネスの増加も業績を押し上げる。

■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 　1,627円　(+300円、+22.6％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ＡＣＣＥＳＳ <4813> [東証Ｐ]がストップ高。 IoTデバイスの開発やクラウドを活用した法人向けIoTソリューションなどを展開している。前週末15日取引終了後に発表した24年1月期決算は営業損益が1億500万円の赤字（前の期は17億700万円の赤字）と赤字幅が大幅縮小した。なお事前予想は3億5000万円の赤字であり、予想からも大きく上振れての着地となった。円安効果もあってネットワーク事業の売上高が過去最高を更新、IoT事業も生成AI関連の引き合いが活発で全体業績に貢献した。更に25年1月期の業績見通しについては営業損益が5億円の黒字化を見込んでおり、業績急改善を材料視する形で投資資金が流入した。

■コマースワン <4496> 　932円　(+150円、+19.2％) ストップ高

　コマースＯｎｅホールディングス <4496> [東証Ｇ]がストップ高。前週末15日の取引終了後、24年3月期の連結業績と配当予想の上方修正を発表しており、好感されたようだ。今期の経常利益予想は5億200万円から7億200万円（前期比15.5％増）に引き上げた。減益予想から一転して増益を計画する。フューチャーショップのARPU（1契約当たりの平均収入）向上により粗利益が増加した。マーケティング費用の投資が抑えられたことも利益を押し上げる。売上高の予想は300万円増額して35億6100万円（同11.4％増）に見直した。期末配当予想は4円増額して11円に修正。年間予想は38円となる。

■カラダノート <4014> 　635円　(+100円、+18.7％) ストップ高

　カラダノート <4014> [東証Ｇ]がストップ高。前週末15日の取引終了後に発表した第2四半期累計（23年8月-24年1月）単独決算が、売上高12億円（前年同期比17.9％増）、営業利益5500万円（前年同期9700万円の赤字）、最終利益5800万円（同1億900万円の赤字）と営業損益が黒字転換し、また通期計画を上回って着地したことが好感された。家族向け事業で、予定利率が高まったことで貯蓄性の高い一時払い保険の加入が伸びたことや、コロナ禍による食材宅配需要が一巡し事業者によるプロモーションが再開されたことなどが底上げ要因となった。また、社会向け事業で、引き続き保険領域・製薬領域でのPoC（概念実証）案件を継続実施していることなども寄与した。なお、24年7月期通期業績予想は、売上高23億円（前期比11.8％増）、営業利益5000万円（前期1億3700万円の赤字）、最終利益3400万円（同2億7200万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■プラスゼロ <5132> 　9,000円　(+1,390円、+18.3％) 一時ストップ高

　ｐｌｕｓｚｅｒｏ <5132> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。株式分割発表を材料に前週末に動兆をみせたのに続き、18日は上げ足を加速させ一時ストップ高に買われる場面があった。同社は人工知能（AI）技術を活用したソリューションの開発・提供・運用を展開するが、人間同様に本質的な言葉の意味を理解するAIという概念を「AEI」と命名し、この研究と実装に傾注している。業績はトップラインの大幅な伸びを背景に利益面も成長期に突入しており、24年10月期営業利益は前期比28％増の20億800万円を予想、なお増額修正含みだ。前週末15日取引終了後には三井物産ケミカル（東京都千代田区）と共同で企業や自治体の デジタルトランスフォーメーション（DX）推進の伴走・支援を行うサービスのリリースを発表、提携戦略による新境地開拓が足もとの株高を後押ししたもようだ。

■ＶＮＸ <4422> 　1,051円　(+150円、+16.7％) ストップ高

　ＶＡＬＵＥＮＥＸ <4422> [東証Ｇ]がストップ高。独自技術を用いたビッグデータ解析ツールの提供、及び同技術を活用した経営コンサルティングサービスを展開するが、足もとの業績は改善が急となっている。同社が前週末15日取引終了後にこれまで非開示だった24年7月期の業績予想を発表、営業利益段階で前期比55％増の5900万円を見込んでいる。活発化する企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みを背景に、同社のコンサルティング事業に追い風が吹いており、単価上昇効果も足もとの収益に反映されている。

■さくらネット <3778> 　7,140円　(+1,000円、+16.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。さくらインターネット <3778> [東証Ｐ]がストップ高。東京証券取引所が3月15日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を18日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も18日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑から買いが流入したようだ。

■明豊エンタ <8927> 　312円　(+41円、+15.1％)

　明豊エンタープライズ <8927> [東証Ｓ]が急反騰。前週末15日の取引終了後に発表した第2四半期累計（23年8月-24年1月）連結決算が、売上高108億6800万円（前年同期比3.2倍）、営業利益13億7400万円（同15.4倍）、最終利益8億3500万円（前年同期4600万円の赤字）となり、従来予想の営業利益（9億3100万円）を大きく上振れして着地したことが好感された。主力の不動産販売事業で、第3四半期以降の販売を予定していた案件を第2四半期に繰り上げて販売を行うこととなったことに加えて、販売済み案件がいずれも想定より高い利益率・利益額を確保できたことなどが要因としている。なお、24年7月期通期業績予想は、売上高193億5500万円（前期比26.9％増）、営業利益16億6100万円（同27.3％増）、純利益6億8700万円（同7.7％増）の従来見通しを据え置いている。

■ＨＩＳ <9603> 　2,018円　(+243円、+13.7％)

　東証プライムの上昇率5位。エイチ・アイ・エス <9603> [東証Ｐ]が3日続急騰。前週末15日の取引終了後、24年10月期第1四半期（23年11月-24年1月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。今期の経常利益の見通しを72億円から90億円（前期比6.2倍）に引き上げており、材料視されたようだ。第1四半期は旅行事業、ホテル事業が好調に推移した。日本での旅行事業では「初夢フェア2024」のセールが好調だったほか、日本発の海外旅行は代理人取引である手配旅行の割合が想定以上に増加し、収益性が向上した。訪日旅行も円安の追い風を受けて顧客単価が上昇しており、業績予想に織り込んだ。今期の売上高予想については据え置いた。

■エレメンツ <5246> 　890円　(+107円、+13.7％)

　ＥＬＥＭＥＮＴＳ <5246> [東証Ｇ]が3日ぶり急反騰。東京証券取引所が3月15日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を18日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も18日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑から買われたようだ。

■北越コーポ <3865> 　1,825円　(+215円、+13.4％)

　東証プライムの上昇率6位。北越コーポレーション <3865> [東証Ｐ]が続急騰。前週末15日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、営業利益を130億円から145億円（前期比16.1％減）へ上方修正したことが好感された。国内を中心とした紙販売数量の減少などにより、売上高は3100億円から2960億円（同1.7％減）へ下方修正したが、為替レートや原油価格が想定水準を下回り原燃料価格のコスト上昇が限定的であったことなどから営業利益は上方修正した。なお純利益は、子会社である星輝投資の株式を一部譲渡するのに伴い、関係会社株式譲渡損約45億円及び関係会社債権放棄損約26億円を特別損失として計上することなどから、90億円から65億円（同21.9％減）へ下方修正した。

■プロレド <7034> 　447円　(+51円、+12.9％)

　東証プライムの上昇率7位。プロレド・パートナーズ <7034> [東証Ｐ]が3日続急騰。前週末15日の取引終了後に発表した第1四半期（23年11月-24年1月）連結決算が、売上高7億7200万円（前年同期比32.1％増）、営業利益200万円（前年同期1億4200万円の赤字）と営業損益が黒字転換し、通期計画を上回ったことが好感された。固定報酬型のコンサルティングサービスで、有償契約の前に「投資フェーズ」を設ける新たなコンサルティングサービスの提供を開始したことなどが寄与した。なお、24年10月期通期業績予想は、売上高25億4600万円（前期比6.2％減）、営業損益9億1700万円の赤字（前期3億7200万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■丸三 <8613> 　1,114円　(+114円、+11.4％)

　東証プライムの上昇率9位。丸三証券 <8613> [東証Ｐ]が急反騰。前週末15日の取引終了後、未定としていた24年3月期の期末配当予想を35円（普通配当20円、特別配当15円）にすると発表しており、好材料視された。年間配当予想は60円となり、前期実績に対しては48円の増配となる予定だ。

■稲葉製作 <3421> 　1,645円　(+142円、+9.5％)

　稲葉製作所 <3421> [東証Ｓ]が3日続急伸。前週末15日の取引終了後、24年7月期の連結業績予想について、営業利益を30億8000万円（前期比11.8％増）へ上方修正し、減益予想から一転して増益予想としたことが好感された。鋼製物置事業で価格改定前の駆け込み需要の反動や価格改定後の需要減少があり、売上高は440億円から426億円（同1.9％増）へ下方修正したが、生産性向上などに引き続き注力し、材料費や加工費の低減により原価率が改善したことに加えて、営業費用の見直しにより販管費が抑制されることが利益を上振れさせるとしている。なお、同時に発表した第2四半期累計（23年8月-24年1月）決算は、売上高200億4100万円（前年同期比1.3％減）、営業利益13億6300万円（同21.4％増）だった。同時に、上限を50万株（発行済み株数の3.0％）、または7億5000万円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は3月18日から8月30日まで。

■ＱＰＳ研究所 <5595> 　3,875円　(+300円、+8.4％)

　ＱＰＳ研究所 <5595> [東証Ｇ]が急反発。東京証券取引所が3月15日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を18日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も18日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑が買い材料となったようだ。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース