497円
勤次郎のニュース
■CANBAS <4575> 220円 (+34円、+18.3%) 一時ストップ高
キャンバス <4575> [東証G]が4日続急騰、一時ストップ高。1日の取引終了後、抗がん剤候補化合物「CBP501」の臨床第2相試験の月間進捗状況を発表。順調な進捗状況にあることを明らかにしており、これを好感した買いが入ったようだ。5月中旬にステージ1登録予定数の半数18人に到達し、その後も順調に被験者登録が進んでいるほか、臨床試験実施施設数も当初予定の20施設に達し新規開設を完了したという。会社側では、臨床試験の予定が前倒しになることはきわめて異例としており、これまでのCBP501のデータの有望性などから臨床試験現場が積極的に組み入れを進めていることが伺えるとしている。5月中旬までに組み入れられた被験者のデータが出揃う8~9月メドに更に詳細な報告を行う見通し。
■WSCOPE <6619> 1,335円 (+195円、+17.1%)
東証プライムの上昇率2位。ダブル・スコープ <6619> [東証P]が4日続急騰。上げ幅も一気に拡大し、5月20日につけた年初来高値1215円を大幅にクリアし新値街道に突入した。時価は2019年7月以来約3年ぶりの高値圏に浮上した。同社はリチウムイオン蓄電池のセパレーター専業で生産拠点を韓国に置いている。ここEV関連市場の拡大が続くなか、基幹部品であるリチウムイオン電池の需要も旺盛で同社の収益環境に吹く追い風は強い。2日は「(前日に)パナソニック ホールディングス <6752> [東証P]の子会社が、高水準の引き合いを背景にEV電池生産を28年度に3~4倍に増やすと発表しており、これがWSCOPEの株価刺激材料ともなったようだ」(中堅証券ストラテジスト)としている。また、同社株は直近、貸株調達による外資系証券経由の空売り残が増加していたことで、その買い戻しも誘発したもようだ。
■イナリサーチ <2176> 734円 (+100円、+15.8%) ストップ高
イナリサーチ <2176> [東証S]がストップ高。新日本科学 <2395> [東証P]が1日の取引終了後、同社の完全子会社化を目的にTOBを実施すると発表しており、TOB価格900円にサヤ寄せする格好となった。前臨床事業(非臨床事業)を行うイナリサーチを完全子会社化することで、新日本科学グループにおけるCRO(医薬品開発業務受託)事業の更なる強化を図るのが狙い。買付予定数は299万8800株(下限199万9200株・上限設定なし)、買付期間は6月2日から7月13日まで。TOB成立後、イナリサーチは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は6月1日付でイナリサーチ株式を監理銘柄(確認中)に指定している。
■大阪チタ <5726> 2,214円 (+301円、+15.7%)
東証プライムの上昇率3位。大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証P]が急反騰したほか、東邦チタニウム <5727> [東証P]も一時9.7%高と大きく水準を切り上げる展開となった。ロシアのウクライナ侵略に絡みチタン鉱石の需給が逼迫し、価格高騰を招いている。直近では、石原産業 <4028> [東証P]が5月30日に酸化チタンを7月から値上げすることを発表している。大阪チタや邦チタなどが製造するスポンジチタン価格も今後一段の上昇が予想され、収益上乗せの思惑が投資資金の攻勢を誘ったようだ。
■セキュア <4264> 1,118円 (+150円、+15.5%) ストップ高
セキュア <4264> [東証G]がストップ高。同社は1日、ヤフー(東京都千代田区)への導入事例を公開。セキュアの「SECURE AC(BioStar2)」を用いた顔認証による入退室管理システムで更に強化されたセキュリティーを確保したとしており、導入事例の順調な積み上がりが好材料視されたようだ。
■メドレックス <4586> 121円 (+12円、+11.0%)
メドレックス <4586> [東証G]が続急騰。1日の取引終了後、「マイクロニードルパッチアプリケータ及びそのハウジング」について、欧州特許庁から特許査定の通知があったと発表しており、これが好感された。同特許は、マイクロニードルを確実かつ簡単に皮膚内へ挿入するアプリケータ(挿入器具)に関するもので、欧州のほか米国、中国、日本で既に特許登録されている。なお、同件による22年12月期業績への影響はないとしている。
■エルテス <3967> 1,124円 (+109円、+10.7%)
エルテス <3967> [東証G]が4日ぶりに急反騰。同社は1日、DAO(分散型自律組織)構築・運用支援サービスの提供を開始すると発表しており、これが材料視されたようだ。新サービスは、同社が5月9日に公表したメタバースを活用したスマートシティ実現に向けた「メタシティ構想」の具体的な取り組みのひとつ。同社は同構想でデジタルとリアルを融合させたデジタル空間の実現を目指しており、その実現のためにトークンエコノミクスに基づくDAO型コミュニティーの形成は大きな役割を果たすと考えている。
■飯野海 <9119> 789円 (+74円、+10.4%)
東証プライムの上昇率5位。飯野海運 <9119> [東証P]が続急騰、全体軟調地合いに逆行高となった。タンカーやばら積み船、ケミカル船などを運航するが、利益の原動力は飯野ビルの賃貸など不動産事業だ。不動産投資信託など日本の不動産関連市場への海外マネー流入が顕著となっているが、ここ最近の円安を背景に今後は都心の一等地などへの投資意欲を一段と喚起する公算が大きい。そうしたなか、膨大な土地含み益を持つ同社株への注目が高まっている。22年3月期営業利益は前の期比10%増の75億2400万円と2ケタ成長を達成。23年3月期は70億円見通しと減益を予想するが、昨年6月に竣工した日比谷フォートタワーの存在が注目されており、今期はこのフォートタワーの通年寄与が見込まれることで、収益見通しが上振れる可能性もある。
■WA <7683> 2,586円 (+197円、+8.3%)
ダブルエー <7683> [東証G]が5日続急伸。1日の取引終了後に発表した5月度の単体売上高が11億5500万円となり、前年同月比43%増と3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。店舗売上高が前月に続いてテレビCMなどのプロモーション効果により好調に推移したほか、前期は緊急事態宣言中に一部店舗で休業していたこともプラスに働いた。また、EC売り上げが引き続き順調に推移したことも寄与した。
■松屋 <8237> 893円 (+68円、+8.2%)
東証プライムの上昇率6位。百貨店株が高かった。松屋 <8237> [東証P]が7日続急伸となったほか、エイチ・ツー・オー リテイリング <8242> [東証P]、三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証P]も続伸で年初来高値を更新するなど百貨店株が高かった。1日の取引終了後、5社が発表した5月の既存店売上高(速報)は、前年同月比で軒並み急回復している。売上高の伸び率では、阪急阪神百貨店を展開するH2Oリテイが3.0倍、松屋が95.0%増、三越伊勢丹が64.3%増、Jフロント傘下の大丸と松坂屋合計で86.2%増、高島屋が63.3%増(国内百貨店子会社含む)だった。5月は前年の臨時休業の反動から客足が回復し購買意欲も高いという。商品別ではラグジュアリーブランドなど高額品が好調だったほか、ゴールデンウイーク中の帰省土産なども売り上げを伸ばした。
■内田洋 <8057> 4,995円 (+370円、+8.0%)
東証プライムの上昇率7位。内田洋行 <8057> [東証P]が急反発。1日の取引終了後、22年7月期の連結業績予想について、売上高を2100億円から2200億円(前期比24.4%減)へ、営業利益を53億円から63億円(同39.2%減)へ、純利益を32億5000万円から35億円(同43.2%減)へ上方修正したことが好感された。前年のGIGAスクール構想案件の影響の反動で、業績は前年同期を下回る見込みであるものの、第3四半期までにGIGAスクールの追加案件並びに周辺需要や、ICT支援員などの人材サービス事業の需要の獲得が好調に推移した。また、新型コロナウイルス感染症のオミクロン変異株の拡大の影響による停滞も一部ではみられたものの、民間市場の需要は着実に回復すると見込まれることも寄与する。同時に発表した第3四半期累計(21年7月21日-22年4月20日)決算は、売上高1560億5000万円(前年同期比34.0%減)、営業利益76億5100万円(同36.2%減)、純利益44億2500万円(同38.8%減)だった。
■フリュー <6238> 1,150円 (+76円、+7.1%)
フリュー <6238> [東証P]が5日続急伸。SMBC日興証券が1日付で投資評価「1」、目標株価2000円で新規にカバレッジを開始しており、これが好材料視されたようだ。同証券では、国内市場シェア90%超のプリントシール機事業での安定的な収益創出に加えて、人気IPを活用したキャラクター製品が第2の収益の柱へと成長することで、今後5年の売上高成長率は年5.7%、連結営業利益成長率は同12.7%になると予想。中長期では、海外向け物販及び高価格帯ホビーの成長が増益ドライバーになると見込む。
■ワークマン <7564> 4,925円 (+325円、+7.1%)
ワークマン <7564> [東証S]が3日ぶりに急反発。1日の取引終了後に発表した5月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比2.3%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。大型連休に合わせて、キャンプギアやアスレシューズなどアウトドア・スポーツ関連商品が好調に推移した。また、気温の上昇に伴い、半袖Tシャツや夏物レディース衣料が売り上げを伸ばした。なお、全店売上高は同9.5%増だった。
■レーサム <8890> 1,140円 (+66円、+6.2%)
レーサム <8890> [東証S]が続急伸。同社は富裕層などを対象に収益不動産を組成し販売する不動産流動化ビジネスを展開している。為替の円安進行などを背景に、海外マネーが不動産投資信託などをはじめ日本の不動産市場に流入するなか、同社のビジネスチャンスも広がっており、株価も年初から一貫して上昇基調を強めている。そうしたなか、同社は1日取引終了後に、株式公開買い付け(TOB)により、発行済み株式数21.57%相当の800万株、金額で78億2400万円を上限とする自社株買いを発表した(買い付け期間は今月2日から29日まで。買い付け価格は978円)。これを材料視する形で投資資金が攻勢をかけたようだ。
■勤次郎 <4013> 877円 (+50円、+6.1%)
勤次郎 <4013> [東証G]が3日ぶりに急反発。2日午前11時ごろ、健康管理システム「ヘルス×ライフ」において、機能を強化し「人間ドック学会」最新の判定基準に準拠した判定が可能になったと発表しており、これが好材料視された。「ヘルス×ライフ」は、健康診断・ストレスチェックデータを有効活用し従業員の心と体の健康管理をサポートすることで、企業の生産性向上・労務環境改善を実現するヘルスケアソリューション。
■太陽誘電 <6976> 5,620円 (+320円、+6.0%)
太陽誘電 <6976> [東証P]が急反発。SMBC日興証券が1日付で投資評価を「2」から「1」とし、目標株価を6200円から7100円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券によると、短期業績は上海ロックダウンやウクライナ問題の影響など不透明感が強いものの、最終需要のクラッシュがなければ、同社の自動車用MLCC(積層セラミックコンデンサ)の成長率の高さに焦点があたると見込む。足もとのバリュエーションには割安感があり、中華スマートフォンや自動車市場が正常化に向かう過程ではバリュエーションの拡大が期待でき、投資妙味があるとしている。
■ダイサン <4750> 624円 (+32円、+5.4%)
ダイサン <4750> [東証S]が3日ぶりに急反発。1日の取引終了後に発表した22年4月期連結決算が、売上高97億円(前の期比12.1%増)、営業損益1600万円の赤字(前の期1億3100万円の赤字)と、従来予想である営業損益7000万円の赤字を上回って着地したことに加えて、23年4月期に売上高102億円(前期比5.2%増)、営業利益2億3000万円と営業黒字転換を見込むことが好感された。前期の上振れは、仮設資材の企画・開発・生産・販売を行う製商品販売事業で、第4四半期に主要取引先における決算期購入が予想以上に進んだことが要因。続く今期は、施工サービスで先行するコストを受注単価に反映させた顧客への増額交渉が進むとみられるほか、製商品販売事業で主力の「ビケ足場」、安全性を高めた新型足場「レボルト」の受注増加を見込んでいる。
■H2Oリテイ <8242> 1,035円 (+52円、+5.3%)
エイチ・ツー・オー リテイリング <8242> [東証P]が続急伸。同社は1日に5月の百貨店事業売上高は前年同月比3.0倍になったと発表。インバウンド需要の復活が見込まれ、好感されたようだ。
■アルデプロ <8925> 518円 (+25円、+5.1%)
アルデプロ <8925> [東証S]が急反発。1日の取引終了後、販売用不動産の売却決済が完了したと発表しており、これが好感された。決済が完了したのは、3月30日に売却を発表した東京都港区の収益ビル。売却価格は非開示としているが、21年7月期の売上高(182億8600万円)の10%以上であり、21年7月期の純資産(57億3300万円)の30%相当額以上の金額としている。なお、同件に伴う22年7月期業績予想への修正はないとしている。
■インテM <7072> 1,220円 (+54円、+4.6%)
インティメート・マージャー <7072> [東証G]が大幅続伸。同社は2日、日本気象協会が運営する天気予報専門メディア「tenki.jp」に向けて、ポストクッキー環境でメディア収益化ができるサービスを提供開始したと発表しており、これが材料視されたようだ。今回のサービス提供にあたっては、広告マーケットプレイスを手掛けるカナダのIndex Exchange社と連携した。両社のソリューションを連携させることで、サードパーティー・クッキーを利用できないブラウザ環境下でもターゲティング広告をDSP(デマンドサイドプラットフォーム)やアドネットワーク、純広告として配信することが可能になったという。
■リコー <7752> 1,149円 (+31円、+2.8%)
リコー <7752> [東証P]が6日続伸し年初来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は1日、同社株のレーティングの「オーバーウエイト」を継続するとともに、目標株価を1400円から1800円に引き上げた。「オフィスにおける複写機関連の厳しい状況は株価に織り込み済みだが、オフィスサービスには競争優位性、成長性があり、次なる成長の柱として評価すると株価は割安」とみている。オフィスサービスの22年3月期第4四半期(1-3月)の営業利益率は9.9%と過去最高となっており、ハードウエアの調達逼迫が解消すれば成長回帰となるタイミングは早いと指摘している。
■芙蓉リース <8424> 7,710円 (+170円、+2.3%)
芙蓉総合リース <8424> [東証P]が続伸。1日の取引終了後、米国航空機リース子会社の営業を開始したと発表しており、これが好材料視された。米国航空業界は国内線を中心に旅客需要が回復しており、航空会社の航空機調達手段として、今後リース需要の拡大が見込まれることから、米国現地に有人営業拠点を設置し米国内のネットワークを拡充するという。
■日曹達 <4041> 4,080円 (+65円、+1.6%)
日本曹達 <4041> [東証P]が続伸し新高値となった。岩井コスモ証券は1日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は5600円とした。同社は中堅精密化学メーカー。評価ポイントとして(1) 半導体フォトレジスト材料が半導体市場の活況で急拡大していること(2)環境負荷の低い低リスク農薬への対応が早く、他社製品を代替するなど勢いが増しているなか、ロシアの軍事侵攻で食料不足への懸念が広がり、農薬や飼料に世界的な関心が高まっていること――の2点を挙げている。PBR0.7倍台、予想PERは10倍前後の一方で配当利回りは4.4%前後と高く、株価は評価不足とみている。
※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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