「すらら」の姉妹版「すららドリル」 福島県の小中学校で学習開始

「ふくしま『未来の教室』授業充実事業」での活用を通じ全県に展開

株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）が提供するAIドリル「すらら」が、福島県の小中学校で導入され、学習を開始しました。



すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、AI×アダプティブ 教材「すらら」を、国内では 約 2,200校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな e-ラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着が一度に実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後学習等においても活用が広がっています。「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストにより、学びの個別最適化を実現する「すらら」の姉妹版という位置づけで、主に公立小中学校で活用されています。福島県では、すでに西会津町、昭和村、中島村の各小中学校において「すらら」や「すららドリル」が導入され、活用中です。

福島県教育委員会では、ICTを活用した探求的な学びや情報モラル教育を通し、変化の激しく将来の予測が困難な時代において臨機応変に対処し未来を切り拓いていくことのできる力とSNS等のトラブルに巻き込まれないメディアリテラシーを児童生徒に育成する目的で、「新時代の学びを支えるICT活用プロジェクト」を実施しています。このプロジェクトは、「ふくしま『未来の教室』授業充実事業」と「次世代のためのメディアリテラシー育成事業」の両輪で展開しています。

「ふくしま『未来の教室』授業充実事業」では、端末や環境が異なったとしても、県内どこにいても実践できる事例を集め、広く周知することで児童生徒の資質・能力の育成に寄与することや、授業のねらいの達成や児童生徒の資質・能力の育成を目的としたICTの活用を周知する事業を実施しています。本事業では、7地区14校（各地区小学校1校、中学校1校）を実践協力校に指定し、年3回の「運営協議会」において授業実践の検討や専門家による助言が行われます。また、県内の全ての小中学校を対象に県内7地区における年2回の「地区別研究協議会」を開催し、実践協力校の事例紹介等を行うとともに、「実践協力校公開授業」や「AIドリル導入実践」も予定されています。

この、実践協力校における「AIドリル導入実践」の一環として「すららドリル」の導入が決定されました。授業中のどのような場面で「AIドリル」が最も効果的に活用できるのか、また、それ以外の場面でどのように有効活用できるのか等、全県への展開を目指しAIドリルの活用に取り組み、実践事例が県下で共有されます。実践校における活用の取り組みは始まったばかりですが、「すららドリル」の児童生徒の一人ひとりの苦手な部分を見つけ、復習をすることができる機能や、得意な教科や意欲が高い児童生徒の先取学習にも活用できる点を活かし、児童生徒に寄り添う学習を実践していく予定です。また、教員が学習管理画面を活用することにより、児童生徒の個別の学習状況をリアルタイムに把握し、学習に合わせた声掛けやサポートを行うことで、これまでの授業実践とAI機能のそれぞれの強みを活かして、指導の個別最適化を図ります。7地区14校における取り組みは、「地区別研究協議会」や「実践協力校公開授業」において全県に共有され、今後、より効果的な活用につなげていきます。

すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。