1,005円
チエルのニュース
■シュッピン <3179> 1,224円 (+168円、+15.9%)
東証1部の上昇率トップ。シュッピン <3179> が続急騰し一時、前日17日比186円(17.6%)高の1242円に買われた。17日の取引終了後、22年3月期の単独業績予想について、売上高を388億3100万円から415億7600万円(前期比22.4%増)へ、営業利益を19億9600万円から29億6600万円(同83.9%増)へ、純利益を13億6300万円から20億7300万円(同94.3%増)へ上方修正したことが好感された。主力のカメラ事業で、EC売り上げが好調に推移したことや、時計事業で人気時計ブランドのロレックスを中心とした戦略的な品揃えを維持したことなどが寄与する。また、人件費を中心とした販売管理費のコントロールができていることも貢献する。
■窪田製薬HD <4596> 169円 (+21円、+14.2%)
窪田製薬ホールディングス <4596> [東証M]が急反騰。同社は18日取引開始前に、米国子会社のクボタビジョン・インク(ワシントン州)が開発する遠隔医療眼科網膜モニタリング機器 「PBOS(Patient Based Ophthalmology Suite)」について、医療法人明星会鹿児島園田眼科・形成外科による前向き介入研究を開始したと発表した。この臨床試験は目標症例数を40例とし、同社が貸与した「PBOS」の使用感を評価するもの。17日に最初の被験者登録(FPFV)を行ったとしている。
■Jテック・C <3446> 1,881円 (+178円、+10.5%)
東証1部の上昇率2位。ジェイテックコーポレーション <3446> が急反騰。同社は17日取引終了後、23年に完成予定の東北大学の第4世代放射光施設SLiT-J、及び世界3大大型放射光施設の1つであるSPring-8など、国内の放射光施設から各種超高精度ミラーを受注したと発表した。受注総額は約4億円。同社では、ナノ領域での観察や制御の高精度化、効率化のキーテクノロジーとなるX線ミラーの一層の高精度化や新規開発に注力し、技術開発やイノベーションを支援するとした。
■すららネット <3998> 1,523円 (+142円、+10.3%)
すららネット <3998> [東証M]が急反騰。岸田文雄首相が17日の通常国会の施政方針演説で、オミクロン株への対応として「学校においても、休校時のオンライン授業の準備を進める」と述べたことから、オンライン授業や 教育ICT関連の代表的銘柄である同社やチエル <3933> [JQ]などが買われたようだ。
■リソー教育 <4714> 368円 (+32円、+9.5%)
東証1部の上昇率3位。リソー教育 <4714> が急騰。同社は17日取引終了後、22年2月期の年間配当予想を14円から16円(前期は9円50銭)へ上方修正すると発表した。業績が順調に推移しており、分配可能額が増加する見込みであるため。21年10月11日に12円から14円への増額を発表していたため、今期2回目の上方修正となる。
■JDSC <4418> 1,512円 (+122円、+8.8%)
JDSC <4418> [東証M]が急反発。18日の午前中、同社とRIZAPグループ <2928> [札証A]及びユカイ工学(東京都新宿区)の3社は合同で、健康寿命延伸サービスの構築と検証を開始したと発表しており、これが好材料視された。同実証実験は、高齢者宅のスマートメーターからの電力データを 人工知能(AI)が解析することで高齢者の負担なくデータを把握し、ヘルスケアデータと連携することで、健康寿命延伸プラットフォーム構築を目指すもの。JDSCは、加齢に伴い心と身体の動きが弱くなってしまうフレイルと呼ばれる状態の予防に取り組むうえで解消しなければならないモニタリング(データ収集)、ITリテラシー、リクルート(参加と継続)の3つのハードルを解消するため、電力データからAIでフレイルリスクや日常生活の変化を検知する技術を用いて、フレイル予防における結果の見える化と予防活動の継続化を実現するプラットフォーム構築に貢献するとしている。
■PRTIME 3,025円 (+166円、+5.8%)
東証1部の上昇率7位。PR TIMES <3922> が急反発。17日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を2万400株(発行済み株数の0.15%)、または7000万円としており、取得期間は1月18日から31日まで。
■エアトリ <6191> 2,554円 (+130円、+5.4%)
東証1部の上昇率10位。エアトリ <6191> が続急伸、一時11.2%高の2696円と値を飛ばした。ネット販売に特化した旅行会社で航空券予約サイト「エアトリ」を運営している。「GoToトラベル」の再開に対する期待はあったものの、年明け以降は 新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株感染拡大の影響を嫌気して株価水準を大きく切り下げていた。しかし、足もと株式需給面では目先の売り圧力が一巡した感がある。外資系証券経由の空売りが高水準でそのショートカバーも株価に浮揚力を与えたようだ。株価は2300~2500円近辺で売り物をこなしていたが、18日は大陽線を示現し底離れの兆しをみせた。
■MDV <3902> 1,151円 (+33円、+3.0%)
メディカル・データ・ビジョン <3902> が大幅反発。同社は18日午前11時ごろ、PHR(パーソナルヘルスレコード)システム「カルテコ」による検査画像が、社会福祉法人賛育会(東京都墨田区)が運営する賛育会病院で、21年10月11日から閲覧できるようになったと発表した。今回新たに健診・人間ドックで撮影したレントゲン・マンモグラフィ・CT(コンピューター断層撮影)・MRI(磁気共鳴画像診断)などの検査画像が閲覧できるようになったとし、21年1月以降の過去データまでさかのぼって閲覧できるとした。
■弁護士COM 4,780円 (+135円、+2.9%)
弁護士ドットコム <6027> [東証M]が4日ぶりに反発。18日午前10時ごろ、NTT東日本(東京都新宿区)向けにOEM提供している「クラウドサイン for おまかせ はたラクサポート」が、4月から長野県中野市に導入されることになったと発表しており、これが好材料視された。「クラウドサイン for おまかせ はたラクサポート」は、「クラウドサイン」をNTT東日本向けにOEM提供しているサービスで、「紙と印鑑」を「クラウド」に置き換え、契約作業をパソコンだけで完結できるWeb完結型クラウド契約サービス。今回中野市が「クラウドサイン for おまかせ はたラクサポート ~自治体向けプラン~」を導入することで、書類送付や対面で行っていた契約業務全般をデジタル化し、市役所業務の最適化とデジタルソリューション(DX)施策の加速を図るほか、書類による対面業務をなくすことで、新型コロナウイルス感染防止に努め、契約業務における効率化やコスト削減も期待できるとしている。
■イオンファン <4343> 1,899円 (+39円、+2.1%)
イオンファンタジー <4343> が反発。17日の取引終了後に発表した12月度の売上概況で、国内事業の既存店売上高は前年同月比11.6%増となり、10ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数の回復が進み、年末商戦は好調に推移した。部門別では主力のプライズ部門が菓子や雑貨などのこども向け景品や限定景品の展開が好評だったほか、時間制遊具施設も一昨年水準まで回復した。またオンライン事業において、オンラインクレーンゲームに加え、モーリーオンラインスクラッチも好調だった。
■ジーエヌアイ <2160> 1,404円 (+25円、+1.8%)
ジーエヌアイグループ <2160> [東証M]が反発。同社は17日取引終了後、B型肝炎に起因する肝線維症治療候補薬「F351」の中国における第3相臨床試験で、最初の被験者登録を行ったと発表した。「F351」はアイスーリュイの誘導体である新規開発化合物であり、内臓の線維化に重要な役割を果たす、肝星細胞の増殖及びTGF-β伝達経路を阻害する。今回の第3相臨床試験は「F351」のB型肝炎に起因する肝線維症治療における有効性と安全性を評価する多施設共同無作為化プラセボ対照試験であるとし、中国で約42の臨床施設において実施され、248人の被験者の登録と24年第2四半期の完了を目標にしているとした。
■いちご <2337> 290円 (+5円、+1.8%)
いちご <2337> が続伸。17日の取引終了後、同社が開発したAIレベニューマネジメントシステム「PROPERA」について、ビジネスホテルなどを展開するデベロップ(千葉県市川市)と利用契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。PROPERAは、コンサルティングと業務支援、アルゴリズムと人工知能(AI)を融合し、宿泊施設が本来持つポテンシャルを最大限発揮するAIレベニューマネジメント(売り上げ管理)システム。同契約により、デベロップが現在運営している44ホテル(開業準備中含む)をはじめ、24年12月末までに営業を開始するホテル全棟について、PROPERAを利用することになる。
■INPEX <1605> 1,142円 (+19円、+1.7%)
INPEX <1605> が続伸。同社は17日、探鉱開発事業を行う子会社INPEX山陰沖開発を通じて、島根・山口県沖合で石油及び天然ガス賦存の可能性を探るための試掘調査を実施すると発表しており、これが好材料視された。今回試掘調査が行われるのは、山口県北沖合約150キロメートル、島根県北西沖合約130キロメートル、水深約240メートルの場所で、22年3月から7月に実施の予定。同社では、2010年代初頭から油・ガス田の成立が期待される島根県から福岡県の沖合海域で地質物探評価作業を実施していたが、これらの結果に基づき16年に経済産業省資源エネルギー庁から受託した基礎試錐「島根・山口沖」の調査作業を実施。その結果やその後の地質物探評価作業を経て、島根・山口県沖合で石油・天然ガスの賦存が期待されることから、今回、同事業を実施することになったとしている。
■デジハHD <3676> 1,928円 (+30円、+1.6%)
デジタルハーツホールディングス <3676> が4日ぶりに反発。同社は17日取引終了後、米国子会社であるロジギア・コーポレーションが、オラクル製品の導入支援などを行う英国企業デベロッピング・ワールド・システムズ(DWS)の全株式を取得すると発表した。取得価格は非公表。DWSはオラクルのゴールドパートナーとして、オラクル製品の導入支援や保守・運用支援を行う企業。ロジギアとDWSの技術的ノウハウを共有することで、オラクル製品に特化した各種ツールの機能強化を図るなど、サービス品質の向上を目指す。また、ロジギアが有するベトナムのエンジニアリソースの活用により受注体制を強化するとともに、両社のマーケティングやセールス機能を融合させることで、米国や欧州を中心とするオラクル製品のユーザー企業との取引拡大に注力するとした。
■青山財産 <8929> 1,272円 (+16円、+1.3%)
青山財産ネットワークス <8929> [東証2]が3日ぶりに反発。17日の取引終了後、集計中の21年12月期の連結業績について、売上高が210億円から240億円(前の期比25.5%増)へ、営業利益が16億3000万円から18億5000万円(同42.0%増)へ、純利益が12億8000万円から14億5000万円(同81.3%増)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。顧客の旺盛なニーズに支えられ、「ADVANTAGE CLUB」の組成が目標を上回ることができたことなどが要因としている。
■平田機工 <6258> 6,520円 (+70円、+1.1%)
平田機工 <6258> が続伸。17日の取引終了後、大手自動車メーカーから内燃機関系設備の大型案件を受注したと発表しており、これが好材料視された。受注金額は約58億円で、既に取引実績のある相手先からの受注という。なお、業績への影響は一部は22年3月期予想に織り込んでいるものの、その他については来期以降の業績に寄与するとしている。
※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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