脅威的な大ヒットを続けているスマホ向けゲーム「パズル＆ドラゴンズ（パズドラ）」を展開する、ガンホー・オンライン・エンターテイメント。同社が１０月２９日発表した２０１３年１～９月期決算は、連結売上高１１６２億円（前年同期は１１６億円）、営業利益は６８５億円（同２４億円）へとハネ上がった。営業利益は実に２８倍の大幅増益だ。

　ところが、翌３０日の株式市場で、ガンホー株は一時ストップ安まで売り込まれた。他のゲーム関連にも売りが波及したほどだ。

　その要因とみられるのが、四半期ベースの決算だ。直近の７～９月期は売上高が４１６億円、営業利益は２３３億円。その前の４～６月期の売上高４３７億円、営業利益２６５億円と比較して、減収減益になった。１０月に国内累計２０００万ダウンロードを超えたパズドラだが、いよいよ市場が飽和し、ピークアウトが見えてきたのはでないかと嫌気されたようだ。

　こうした評価に対してガンホーは、「単月の売り上げは季節要因で、イベントが影響したためだ」と説明する。

　具体的には有力タイトルとのコラボで好調だった６月、夏休みおよびイベント効果の大きかった８月の反動で、それぞれの翌月に当たる７月、９月の売り上げが落ち込み、前四半期との比較で減収減益になったとしている。

　とはいえ、パズドラが国内で成熟期に入ったことはガンホーも認めるところだ。森下一喜社長は「（売上高に直結する）月間アクティブユーザー数を右肩上がりに持っていくには、新規ユーザーの獲得と同時に、既存ユーザーの継続が欠かせない。そのためには大型アップデートが必要で、目下対応を進めている」と言う。従来のPCオンラインゲームでの経験上、「パズドラ２」といった続編ではなく、大規模なアップデートで対応する方針だ。

　同時に海外開拓を本格化する。１０月に親会社のソフトバンクとともに、フィンランドのゲーム会社「スーパーセル」を買収すると発表した。

　森下社長は「買収の最大の狙いは、海外展開のための活用だ」と語る。世界各国でスマホ向けゲームの売上高ランキングのトップに位置するスーパーセルの知名度を活用することで、現地情報の入手やマーケティング戦略を優位に進めることができるというわけだ。

　大型バージョンアップと海外開拓を軸に、株式市場での「ピークアウト」の評価を覆すことができるか。その手腕が試される。