【コンバージョン率3倍・サイト滞在時間4倍】REECH、アナグラムと業務連携

ショート動画をECサイトに簡単に埋め込める「Tolstoy」を活用した動画マーケティングの新サービスを提供開始

　株式会社クロス・マーケティンググループ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹、東証プライム3675）のグループ会社である株式会社REECH（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：小笠原 亨、以下「REECH」）は、フィードフォースグループ株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：塚田 耕司）のグループ会社であるアナグラム株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：小山 純弥、以下「アナグラム」）と業務提携し、アナグラムが提供する動画コマースツール「Tolstoy（トルストイ）」を活用した動画マーケティング支援を提供開始したことをお知らせします。



■なぜアナグラムと提携をするのか
　グローバルにおいてECサイトでの購入は動画が起点になってきており、ECモールやSNSでもショート動画からの購入が当たり前になりつつあります。しかし、動画は画像と比べてデータサイズが大きく、サイトが重くなるため、SEOの評価や顧客体験を損ねることを懸念する企業も多く存在します。
　そこで、こうした懸念点を解決し、企業のECサイトにおける売上向上を支援するために、REECHはアナグラムと連携し、動画コマースツール「Tolstoy」を活用した動画マーケティング支援を提供することにしました。
■「Tolstoy」とは？
　Tolstoyは、ECサイトに手軽にショート動画を埋め込み、動画コマースを導入できるイスラエル発の動画コマースツールです。グローバルで5,000以上のブランドに採用されています。
　商品の使用イメージを動画で詳しく伝えることができ、かつ動画から直接購入の導線もあるため、 ECサイトの滞在時間やコンバージョン率、顧客単価の向上が期待できます。

●「Tolstoy」 4つのメリット
- 瞬時に動画をアップロード
TikTokやInstagramなどのSNSアカウントやGoogleドライブと瞬時に連携。商品と動画の紐付けも簡単に行えます。
- サイトスピードへの影響を与えにくい
Tolstoyの動画を入れてもサイトが重くなりづらく、顧客体験やSEO評価を損ないません。
- 動画ごとに詳しい分析が可能
動画経由の売上、コンバージョン率、動画ごとの再生数や視聴率などを確認できます。
- GA4との連携・分析も可能
動画を視聴したユーザー / 視聴していないユーザーでの比較ができます。

サービスサイト
■縦長ショート動画制作支援サービス「#タテガタセダイ」も提供開始
　ECサイトの売上向上には、動画自体の質も重要です。縦型ショート動画に特化した動画制作支援サービス「#タテガタセダイ」は、縦型ショート動画の知見が豊富なクリエイターやインフルエンサーに直接制作が依頼できるため、低コストかつスピーディーに、ショート動画SNSの文脈を理解した「ユーザーに支持される効果的な動画」を提供できます。

▲「#タテガタセダイ」を活用し、作成できる動画のイメージ


■アナグラム株式会社 会社概要
　アナグラム株式会社は、運用型広告に強みを持つマーケティング支援会社です。中小企業からスタートアップ、ナショナルクライアントを含め、これまでに数百社に及ぶマーケティングのサポートを行ってきました。その経験をもとに、運用型広告に限らず、商品開発、PMF（プロダクト・マーケット・フィット）、ビジネス・インキュベーションなど、総合的なマーケティング支援を行います。
会社名：アナグラム株式会社
代表者：代表取締役 小山 純弥
所在地：東京都渋谷区千駄ヶ谷4丁目4-4 フィールド北参道 1-3F(受付1F)
URL：https://anagrams.jp/


■株式会社REECH 会社概要
　株式会社REECHはインフルエンサーマーケティング支援、インターネット広告のプランニング、SNS運用代行やインフルエンサー施策代行を行っています。また、インフルエンサー検索・管理ツールの提供、インフルエンサーマーケティングに特化したオンラインメディア、インスタントウィンキャンペーンシステムの提供などSNSマーケティング領域における高品質なサービスも提供しています。
会社名：株式会社REECH
代表者：代表取締役社長 小笠原 亨
所在地：東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
設立：2018年11月
URL：https://corp.reech.co.jp/corporate


■株式会社クロス・マーケティンググループ 会社概要
会社名：株式会社クロス・マーケティンググループ
代表者：代表取締役社長兼CEO　五十嵐 幹
所在地：東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
設立：2013年6月
主な事業：デジタルマーケティング事業及びデータマーケティング事業、インサイト事業を行う子会社等の経営管理及びそれに付帯または関連する事業
URL：https://www.cm-group.co.jp/