616円
テクノスジャパンの個人投資家の売買予想
予想株価
312円
現在株価との差
-394.75
円
登録時株価
299.8円
獲得ポイント
+385.39pt.
収益率
+135.86%
期間
中期投資 (数週間~数ヶ月単位で売り買い)
理由
チャート
3件のコメントがあります
2015年04月28日08時37分
【材料】テクノスジャパン---TDSMとZMPが資本提携、ビッグデータ解析サービス分野で共同開発
テクノスジャパンは21日、同社の関連会社でビッグデータ事業を展開するテクノスデータサイエンス・マーケティング(以下:TDSM)が、ZMPと資本提携すると発表。
ZMPは自動運転技術やセンシングソリューション技術を保有しており、TDSMの解析技術とZMPの製品開発技術のシナジー効果で、新たなソリューション製品の開発を行う。
ZMPは非上場企業だが、同社の持つ自動運転技術は各企業からの関心も高く、ソニーや米インテルなども出資する注目企業。今後両社はロボット化されたさまざまなモノから得られるビッグデータを、TDSMのデータ解析技術によって活用する新たなソリューション製品を開発する。
共同開発例は自動車、物流機器、ヘルスケア機器のセンサデータをクラウドに収集し、ビッグデータを解析するサービスなどで、未来の社会基盤となる人工知能プラットフォームの提供を目指す方針。
ビッグデータは政府の成長戦略としても掲げられ、2014年6月には経済産業省と企業・有識者による“データ駆動型(ドリブン)イノベーション創出戦略協議会”が設立。また今月15日には経済産業省が「CPSによるデータ駆動型社会の到来を見据えた変革(案)」という中間報告書を提出するなど、国を挙げてデータドリブンイノベーションを支援する流れも出てきている。この流れを受けて、今回のTDSMとZMPの提携による共同開発にも期待が広がっているもよう。
提携に関して株式市場は好反応を見せている。提携発表前日の20日から昨日まで、株価は6営業日続伸の動きだ。昨日の高いところではストップ高の2,919円まで買われており、提携発表前日の終値1,290円からは約2.3倍まで高騰している。
テクノスジャパンは、現在ビッグデータ事業を第2軸として推進中。関連会社のテクノスデータサイエンス・マーケティング(TDSM)が人工知能(AI)製品「Scorobo」を提供、さらにNLP機能を搭載した人工知能製品「Netbase」の総代理店でもあり、AIラインナップを充実させていくようだ。15年3月期の期末配当は1株当たり45円の計画で、予想1株当たり利益56.06円に対し80%以上還元する計画。さらに、2017年3月期までの3期間に亘って、同80%以上の株主還元策の継続を打ち出している。
《AK》
提供:フィスコ
【材料】テクノスジャパン---TDSMとZMPが資本提携、ビッグデータ解析サービス分野で共同開発
テクノスジャパンは21日、同社の関連会社でビッグデータ事業を展開するテクノスデータサイエンス・マーケティング(以下:TDSM)が、ZMPと資本提携すると発表。
ZMPは自動運転技術やセンシングソリューション技術を保有しており、TDSMの解析技術とZMPの製品開発技術のシナジー効果で、新たなソリューション製品の開発を行う。
ZMPは非上場企業だが、同社の持つ自動運転技術は各企業からの関心も高く、ソニーや米インテルなども出資する注目企業。今後両社はロボット化されたさまざまなモノから得られるビッグデータを、TDSMのデータ解析技術によって活用する新たなソリューション製品を開発する。
共同開発例は自動車、物流機器、ヘルスケア機器のセンサデータをクラウドに収集し、ビッグデータを解析するサービスなどで、未来の社会基盤となる人工知能プラットフォームの提供を目指す方針。
ビッグデータは政府の成長戦略としても掲げられ、2014年6月には経済産業省と企業・有識者による“データ駆動型(ドリブン)イノベーション創出戦略協議会”が設立。また今月15日には経済産業省が「CPSによるデータ駆動型社会の到来を見据えた変革(案)」という中間報告書を提出するなど、国を挙げてデータドリブンイノベーションを支援する流れも出てきている。この流れを受けて、今回のTDSMとZMPの提携による共同開発にも期待が広がっているもよう。
提携に関して株式市場は好反応を見せている。提携発表前日の20日から昨日まで、株価は6営業日続伸の動きだ。昨日の高いところではストップ高の2,919円まで買われており、提携発表前日の終値1,290円からは約2.3倍まで高騰している。
テクノスジャパンは、現在ビッグデータ事業を第2軸として推進中。関連会社のテクノスデータサイエンス・マーケティング(TDSM)が人工知能(AI)製品「Scorobo」を提供、さらにNLP機能を搭載した人工知能製品「Netbase」の総代理店でもあり、AIラインナップを充実させていくようだ。15年3月期の期末配当は1株当たり45円の計画で、予想1株当たり利益56.06円に対し80%以上還元する計画。さらに、2017年3月期までの3期間に亘って、同80%以上の株主還元策の継続を打ち出している。
《AK》
提供:フィスコ
2015年03月31日12時35分
【材料】テクノスジャパンが4日ぶり反発、人工知能搭載製品「Omni-Scorobo」を4月に提供開始
テクノスJ 【日足】
多機能チャートへ
テクノスJ 【日中足】
テクノスジャパンが4日ぶり反発。午前中に、関連会社テクノスデータサイエンス・マーケティングが、人工知能搭載製品「Omni-Scorobo」を4月から提供を開始すると発表しており、これを好感した買いが入っている。テクノスデータサイエンスでは、2月からマーケティングオートメーション(MA)市場向けに「Scorobo for MA」を提供しているが、新製品「Omni-Scorobo」は、業種・業務の個々のニーズに対応できる全業務対応型製品。売り上げ拡大・コスト削減・品質向上など企業が抱える経営課題に特化した対策として個別の対応が可能となることから、需要の広がりが期待されている。
テクノスジャパンの株価は12時31分現在1285円(△50円
【材料】テクノスジャパンが4日ぶり反発、人工知能搭載製品「Omni-Scorobo」を4月に提供開始
テクノスJ 【日足】
多機能チャートへ
テクノスJ 【日中足】
テクノスジャパンが4日ぶり反発。午前中に、関連会社テクノスデータサイエンス・マーケティングが、人工知能搭載製品「Omni-Scorobo」を4月から提供を開始すると発表しており、これを好感した買いが入っている。テクノスデータサイエンスでは、2月からマーケティングオートメーション(MA)市場向けに「Scorobo for MA」を提供しているが、新製品「Omni-Scorobo」は、業種・業務の個々のニーズに対応できる全業務対応型製品。売り上げ拡大・コスト削減・品質向上など企業が抱える経営課題に特化した対策として個別の対応が可能となることから、需要の広がりが期待されている。
テクノスジャパンの株価は12時31分現在1285円(△50円
2014年10月24日17時30分
テクノスジャパン、今期経常を28%下方修正
テクノスJ [JQ] が10月24日大引け後(17:30)に業績修正を発表。15年3月期の連結経常利益を従来予想の5.9億円→4.2億円(前期は4億円)に27.5%下方修正し、増益率が45.8%増→5.7%増に縮小する見通しとなった。
同時に、4-9月期(上期)の連結経常利益も従来予想の1.9億円→1.2億円(前年同期は1.6億円)に34.2%下方修正し、一転して22.3%減益見通しとなった。
株探ニュース
会社側からの【修正の理由】
第2四半期累計の業績につきましては、ERP導入支援業務において、当初受注を見込んでいた大型案件の延期等により、売上高は前回発表の予想に及ばない見込みとなりました。 利益面につきましても、売上高の減少と利益率の低下等により前回発表いたしました予想に及ばない見込みとなりました。 また、期末の業績予想につきましても、連結、個別ともに修正し、ほぼ前期実績程度に
なる見込みであります。 なお、配当予想につきましては変更ありません。(業績予想に関する注意事項) 上記の予想は現時点で入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は今後様々な要因によって 異なる数値となる可能性があります。
テクノスジャパン、今期経常を28%下方修正
テクノスJ [JQ] が10月24日大引け後(17:30)に業績修正を発表。15年3月期の連結経常利益を従来予想の5.9億円→4.2億円(前期は4億円)に27.5%下方修正し、増益率が45.8%増→5.7%増に縮小する見通しとなった。
同時に、4-9月期(上期)の連結経常利益も従来予想の1.9億円→1.2億円(前年同期は1.6億円)に34.2%下方修正し、一転して22.3%減益見通しとなった。
株探ニュース
会社側からの【修正の理由】
第2四半期累計の業績につきましては、ERP導入支援業務において、当初受注を見込んでいた大型案件の延期等により、売上高は前回発表の予想に及ばない見込みとなりました。 利益面につきましても、売上高の減少と利益率の低下等により前回発表いたしました予想に及ばない見込みとなりました。 また、期末の業績予想につきましても、連結、個別ともに修正し、ほぼ前期実績程度に
なる見込みであります。 なお、配当予想につきましては変更ありません。(業績予想に関する注意事項) 上記の予想は現時点で入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は今後様々な要因によって 異なる数値となる可能性があります。
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