前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＩＤＯＭ <7599> 　1,383円　(+300円、+27.7％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ＩＤＯＭ <7599> [東証Ｐ]がストップ高。前週末12日の取引終了後、24年2月期の連結決算発表にあわせ、25年2月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比8.7％増の4565億円、経常利益は同25.1％増の198億円を見込む。経常利益は2期ぶりに過去最高を更新する計画。更に、年間配当予想は40円63銭（前期は34円19銭）と増配の方針を打ち出しており、ショートカバーを誘発したようだ。中古車販売店「ガリバー」を展開する同社は、今期は大型店を15店舗出店する計画。小売台数と粗利の増加を見込む。24年2月期の売上高は前の期比0.8％増の4198億5200万円、経常利益は同12.8％減の158億2600万円だった。

■コレック <6578> 　371円　(+80円、+27.5％) ストップ高

　コレック <6578> [東証Ｓ]がストップ高。前週末12日の取引終了後、24年2月期の連結決算と今期の業績・配当予想を発表。前期の年間配当について、3期ぶりの復配となる7円としたうえで、今期の年間配当予想は1円増配の8円とした。また、太陽光パネルの販売・設置事業を展開するＡｏｉｅ（東京都千代田区）の買収を発表。この影響により今期の売上高は前期比59.1％増の62億6500万円、経常利益は同33.7％増の1億5600万円と、大幅な増収・増益を計画しており、好感されたようだ。コレックは中期経営計画も発表した。最終年度の29年2月期に売上高を120億円、EBITDA（利払い・税引き・償却前利益）を10億8000万円（25年2月期見通しは2億3500万円）に伸ばす目標を掲げた。

■データセク <3905> 　2,640円　(+500円、+23.4％) ストップ高

　データセクション <3905> [東証Ｇ]がストップ高。前週末12日の取引終了後、スーパー・マイクロ・コンピューター と業務提携に向けた基本合意書を締結したと発表しており、これを好感した買いが流入した。今回の基本合意は、両社の技術、製品、リソース及びネットワークを活用することで、今後も需要拡大が見込まれるAIサーバー分野におけるR＆D、AIデータセンターの運営などにおける協業を目的としたもの。具体的な方針及び内容などは今後の協議を踏まえて開示するとしている。なお、25年3月期業績への影響は軽微としている。

■ＧＲＣＳ <9250> 　2,220円　(+400円、+22.0％) ストップ高

　ＧＲＣＳ <9250> [東証Ｇ]がストップ高。前週末12日の取引終了後に発表した第1四半期（23年12月-24年2月）連結決算が、売上高8億6800万円（前年同期比28.6％増）、営業利益8700万円（前年同期9600万円の赤字）、最終利益6600万円（同1億600万円の赤字）となり、営業黒字転換した上に通期予想を上回ったことが好感された。主力のGRCソリューション・プロダクトで生成AIの活用促進と導入によるリスクの最小化などをサポートする「生成AIセキュリティリスクマネジメント支援サービス」を開始したほか、フィナンシャルテクノロジーで売り切り型ライセンスを販売したことなどが寄与した。なお、24年11月期通期業績予想は、売上高33億1500万円（前期比19.1％増）、営業利益5300万円（前期1億4500万円の赤字）、最終利益1700万円（同2億8000万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■テラスカイ <3915> 　1,670円　(+300円、+21.9％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。テラスカイ <3915> [東証Ｐ]がストップ高。同社はクラウド導入・運用支援を展開し、米セールスフォース のソフトウェア導入実績では国内首位級。AWSの導入でも実績が高い。足もとの業績は好調に推移しており、前週末12日に発表した25年2月期の業績予想では営業利益が前期比73％増の9億500万円と急拡大を見込み、4期ぶりに過去最高利益更新の見通しとなった。また同日に、ＮＴＴデータグループ <9613> [東証Ｐ]子会社のＮＴＴデータが同社との資本・業務提携を発表、ＮＴＴデータは同社の株式最大約20％を取得する方針にあることで、これもポジティブサプライズとなった。

■エリアクエス <8912> 　168円　(+27円、+19.2％)

　エリアクエスト <8912> [東証Ｓ]が急反騰。15日午前11時、取得総数52万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3％）、取得総額9880万円を上限とする自社株買いの実施を発表した。加えて、期末一括配当予想を1円増額して3円（前期比1円増配）に修正しており、材料視されたようだ。自社株の取得期間は4月16日から6月30日までとする。また、同社は昨年7月1日から12月31日までの期間損益を分配可能額に取り込み、財務戦略の柔軟性と機動性を確保するため、昨年12月31日を臨時決算日とする臨時計算書類を取締役会で承認したとも開示した。24年6月期の連結業績には影響がない。

■ＱＰＳ研究所 <5595> 　4,440円　(+700円、+18.7％) ストップ高

　ＱＰＳ研究所 <5595> [東証Ｇ]がストップ高。前週末12日の取引終了後、24年5月期第3四半期累計（23年6月-24年2月）の単体決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、売上高予想を1億9200万円増額して16億4000万円（前期比4.4倍）に引き上げた。これまで7億1300万円の赤字としていた最終損益予想は1億4000万円の黒字（前期は11億500万円の赤字）に見直した。一転して最終黒字に転じる見通しとなったことをポジティブ視した買いが集まった。小型SAR衛星QPS-SAR5号機について、販売用画像データの取得が可能となる定常運用を開始した。不確実性が解消したほか、宇宙保険の会計処理の変更による影響などもあって業績予想に織り込んだ。

■リックソフト <4429> 　1,855円　(+290円、+18.5％)

　リックソフト <4429> [東証Ｇ]が急反騰。同社は12日取引終了後、24年2月期通期の連結決算を発表。営業利益が前の期比21.7％増の6億6500万円（従来予想は6億2100万円）となったことが好感されたようだ。売上高は同33.2％増の74億9100万円（従来予想は68億1800万円）で着地。第4四半期のライセンス売り上げ及び自社ソフトの売り上げがともに当初の想定を上回ったことが主な要因だとしている。あわせて公表した25年2月期通期の連結業績予想は、売上高が前期比22.1％増の91億4700万円、営業利益が同22.2％増の8億1300万円としている。

■インターアク <7725> 　1,512円　(+236円、+18.5％)

　東証プライムの上昇率3位。インターアクション <7725> [東証Ｐ]が急反騰。テクニカル的にもこれまで強力なサポートラインとして機能していた25日移動平均線を足場に上放れる動きをみせた。同社は光源装置大手で、CCDやCMOSなどのイメージセンサーの検査装置で世界トップクラスの商品競争力を誇る。このイメージセンサー向けの検査装置需要が会社側の想定を上回る好調に推移し、前週末12日取引終了後に24年5月期業績予想の修正を発表した。営業利益段階で従来計画の10億3700万円から14億7400万円に大幅増額、前期比大幅減益予想から一転して小幅ながら増益見通しとなった。これを手掛かり材料に投資資金が攻勢をかけたようだ。

■ベイカレント <6532> 　3,453円　(+500円、+16.9％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。ベイカレント・コンサルティング <6532> [東証Ｐ]がストップ高。前週末12日の取引終了後、24年2月期の単体決算発表にあわせ、25年2月期の業績と配当予想を開示。今期の売上収益予想は前期比22.5％増の1150億円、最終利益予想は同19.4％増の303億円とした。大幅増益でかつ、前期に続き過去最高益の更新を見込む。更に、前期の期末配当を従来の予想から3円増額したうえで、今期の年間配当予想は同7円増配の50円とし、好感された。DX（デジタルトランスフォーメーション）などで企業が抱える経営課題の解決に向けたコンサルティングの需要は引き続き高い状態が続くと想定する。ベイカレントは取得総数120万株（自己株式を除く発行済み株式総数の0.79％）、取得総額36億円を上限とする自社株買いの実施も発表した。取得期間は5月1日から24日までとする。

■グロービー <5575> 　1,382円　(+181円、+15.1％)

　Ｇｌｏｂｅｅ <5575> [東証Ｇ]が続急騰。同社は12日取引終了後、24年5月期第3四半期累計（23年6月-24年2月）の単独決算を発表。営業利益は前年同期比42.7％増の2億3800万円となり、通期計画3億1600万円に対する進捗率が75％超となったことが買い安心感につながったようだ。売上高は同36.2％増の9億2500万円で着地。人工知能（AI）英語学習アプリ「abceed」のサービス改善、コンテンツの拡充と販売拡大に注力し、一般ユーザー及び法人などの有料会員数の獲得を図ったことが奏功した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

■ベクトル <6058> 　1,313円　(+166円、+14.5％)

　東証プライムの上昇率5位。ベクトル <6058> [東証Ｐ]が続急騰。前週末12日の取引終了後に発表した25年2月期連結業績予想で、売上高630億円（前期比6.4％増）、営業利益85億円（同22.5％増）、純利益50億円（同6.7％増）と大幅増益を見込み、年間配当予想で前期比2円増の31円を予定していることが好感された。PR・広告事業で引き続き国内事業の好調を見込むほか、海外事業の黒字転換、不採算事業の整理及び新規事業の黒字化を実現し大幅な増益を見込む。また、ダイレクトマーケティング事業では上期に広告を投下し下期に利益を確保する流れを継続するほか、HR事業ではJOBTVの黒字転換を見込むとしている。24年2月期決算は、売上高592億1200万円（前の期比7.2％増）、営業利益69億3900万円（同10.6％増）、純利益46億8400万円（同47.7％増）だった。

■Ｇｕｎｏｓｙ <6047> 　796円　(+100円、+14.4％) ストップ高

　東証プライムの上昇率6位。Ｇｕｎｏｓｙ <6047> [東証Ｐ]がストップ高。前週末12日の取引終了後、24年5月期の連結業績予想について、売上高を72億円から72億9000万円（前期比9.5％減）へ、営業損益を2億6000万円の赤字から3000万円の赤字（前期2億6800万円の赤字）へ、最終損益を16億4800万円の赤字から11億7000万円の赤字（同11億5000万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。子会社ゲームエイトの国内メディア事業、海外メディア事業ともにPV数が堅調に推移したほか、海外メディア事業の収益性が大きく向上し、第3四半期（23年12月-24年2月）営業利益が従来の赤字見込みから大幅に改善したことに加えて、第4四半期もゲームエイトの売上高が好調に推移する見通しであることや、ゲームエイトを通じて保有するＳｍａｒｐｒｉｓｅの全株式を譲渡したのに伴い、関係会社株式売却益3億8600万円を特別利益として計上したことなどが寄与する。なお、第3四半期累計（23年6月-24年2月）決算は、売上高56億4900万円（前年同期比6.5％減）、営業損益1億1200万円の赤字（前年同期1億5600万円の赤字）、最終損益9億1300万円の赤字（同4億9200万円の赤字）だった。同時に、上限を18万株（発行済み株数の0.75％）、または1億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は4月15日から5月15日までで、投資活動により生じた売却益の一部について株主還元を行うためとしている。

■ビックカメラ <3048> 　1,644円　(+206円、+14.3％)

　東証プライムの上昇率7位。ビックカメラ <3048> [東証Ｐ]が3日続急騰。前週末12日の取引終了後、24年8月期第2四半期累計（23年9月-24年2月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正した。今期の売上高予想は65億円増額して9040億円（前期比10.8％増）、最終利益予想は12億5000万円増額して88億円（同3.0倍）に引き上げた。年間配当予想は3円増額して21円（同6円増配）に見直した。これらを評価した買いが株価を押し上げた。携帯電話販売代理店事業では、端末の割引上限規制前の駆け込み需要があった。 インバウンド関連の売り上げの更なる回復も想定し、業績予想に反映した。2月中間期の売上高は前年同期比9.8％増の4475億2400万円、最終利益は同32.1％増の55億5400万円だった。

■アークランズ <9842> 　2,005円　(+221円、+12.4％)

　東証プライムの上昇率8位。アークランズ <9842> [東証Ｐ]が急反騰。2020年11月以来の高値圏で推移している。前週末12日の取引終了後、24年2月期の連結決算発表にあわせ、25年2月期の業績予想を開示した。今期の売上高予想は前期比1.4％増の3150億円、最終利益予想は同31.5％増の120億円とした。増益予想を評価した買いが入ったようだ。ホームセンターをはじめとする住関連事業では、プライべートブランド商品の構成比率の拡大を図るとともに、既存店の活性化や物流の効率化を推進する。外食事業では「かつや」の出店数を増やす。「からやま」では事業モデルの再構築に取り組む一方、海外やその他の業態において積極的に出店を行う。24年2月期の売上高は前の期比0.9％減の3106億9700万円、最終利益は同5.6％減の91億2500万円だった。

■ＴＳＩＨＤ <3608> 　923円　(+98円、+11.9％)

　東証プライムの上昇率9位。ＴＳＩホールディングス <3608> [東証Ｐ]が3日続急騰。前週末12日の取引終了後に発表した25年2月期連結業績予想で、売上高1600億円（前期比3.0％増）、営業利益20億円（同13.6％増）と大幅営業増益を見込み、年間配当予想を前期比4円増の19円としたことが好感された。コロナ禍収束に伴う外出需要やインバウンド需要の回復継続で主要ブランドが引き続き堅調に推移する見通しに加えて、販管費削減効果や構造改革による収益改善効果を見込む。構造改革に伴う一過性費用の計上や為替悪化・原材料高騰などの粗利悪化要因を吸収し、営業増益を確保する見通しだ。なお、24年2月期決算は、売上高1553億8300万円（前の期比0.6％増）、営業利益17億6000万円（同24.4％減）だった。同時に、上限を450万株（発行済み株数の5.92％）、または30億円とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は4月15日から9月30日までで、これにより取得した全株式は10月31日付で消却するとしている。

■ＲＰＡ <6572> 　277円　(+27円、+10.8％)

　東証プライムの上昇率10位。ＲＰＡホールディングス <6572> [東証Ｐ]が4日ぶり急反騰。前週末12日の取引終了後に発表した25年2月期連結業績予想で、売上高72億円（前期比16.8％増）、営業利益6億5000万円（同25.0％増）、純利益3億6000万円（同2.2倍）と大幅増収増益を見込むことが好感された。足もとで「BizRobo！」「RoboRobo」ともに導入企業が拡大しており、主力のロボットアウトソーシング事業が堅調に推移する見通し。一方のロボットトランスフォーメーション事業の伸長を見込むほか、コストコントロールも強化するとしている。なお、24年2月期決算は、売上高61億6500万円（前の期比3.5％増）、営業利益5億2000万円（同70.0％増）、純利益1億6600万円（同2.6倍）だった。

■クックビズ <6558> 　1,692円　(+144円、+9.3％)

　クックビズ <6558> [東証Ｇ]が急反発。前週末12日の取引終了後に発表した第1四半期（23年12月-24年2月）連結決算が、売上高8億9900万円（前年同期比57.4％増）、営業利益9600万円（同2.3倍）、純利益6500万円（同2.4倍）と大幅増益となったことが好感された。主力のHR事業で、人流の回復とインバウンド需要の増加で飲食業界の人材採用ニーズが高まっており、閑散期の季節性のなか四半期黒字を達成したことが貢献した。また、事業再生・成長支援事業は、前年同期は2ヵ月分の連結取り込みだったきゅういちがフル寄与し、EC開始に伴う販管費増を吸収したことも寄与した。なお、24年11月期通期業績予想は、売上高33億5000万円（前期比25.7％増）、営業利益3億5100万円（同21.1％増）、純利益3億6300万円（同36.0％増）の従来見通しを据え置いている。

■ラクトＪ <3139> 　2,462円　(+152円、+6.6％)

　ラクト・ジャパン <3139> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。前週末12日の取引終了後、第2四半期累計（23年12月-24年5月）連結業績予想について、売上高を770億円から800億円（前年同期比0.6％減）へ、経常利益を16億円から18億円（同33.8％増）へ上方修正したことが好感された。国内事業における輸入乳製品原料、食肉関連商品の販売及びアジア事業におけるチーズの販売が順調に進んだことに加えて、チーズ製造販売で原料チーズ価格低下と販売価格の改定効果により利益率が改善したことなどが寄与した。24年11月期通期業績予想は、売上高1600億円（前期比1.1％増）、経常利益34億円（同19.4％増）の従来見通しを据え置いている。なお、同時に発表した第1四半期（23年12月-24年2月）決算は、売上高397億2000万円（前年同期比2.5％増）、経常利益11億1600万円（同50.1％増）だった。

■ハイデ日高 <7611> 　2,876円　(+164円、+6.1％)

　ハイデイ日高 <7611> [東証Ｐ]が続急伸。前週末12日の取引終了後に発表した25年2月期単独業績予想で、売上高520億円（前期比6.6％増）、営業利益52億円（同12.1％増）、純利益35億円（同8.2％増）と2ケタ営業増益を見込むことが好感された。今期は、ロードサイド店舗の開発・出店を加速するとともに、未出店駅前・エリアの出店を強化する方針で、出店20店舗（退店4店舗）を予定。また、時期は未定ながら価格改定を実施する予定のほか、タッチパネル式オーダーシステムの導入などを進め人件費の抑制などを図り、増収増益を見込む。なお、24年2月期決算は、売上高487億7200万円（前の期比27.8％増）、営業利益46億3700万円（同7.5倍）、純利益32億3300万円（同2.1倍）だった。同時に、中計経営計画をローリング方式で見直し、26年2月期の数値目標を売上高480億円、営業利益36億円から、売上高540億円、営業利益54億円に引き上げた。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース