ティア Research Memo（1）：市場シェアの拡大基調は継続、葬儀単価の回復と経費削減で21年9月期は増収増益へ

■要約

ティア<2485>は、葬儀会館「ティア」を中部、関西、首都圏で展開し、2020年9月末の店舗数は127店舗（直営64店舗、葬儀相談サロン10店舗、FC（フランチャイズ）53店舗）となっている。「葬儀価格の完全開示」「適正な葬儀費用」を業界に先駆けて提唱し、「日本で一番『ありがとう』と言われる葬儀社」をスローガンに、「徹底した人財教育によるサービスの向上」を実践することで1997年の設立以来、成長を続けてきた。取扱葬儀件数の市場シェアは全国で1%超だが、名古屋市内に限って見ると25.8%となっている。

1. 2020年9月期の業績概要
2020年9月期の連結業績は、売上高で前期比6.7%減の11,919百万円と上場来初の減収となり、経常利益も同49.0%減の587百万円と2期連続の減益となった。既存店における葬儀件数の減少に加えて、2020年3月以降の新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）を契機に葬儀規模を縮小する動きが強まり、葬儀単価が前期比9.5%減の900千円と大きく下落したことが主因だ。ただ、名古屋市内の斎場シェアが前期の24.9%から25.8%となるなど、市場シェアについては着実に上昇している。当期は11店舗（直営会館5店舗、葬儀相談サロン1店舗、FC5店舗）を新たに出店し、期末店舗数は127店舗となっている。

2. 2021年9月期業績見通し
2021年9月期は売上高で前期比4.0%増の12,400百万円、経常利益で同20.9%増の710百万円と増収増益に転じる見通し。上期は葬儀単価下落の影響が残るため減収減益となるが、下期以降は単価下落の影響が一巡するほか、葬儀件数の増加もあって、業績は回復に向かうものと予想される。2021年9月期は収益の回復を重点課題として経費全般の見直しを行うほか、新規出店についてもペースを落とし、直営会館で4店舗（1店舗は移転リニューアル）にとどめる予定だ（FCは6店舗）。直営店舗の葬儀件数は前期比7.3%増の12,183件、葬儀単価は同3.0%減の873千円を前提としている。下期の葬儀単価は900千円前後の水準となり、コロナ禍前の水準（2019年9月期で995千円）と比較するとまだ1割程度低い。このため、コロナ禍が終息すれば、単価の上振れ余地はあると弊社では見ている。

3. 事業戦略について
2021年9月期は収益回復施策として、「中核エリアの件数シェアにこだわった施策」「葬儀単価の回復施策」「子会社のティアサービスによる外部販売の拡大」「業務内容・固定費の見直しによる経費削減」「新型コロナウイルス感染症への対応」の5点に取り組み、また、「直営会館の出店継続とFC展開による店舗数の拡大」「既存会館の機動的な契約更新対応とWEBプロモーションの精度向上の推進」「環境変化への迅速な対応と葬儀付帯業務の内製化拡大の推進」「高いスキルを持った組織集団と新常態に対応した仕組みの構築推進」の4点を戦略テーマに取り組み、2022年9月期以降の成長につなげていく考えだ。

■Key Points
・名古屋市内の斎場利用シェアは25%台まで上昇、トップシェアも射程圏に入る
・2021年9月期業績は下期以降、葬儀単価下落の影響が一巡する下期以降増収増益に転じる見通し
・「ティア」ブランドの全国シェアは1%強程度で成長ポテンシャルは大きい

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）


＜ST＞