＜動意株・６日＞（大引け）＝串カツ田中、ＧＭＯ－ＦＨ、ヒトコムＨＤなど

　串カツ田中ホールディングス<3547.T>＝ストップ高。３日の取引終了後、日本証券金融が３日の取引終了後、６日約定分から同社株の貸借取引の申し込み停止措置を実施すると発表。空売り規制が入ったことを受けて、買い戻しの動きが強まっているようだ。同日会社側が発表した３月度の月次報告では、既存店売上高は前年同月比２２．６％減と３カ月ぶりに前年実績を下回った。客単価は同４．５％増となったものの、新型コロナウイルスの感染拡大や外出自粛の動きなどで客数が同２５．９％減と大幅に落ち込んだ。ただ、足もとの売り上げの悪化は想定内であり、また２日には直営店全店の臨時休業を発表したことで株価は下値模索の展開にあり、目先のアク抜け感もこの動きに拍車をかけているようだ。

　ＧＭＯフィナンシャルホールディングス<7177.T>＝反発。３日取引終了後、３月の月次開示情報（速報）を発表。傘下のＧＭＯクリック証券の３月店頭ＦＸ売買代金（一日平均）が前月比２．３倍の８兆６０６０億円に拡大しており、これを好感する買いが向かった。また、３月の株式売買代金（一日平均）も前月比２７．２％増と大きく伸びたことも好材料視されている。

　ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス<4433.T>＝大幅高。前引け後に、集計中の第２四半期累計（１９年９月～２０年２月）連結業績について、売上高が３６０億円から３６１億９０００万円へ、営業利益が１６億７０００万円から１８億９０００万円へ、純利益が９億４５００万円から１０億２６００万円へ上振れて着地したようだと発表した。アウトソーシング事業が好調だったことに加えて、ＥＣ・ＴＣ支援事業で受託するＥＣサイトの販売実績が好調に推移したことや、経費の効率的な運用などが業績を押し上げたという。なお、同社は単独株式移転により１９年３月１日に設立されたため、前年同期との比較はない。

　エスプール<2471.T>＝ストップ高。前週末３日の取引終了後に発表した第１四半期（１９年１２月～２０年２月）連結決算が、売上高４６億７５００万円（前年同期比２０．３％増）、営業利益３億８６００万円（同８２．８％増）、純利益３億２００万円（同２．４倍）と大幅増益となったことが好感されている。主力２事業のうち、人材派遣サービスがコールセンター業務を中心に引き続き堅調に推移したほか、障害者雇用支援サービスも農園の設備販売、管理収入が順調に増加した。これに加えて、採用支援サービスの収益改善も利益向上に寄与した。なお、２０年１１月期通期業績予想は、売上高２０６億３６００万円（前期比１７．８％増）、営業利益２０億円（同２４．７％増）、純利益１２億８８００万円（同１９．０％増）の従来見通しを据え置いている。

　ボルテージ<3639.T>＝３日ぶりに反発。前週末３日の取引終了後、中国テンセント社の読み物アプリ「一零零一」で配信している「ダウト～嘘つきオトコは誰？～」の中国語簡体字版が、３月３１日現在で登録ユーザー数１万３０００人を突破したと発表しており、これが好感されている。

　あさひ<3333.T>＝急反騰。前週末３日の取引終了後に発表した２１年２月期の単独業績予想で、売上高６２７億円（前期比４．８％増）、営業利益４３億６０００万円（同８．８％増）、純利益２８億７５００万円（同１２．４％増）と大幅増益を見込んでいることが好感されている。今期は１４店舗の新規出店を予定しているほか、既存店売上高を前期比２．７％増を想定。また、一般用自転車から電動アシスト自転車やスポーツサイクルなど高付加価値商品へのシフトやインターネット通信販売の比率増加などが見込まれる一方、海外の外注先のコスト増加に伴う仕入れ価格の上昇などが見込まれるとしている。なお、２０年２月期決算は、売上高５９８億５２００万円（前の期比４．２％増）、営業利益４０億６００万円（同２．３％増）、純利益２５億５９００万円（同８．４％増）だった。同時に発表した３月度（２月２１日～３月２０日）月次営業速報で、既存店売上高は前年同月比１８．５％増だった。客数が同１１．４％増と伸長したことが牽引役となった。

　トライステージ<2178.T>＝一時ストップ高。同社は３日取引終了後に、２１年２月期通期の連結業績予想を公表。営業利益見通しを１１億４１００万円（前期比８１．８％増）としていることが好感されているようだ。売上高は５２６億４０００万円（同４．４％増）を見込む。主力のテレビ通販事業は需要に応じた適正な仕入れ及び最適配分を行い、付加価値の高いサービスを提供することによって高水準な売上総利益率の維持を図る方針。また、ＷＥＢ事業では新規クライアント開拓や既存クライアントへのサービス拡充によって更なる売り上げ拡大・黒字化を目指すほか、ＤＭ事業では従来のＤＭ発送代行に加えて「ゆうパケット」や「ネコポス」といった郵便ポストに投函できる小型の宅配便への対応を強化するとしている。なお、２０年２月期通期の連結決算は、売上高が５０４億４０００万円（前の期比６．３％減）、営業利益は６億２８００万円（同２２．４％減）で着地した。

　※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS