野村証券では「従来予想（営業利益8.5億円）との比較ではアドプログラム費用がやや多くなった可能性がある」と指摘。アドプログラム費用は、優良なアプリ開発を促す意図で、初期をキャンペーンと位置づけてアプリ提供者への収益配分を一時的に高めるもの。

　同證券では「会社想定以上に利用が活発化し、アドプログラム費用が急増したと見られる」として、(1)利用活発化は前向きに評価されること、(2)キャンペーンは永続的ではないこと、(3)10年1～3月期以降は、課金や広告でマネタイズが進捗する見通しであること、などを挙げ、「今後の方向性を見る上で、費用増をネガティブに捉える必要は大きくない」としている。