インサイダー疑惑、大規模プロジェクトにおける大幅増資で株価は、2008年５月の高値から半値以上大きく下げた国際石油開発帝石だが

①今後大きく成長する新興国のエネルギー需要で原油価格上昇が大幅に見込まれる。

②この先４兆円を越える大規模プロジェクトも、他の資金調達方法で可能である事が２Ｑの決算資料から発表されたことから将来の増資懸念がある程度払拭された。

③国（経済産業大臣）が約３０％保有する国策企業であり、安い配当利回りも長期的な視点から見れば将来の増配を含めて有望である事

が明確になった。今後、日本国の財政問題で困窮する中、日本株式は低調になる事が予側されるが、世界的なエネルギー需要増加により、エネルギー関連銘柄は商品価格の上昇を受けて業績が大きく成長する事が見込まれる。

　また現在の原油取引は基軸通貨であるドル決済が今も主流であり、アメリカの量的金融緩和政策が更なる商品価格上昇を維持すると認められる。

そして、今の行き過ぎた円高が日本財政の悪化と共に円安に傾く可能性が将来高い事は容易に想像できる事から、円の価値を上回る株価上昇が業績上昇と共に期待出来ると今の状況から言える。