造船業界 円安効果で契約急回復

２０１４年問題は解消

日本の造船業界に明るさが見え始めてきた。日本船舶輸出組合が発表した輸出船契約実績は急回復傾向を強めている。

　同組合によると今年２月の契約実績は前年同月の１１．８倍となる１９７万５１７０総トンだった。
隻数は４２隻増の４７隻。重量・隻数ともに１３年度の最高となった。この改善傾向は２月に限らない。

　１３年度に入り契約重量が前年同月比でマイナスだったのは、昨年８月（１８．７％減）のみ。特に１２月は前年同月比２．９倍、今年１月は２．７倍と大幅な伸びを示している。契約重量も９月以降は１００万総トンを超している。前年度は１００万総トンを超えたのは昨年３月（２７２万トン）だけだった。

　契約重量の伸びは、為替の円安が進行した１３年春以降、鮮明だ。こうしたなか１４年以降、手持ち工事がなくなると危惧された「２０１４年問題」は解消された。

　この契約量の回復は、大手造船にとり強力な追い風だ。
三井造船<7003>のほか、佐世保重工業<7007>、名村造船所<7014>、三菱重工業<7011>、住友重機械工業<6302>など注目したい。