*10:35JST メタリアル Research Memo(5):2026年2月期通期は過去最高売上高を更新見込み、減益ながら収益体質は改善
■メタリアル<6182>の今後の見通し
1. 2026年2月期通期業績見通し
2026年2月期通期の連結業績は、売上高4,500百万円(前期比10.2%増)、営業利益130百万円(同10.8%増)、経常利益100百万円(同11.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益10百万円(同96.7%減)を予想している。売上高は、ロゼッタにおける翻訳AI売上の未達や新規事業の受託開発案件の受注遅延、期初に想定していたM&Aのクローズが来期以降にずれ込む影響により期初計画を下回る見通しであるが、メタバース事業及びAI/MV Marketing事業が成長をけん引し、増収かつ過去最高売上を更新する見込みである。利益面では、AI事業の利益計画が当初想定を下回ることから、営業利益は増益を見込む一方で、経常利益・当期純利益では減益を見込む。ただし、構造改革に伴う販管費削減が想定以上に進展したことにより、メタバース事業の赤字圧縮やAI/MV Marketing事業の早期黒字化など、収益体質の改善が進んでいる。
2. セグメント別の業績見通し
AI事業は、売上高2,800百万円(前期比9.3%減)、セグメント利益255百万円(同48.4%減)を予想している。既存事業の売上未達や受託開発案件の遅延により減収減益となる見通しだが、構造改革による販管費抑制の効果は顕在化している。現在は4つの戦略領域への選択と集中を進めており、主力サービス「T-4OO」への開発投資を強化することで、中長期的な業績回復を目指す。
HT事業は、売上高700百万円(前期比20.8%減)、セグメント利益100百万円(同12.7%増)となる見通しである。不採算業務の整理や子会社の清算により減収となるものの、運営効率化と徹底したコスト管理により増益を確保し、安定的なキャッシュ創出の役割を担う。
メタバース事業は、売上高200百万円(前期比75.4%増)、セグメント損失62百万円(前期は216百万円の損失)を予想している。STUDIO55のVR事業が寄与し増収となることに加え、MATRIXにおける構造改革の進展によりコスト削減が進み、赤字幅の大幅な縮小を見込んでいる。
AI/MV Marketing事業は、売上高800百万円、営業利益20百万円を計上する見通しである。STUDIO55を中心とした事業展開により、子会社化に伴うコスト構造の最適化が進展しており、通期での黒字確保を見込んでいる。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 渡邉 俊輔)
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1. 2026年2月期通期業績見通し
2026年2月期通期の連結業績は、売上高4,500百万円(前期比10.2%増)、営業利益130百万円(同10.8%増)、経常利益100百万円(同11.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益10百万円(同96.7%減)を予想している。売上高は、ロゼッタにおける翻訳AI売上の未達や新規事業の受託開発案件の受注遅延、期初に想定していたM&Aのクローズが来期以降にずれ込む影響により期初計画を下回る見通しであるが、メタバース事業及びAI/MV Marketing事業が成長をけん引し、増収かつ過去最高売上を更新する見込みである。利益面では、AI事業の利益計画が当初想定を下回ることから、営業利益は増益を見込む一方で、経常利益・当期純利益では減益を見込む。ただし、構造改革に伴う販管費削減が想定以上に進展したことにより、メタバース事業の赤字圧縮やAI/MV Marketing事業の早期黒字化など、収益体質の改善が進んでいる。
2. セグメント別の業績見通し
AI事業は、売上高2,800百万円(前期比9.3%減)、セグメント利益255百万円(同48.4%減)を予想している。既存事業の売上未達や受託開発案件の遅延により減収減益となる見通しだが、構造改革による販管費抑制の効果は顕在化している。現在は4つの戦略領域への選択と集中を進めており、主力サービス「T-4OO」への開発投資を強化することで、中長期的な業績回復を目指す。
HT事業は、売上高700百万円(前期比20.8%減)、セグメント利益100百万円(同12.7%増)となる見通しである。不採算業務の整理や子会社の清算により減収となるものの、運営効率化と徹底したコスト管理により増益を確保し、安定的なキャッシュ創出の役割を担う。
メタバース事業は、売上高200百万円(前期比75.4%増)、セグメント損失62百万円(前期は216百万円の損失)を予想している。STUDIO55のVR事業が寄与し増収となることに加え、MATRIXにおける構造改革の進展によりコスト削減が進み、赤字幅の大幅な縮小を見込んでいる。
AI/MV Marketing事業は、売上高800百万円、営業利益20百万円を計上する見通しである。STUDIO55を中心とした事業展開により、子会社化に伴うコスト構造の最適化が進展しており、通期での黒字確保を見込んでいる。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 渡邉 俊輔)
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