TRE、東芝グループによる太陽光リユースパネルの有効性実証について

～リユースパネルを用いた太陽光発電システムを設置し、サーキュラーエコノミーの実現に貢献～

TREホールディングス株式会社（以下、TRE）の連結子会社であるリバー株式会社（以下、リバー）、東芝エネルギーシステムズ株式会社（以下、東芝ESS）、東芝環境ソリューション株式会社（以下、TESC）は、リバーの壬生事業所（仮称）（栃木県下都賀郡壬生町、2025年8月に開業予定）に使用済み太陽光パネル（以下、リユースパネル）を用いた自家消費型の太陽光発電システムを導入し、リユースパネルの有効性について共同で実証（以下、本実証）を行うことで合意しました。
国内では、2012年に始まったFIT（固定価格買取制度）制度により多くの太陽光発電所が設置されましたが、太陽光パネルの製品寿命は25～30年程度とされ、2030年頃から使用済みパネルが大量に発生することが見込まれています。経済産業省や環境省は、太陽光パネルの3R（排出量の削減、リユースおよびリサイクル）を推進するため、リサイクル法の法制化を検討しています。リユースパネルの活用は、太陽光パネル廃棄物の低減および平準化の観点から重要な役割を果たしますが、これまで活用実績が少なく、その有効性の実証が求められていました。

本実証では、リバー壬生事業所の屋根に新品の太陽光パネル（約178kW分）とリユースパネル（約156kW分）を混合で設置します。使用するリユースパネルはTESCが健全性を評価したもので、新品と同様の条件で稼働させ、東芝ESSが発電量などのデータを取得し、安全性および発電効率を評価します。これによりリユースパネルの有効性を実証します。
本実証は資源や素材を循環利用して廃棄物を最小限に抑え、環境負荷を低減する「サーキュラーエコノミー」の推進に向けて実施するもので、3社にとって初めての試みです。リユースパネルの活用により、パネルの廃棄量の削減だけでなく、太陽光発電システムの設備導入時の温室効果ガス排出量削減にも貢献します。導入するシステムは2025年8月に稼働開始予定です。

TREは太陽光パネルリサイクル事業を、東芝ESSは太陽光パネルの開発及び太陽光発電所の建設・保守・運用を、TESCは太陽光パネルの健全性を評価する診断サービスの提供をそれぞれ行っていますが、これらの事業で得た技術・ノウハウをリユースパネルに展開・活用します。3社が連携して実証を行うことで、「サーキュラーエコノミー」の実現に貢献し、リユースパネルの活用に向けた取り組みを加速していきます。
各社の役割

今般行う実証のイメージ