ショップサーブがサーバ環境を移行し、失注回避も強化

加速する通信渋滞に対応し、ビジネスチャンスを逃さない

株式会社Ｅストアー は、shopserve（ショップサーブ）において、ＤＸ化の加速により益々込み合うトラフィックへの対応の一環としてサーバ環境を移行いたします。


ＥＣサイト構築・開業から成功までを総合サポートするＥＣ事業と、Ｍ＆Ａを中心に拡大しているＨＯＩ（ハンズオンインキュベーション）事業で成長を続ける株式会社Ｅストアー （東京都・代表取締役ＣＯＯ社長　柳田要一　以下、Ｅストアー）は、shopserve（ショップサーブ）において、ＤＸ化の加速により益々込み合うトラフィックに対応し、安定してご提供することは必須と考えております。今回、その取り組みの一環としてサーバ環境を移行いたします。これにより、みなさまにオートスケーリングをご利用いただけることとなり、より失注を回避できる環境が整います。

通信渋滞は今後ますます深刻に


昨今、ＤＸ化の加速やデバイスの性能向上などにより、今後は従来の予想を超える膨大なデータが取り扱われるようになり、この傾向は今後も拡大すると考えられ、世界の情報量（IPトラフィック）は2030年には現在の30倍以上、2050年には4,000倍に達すると予想されています。※1
ＥＣにおいては、通信混雑によりサイトの表示速度の低下などお客様が購入の途中で離脱してしまう事象が益々増えることが予測され、当社におきましてもその対応は重要と考えております。

※1　出典：国立研究開発法人　科学技術振興機構「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響（Vol.1）-IT機器の消費電力の現状と将来予測」

予期しない注文増は、どの店舗でもおきる可能性がある


誰でもがネットに接続できる現在、それぞれがインターネット上の様々な場所で情報を取得しています。例えば、特定のSNSで何かがバズったことにより、サイトへの急激なアクセス増加や注文増加が起きることも日常茶飯事です。しかし、ＥＣ店舗を運営する皆さまが、何がどこでどのような反応を引き起こすのかということは予測ができません。また、注文やアクセスの急増が起きてから対応を検討しても遅すぎます。
当社では、店舗様の収益最大化の観点から、このような事態にも先んじて対応しておくことも通信渋滞への備えと同様に重要であると考えています。

マーケティング活動などによる突然の注文殺到も心配なし


当社では、これまでも店舗様が実施するキャンペーンやプロモーション活動などにより購買客が急増することが見込まれる場合には、事前にご連絡をいただくことで通常を大きく上回る注文に対応できる環境の準備を有人で対応しておりました。
今回のサーバ環境移行により、急な注文増加でも自動的に対応できるスケーラビリティが確保されるため、店舗様においてはより自由なプロモーション活動が可能となり、対応不足による失注やサイト混雑による表示遅延などが引き起こす購買客の不満を軽減でき、最大限の売上をあげることが可能となります。


【オートスケーリングとは】
現在の環境は物理サーバ上に環境を構築しており、限られた資源の上で動作しているため、突然のアクセス負荷や多数の注文に対応しきれません。
shopserveでは、今回の移行で環境をいくつかに集約し、それぞれがスケールアウト/スケールインする仕組みを構築します。最初から1歩先にスケールを調整し、スケールアウト＋１/スケールイン-１というような環境を実現することにより、混みあっても影響がなくなり。購買客はストレスなく購入が可能となります。

【オートスケールあり、なしの違い】
通常の運営時から、最大受注時を想定したサーバ環境を設定すると、コストの負担も高くなります。また、準備した以上の注文が発生した場合にもフレキシブルな対応が難しく失注が発生してしまいます。

・Ｅストアー shopserve　サーバ環境移行概要
移行スケジュール：2023年10月よりテスト開始、2024年1月に本格移行（予定）
※今回の移行に際し、店舗様に移行料金は発生しません。詳細については、決定し次第お知らせいたします。

shopserveについて詳しくはこちら：https://shopserve.Estore.jp/


【株式会社Ｅストアー　概要】 https://Estore.jp/
１９９９年より、専門店スタイル（Ｄ２Ｃ）のＥＣ事業を軸として事業展開。小規模から大規模まで幅広いＥＣ事業者の皆さまに、高性能で安全なＥＣシステムを提供するにとどまらず、２４時間３６５日の監視とサポート体制や、専任のコンサルティングチーム、マーケティング支援など、ＥＣに係るすべての領域においてサービスを展開しています。また、ＨＯＩ（ハンズオンインキュベーション）事業として、オンリーワンの価値ある商材を持つ企業に、当社のＥＣ事業領域のノウハウや資金サポートを提供することで事業にコミットし、共に成長することを目指す事業を積極的に展開しています。