前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ウェルライ <9565> 　2,850円　(+500円、+21.3％) ストップ高

　ウェルプレイド・ライゼスト <9565> [東証Ｇ]がストップ高。共同通信が23日、「コンピューターゲームなどの腕を競う『eスポーツ 』に関し、政府が五輪での採用を見据え、研究や情報収集、医科学支援に乗り出す方向で検討に入った」と報じており、これを受けてeスポーツイベントの企画・運営を行う同社が関連銘柄として物色されたようだ。また、全大会賞金付きeスポーツ大会プラットフォーム「Adictor」を運営するログリー <6579> [東証Ｇ]も同じくストップ高の784円に買われた。

■三栄コ <8119> 　1,732円　(+262円、+17.8％) 一時ストップ高

　三栄コーポレーション <8119> [東証Ｓ]が急反騰、一時ストップ高となった。同社は23日取引終了後、3ヵ年の中期経営戦略「SANYEI2025」を策定したと発表。最終年度となる26年3月期の連結経常利益目標を20億円（23年3月期実績は2億5800万円）としていることが手掛かり材料となったようだ。26年3月期の連結売上高目標は500億円（同386億5400万円）に設定。重点施策として「グループ事業構造、事業ポートフォリオの見直し」「スピード感のある新規取り組みの促進」「ワークライフバランス」「ガバナンスの強化」を掲げている。また、未定としていた24年3月期の年間配当を20円（前期20円）とすることもあわせて発表している。

■中国電 <9504> 　830円　(+70円、+9.2％)

　東証プライムの上昇率トップ。中国電力 <9504> [東証Ｐ]が3日続急伸で年初来高値を更新。23日の取引終了後、従来未定としていた24年3月期業績予想を発表し、最終損益を前期赤字（1553億7800万円の赤字）から590億円の黒字に転換する見通しを示した。同じく未定としていた配当予想について2期ぶりに復配する方針もあわせて明らかにしており、これらが好感され買われた。売上高は前期比20.4％増の2兆410億円の見通し。審査中だった規制料金の値上げが19日に認可され、売上高を合理的に算定することが可能となった。利益面では電気料金見直しによる収支改善効果に加え、燃料価格下落に伴う燃料費調整制度の期ずれ差損の縮小が寄与する見込み。配当予想は年10円とした。

■ヴィッツ <4440> 　1,150円　(+87円、+8.2％)

　ヴィッツ <4440> [東証Ｓ]が続急伸。24日正午ごろ、ＲＹＯＤＥＮ（東京都豊島区）と共同で取り組む仮想空間ソリューション「WARXSS」が、経済産業省・国土交通省の自動運転レベル4等先進モビリティサービス研究開発・社会実装プロジェクト「RoAD to the L4」内の取り組みで活用されたと発表したことが好感された。自動運転移動サービスの安全性検証や社会受容性の醸成に活用されたとしている。

■ブイキューブ <3681> 　510円　(+33円、+6.9％)

　東証プライムの上昇率3位。ブイキューブ <3681> [東証Ｐ]が急反発。23日の取引終了後、ビデオ通話・ライブ配信用のSDK（ソフトウェア開発キット）「Agora」を、国内最大級のメタバースプラットフォームである「cluster」を運営するクラスター（東京都品川区）に提供したと発表した。事業への好影響を期待した買いが集まったようだ。clusterにおいてユーザーに画面共有機能を提供するうえで、10万人規模でも低遅延で動画の送信が可能であり、実装も短時間・低コストで完了できるAgoraの利点が導入の決め手となったという。

■東北電 <9506> 　828円　(+53円、+6.8％)

　東証プライムの上昇率4位。東北電力 <9506> [東証Ｐ]が3日続急伸。上げ幅を拡大し、年初来高値を更新した。24日、再稼働が計画されている女川原子力発電所2号機の運転差し止めを周辺住民が求めていた裁判で、仙台地方裁判所が訴えを退ける判決を言い渡したと報じられた。原発の再稼働による同社の業績へのポジティブな影響を期待した買いが集まったようだ。住民側は、重大な事故が起きた場合に備えて自治体が作成した避難計画に不備があるとして、再稼働の差し止めを求めていたという。

■ヒーハイスト <6433> 　263円　(+16円、+6.5％)

　ヒーハイスト <6433> [東証Ｓ]が急伸。同社は産業機械向けの軸受けや位置決め制御装置などを手掛けているが、自動車レースの最高峰であるF1シリーズにホンダ <7267> [東証Ｐ]が参戦していた過去には、部品試作を担当していた。イタリアのガゼッタ・デロ・スポルト紙（電子版）は23日、ホンダがアストン・マーチンと組み、2026年にF1に復帰する見通しだと伝えた。ヒーハイストに対しては、試作需要の拡大が業績に押し上げ効果をもたらすと期待した投資家の買いが入ったようだ。

■トプコン <7732> 　1,930円　(+114円、+6.3％)

　東証プライムの上昇率5位。トプコン <7732> [東証Ｐ]が急反発した。23日の取引終了後、米投資ファンドのバリューアクト・キャピタルと共同保有者によるトプコン株式の保有比率が、新たに5％を超えたことが明らかとなり、これを思惑視した買いが入ったようだ。同ファンドは物言う株主（アクティビスト）として知られる。財務省に提出された大量保有報告書によると、保有比率は5.68％で、報告義務発生日は5月16日。保有目的は「純投資及び経営陣への助言又は状況に応じて重要提案行為等を行うこと」としている。

■ソシオネクス <6526> 　13,900円　(+740円、+5.6％)

　東証プライムの上昇率7位。ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]が急反発。全般下げ相場のなか強さを発揮し、最高値街道を走った。SoC（システムオンチップ）の設計・開発及び販売を行うファブレス半導体企業。世界的にデジタルシフトが加速するなか、半導体も更なる高集積化が求められており、そのなかSoCに対するニーズが一段と高まっている。同社はその急先鋒として注目度が高く、業績も23年3月期の営業利益が前の期比で2.6倍化し217億1100万円と急拡大を果たした。今期は伸び率が鈍化する見通しながら、潜在的な成長力に対する期待が大きく、機関投資家とみられる買いが継続している。

■ＢＢＤイニシ <5259> 　750円　(+39円、+5.5％)

　ＢＢＤイニシアティブ <5259> [東証Ｇ]が9日ぶりに急反発。24日午前10時ごろ、子会社ネットビジネスサポートが、インボイス登録番号確認サービス「インボイスくん」の提供を開始したと発表したことが好材料視された。同サービスは、今年10月からのインボイス番号制度の運用にあたり、取引先のインボイス登録の有無を事前に確認することが必要になるのを控え、「会社名、登録番号、住所」からインボイス番号の確認を簡単にできるのが特徴。同社は既に4月から「インボイス登録確認サービス」を提供しているが、「インボイスくん」では画面上の会社名、登録番号を右クリックで選択するだけでインボイス登録番号を確認できるため、大幅な事務工数の削減が図れるようになるとしている。

■トヨタ <7203> 　1,956.5円　(+99.5円、+5.4％)

　東証プライムの上昇率9位。トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。前日23日は引け際に大口の売り注文が出て株価を急落させる展開を強いられ、市場でも話題となった。誤発注の可能性が高いとみられており、24日はその買い戻しに加え絶好の押し目買い好機とみた買いが集中した。同社株については為替市場の円安進行が追い風として意識され、PER10倍程度でPBRが0.9倍前後と指標面から割安感が強いこともあって、全体相場が軟調ななかも足もとリバウンド期待が強い。

■ウェルス <3772> 　1,543円　(+76円、+5.2％)

　ウェルス・マネジメント <3772> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反発。23日の取引終了後に株主優待制度の拡充を発表しており、好材料視された。従来制度では毎年9月・3月末時点で200株以上を保有する株主を対象に、グループ運営ホテルなどで利用できる優待券を保有株数に応じて年5000円～17万円分贈呈していたが、新制度では毎年6月・9月・12月末時点で200株以上を保有する株主を対象に、保有株数に応じて優待券を年7500円～18万円分贈呈する。

■レーザーテク <6920> 　22,660円　(+830円、+3.8％)

　レーザーテック <6920> [東証Ｐ]が大幅高で7日続伸。ディスコ <6146> [東証Ｐ]など半導体製造装置関連は買い優勢の展開となった。前日23日の米国株市場ではＮＹダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が下落したほか、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も反落した。ここ半導体関連株の戻り足が急だったが、足もとでその反動が出やすいタイミングにある。24日米国で発表されるエヌビディア の2-4月期決算にマーケットの注目度が高く、直近にきて半導体市況の低迷が改めて観測されるなか、エヌビディアの株価が前日まで3日続落していることもあって、警戒ムードが拭えない状況にある。ただ一方で、半導体主力銘柄は最近の戻りが急なことで空売りも積み上がっている可能性があり、「買い戻しの動きが株価に浮揚力を与えている」（中堅証券ストラテジスト）という見方もある。

■岩崎通 <6704> 　860円　(+31円、+3.7％)

　岩崎通信機 <6704> [東証Ｐ]が大幅続伸し年初来高値を更新。23日の取引終了後、24年3月期の連結業績予想について、最終利益を5億円から13億円（前期11億8100万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。同日付で100％子会社ｇｒｏｘｉの全株式を6月30日をメドにエレコム <6750> [東証Ｐ]へ譲渡すると発表しており、これに伴い関係会社株式売却益約8億円を特別利益として計上することなどが要因としている。ｇｒｏｘｉが連結対象から外れることにより、売上高は236億円から221億円（前期比3.5％減）へ下方修正したが、営業利益は影響は軽微として5億円（前期9億8300万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■トヨカネツ <6369> 　3,280円　(+110円、+3.5％)

　トーヨーカネツ <6369> [東証Ｐ]が大幅反発で新値追い。同社は24日午後1時ごろ、6月2日付でスクラムソフトウェア（大阪市中央区）の全株式を取得し、完全子会社化すると発表。これが新たな買い手掛かりとなったようだ。スクラムソフトウェアは、物流・流通システムに特化したコンピューターシステムの設計・開発・製造・販売を手掛けている企業。スクラムソフトウェアが持つ倉庫管理システム（WMS）や輸配送管理システム（TMS）などのシステム開発力と、トヨカネツのマテリアルハンドリング設備を中心としたソリューション構築力を掛け合わせることで、両社が活躍するフィールドを更に広げ、ともに成長することができるとしている。

■勤次郎 <4013> 　1,252円　(+39円、+3.2％)

　勤次郎 <4013> [東証Ｇ]が大幅高で5日ぶりに反発。24日午前11時ごろ、提供する周産期ネットワークサービスの「周産期WEB」に関する特許を取得したと発表しており、好材料視された。周産期ネットワークとは、高次医療機関（中核病院など）と地域医療機関（地域の産婦人科病院やクリニックなど）とが連携して周産期医療を行う医療情報の地域連携ネットワークのこと。従来の「周産期ネットワーク」は、2回目以降の妊娠時に以前に出産した子の母子手帳を関連付けるシステムが存在していなかったため、以前に出産した子の医療情報は、2回目以降の妊娠時には医師による問診による確認が必要など作業が煩雑となっていた。今回、同社が特許を取得した発明により、2回目以降の妊娠時の診察において、以前に出産した子の母子手帳の情報や妊婦健診の診察情報を容易に活用することが可能になったとしている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,553円　(+45円、+3.0％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]も大幅高となった。23日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の7月限が前日22日比0.86ドル高の1バレル＝72.91ドルに上昇した。サウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相が23日、原油の空売り筋に対して「気を付けろ」と述べたと伝わった。6月3～4日に開催される「OPECプラス」の会合を前に警告を発したとみられ、これを受け売り方の買い戻しを誘った様子だ。

■ダイヤＨＤ <6699> 　904円　(+22円、+2.5％)

　ダイヤモンドエレクトリックホールディングス <6699> [東証Ｐ]が反発。24日、グループ企業のダイヤゼブラ電機が、 アンモニアを筆頭とした次世代燃料エンジン用の超高エネルギー点火システムの製品開発に着手したと発表。これを手掛かり視した買いが集まったようだ。自動車の電動化とともに、カーボンフリー化を促すと期待されているアンモニア燃料の安定的な燃焼には、点火系で非常に高いエネルギーの火花放電が必要となる。同社は独自の基礎研究を進めた結果、アンモニア燃料100％の安定燃焼を実現。同社によると、アンモニアの100％燃焼の成功は、公表されている限りでは世界初という。今回の成果を踏まえ、従来の製品と比べ6倍以上の点火エネルギーの出力が可能な点火コイル技術と、1000分の1秒レベルで複数回の火花放電ができるマルチ点火技術を組み合わせ、全体で12倍以上の点火エネルギーが出力できるシステムの開発を進める。2024年3月に試作品の完成を予定する。

■椿本チ <6371> 　3,435円　(+75円、+2.2％)

　椿本チエイン <6371> [東証Ｐ]が反発。23日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を120万株（発行済み株数の3.24％）、または50億円としており、取得期間は23年6月1日から24年3月29日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行と、株主還元の充実及び資本効率の向上を図ることが目的としている。また、これにより取得した全自社株を24年3月29日付で消却すると発表した。

■Ｊテック・Ｃ <3446> 　2,885円　(+54円、+1.9％)

　ジェイテックコーポレーション <3446> [東証Ｐ]が3日続伸。24日午後1時ごろ、日本医療研究開発機構（AMED）が公募した23年度「橋渡し研究プログラム（シーズF）」において、同社がその他参加機関として参加し提案した研究開発課題が採択されたと発表しており、好材料視された。今回採択された研究開発課題「ヒト弾性軟骨デバイスを用いた小児顔面醜形に対する新規治療法の開発（令和5年度～令和9年度）」は、橋渡し研究支援機関として大阪大学、研究代表機関として東京大学、その他参加機関として同社及びその他関連大学、医療機関、再生医療会社が参加し提案されたもの。なお、同件による23年6月期業績への影響は軽微としている。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース