■三洋化成工業<4471>の事業概要
(4) 情報・電気電子産業関連分野
重合トナー中間体ポリエステルビーズ、粉砕トナー用バインダー、ディスプレイ用樹脂、アルミ電解コンデンサ用電解液、電子材料用粘着剤、電子部品製造工程用薬剤などを製造・販売している。アルミ電解コンデンサ用電解液「サンエレック」は電気伝導率が高く、耐久性に優れるなど高シェアを誇っている。2022年7月には、コンデンサの需要拡大に対応するため、「サンエレック」の生産能力を約3割増強することを発表している(2023年5月稼動予定)。
(5) 環境・住設産業関連分野
廃水処理用高分子凝集剤、カチオンモノマー、家具・断熱材に使用されるポリウレタンフォーム用原料、建築シーラント用原料、セメント用薬剤などを製造・販売している。寝具・住宅ポリウレタンフォーム用原料「サンニックス」「シャープフロー」は、マットレスやソファーなどのクッション材に使用され、健康と快適性の提供に貢献している。
(6) その他
その他の事業として、物流事業(保管・出荷業務・工場内荷役作業及び運送)及びサービス事業(保険代理業等)を展開している。
2. セグメント別業績推移
セグメント別売上高※については、売上高構成比に大きな変動はなく、特定分野への依存度も大きいとは言えないだろう。幅広い産業向けに提供し特定分野への依存度が小さい全天候型の収益構造であることも特徴だ。
※石油・輸送機産業関連分野及び情報・電気電子産業関連分野では、コロナ禍により2021年3月期でややイレギュラーな数値となっているが、一時的なものである。
3. リスク要因・収益特性
一般的なリスク要因としては、景気要因による需要変動、為替、原料価格、地震等の自然災害、カントリーリスクなどが挙げられる。
同社は生活・健康産業をはじめとする幅広い産業向けに製品を提供する全天候型の収益構造のため、景気要因による需要変動の影響は比較的小さく、業績は比較的安定して推移している。また、独自技術をベースに機能化学品の市場で高いシェアを誇っていることを特徴・強みとしているため、大手総合化学メーカーとの競合リスクも小さい。
原料価格については、原料の約9割がナフサ由来のため原油価格の影響を受ける。しかしながら、多少のタイムラグがあるものの、原料価格に連動して製品価格を改定するため、期ズレなどを除けば大きな利益変動要因とはならない。原料の集中購買や生産プロセス見直しなどによるコストダウンも推進している。なお、タイムラグによって、原料価格上昇時にはややマイナス要因、原料価格下落時にはややプラス要因となる。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)
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(4) 情報・電気電子産業関連分野
重合トナー中間体ポリエステルビーズ、粉砕トナー用バインダー、ディスプレイ用樹脂、アルミ電解コンデンサ用電解液、電子材料用粘着剤、電子部品製造工程用薬剤などを製造・販売している。アルミ電解コンデンサ用電解液「サンエレック」は電気伝導率が高く、耐久性に優れるなど高シェアを誇っている。2022年7月には、コンデンサの需要拡大に対応するため、「サンエレック」の生産能力を約3割増強することを発表している(2023年5月稼動予定)。
(5) 環境・住設産業関連分野
廃水処理用高分子凝集剤、カチオンモノマー、家具・断熱材に使用されるポリウレタンフォーム用原料、建築シーラント用原料、セメント用薬剤などを製造・販売している。寝具・住宅ポリウレタンフォーム用原料「サンニックス」「シャープフロー」は、マットレスやソファーなどのクッション材に使用され、健康と快適性の提供に貢献している。
(6) その他
その他の事業として、物流事業(保管・出荷業務・工場内荷役作業及び運送)及びサービス事業(保険代理業等)を展開している。
2. セグメント別業績推移
セグメント別売上高※については、売上高構成比に大きな変動はなく、特定分野への依存度も大きいとは言えないだろう。幅広い産業向けに提供し特定分野への依存度が小さい全天候型の収益構造であることも特徴だ。
※石油・輸送機産業関連分野及び情報・電気電子産業関連分野では、コロナ禍により2021年3月期でややイレギュラーな数値となっているが、一時的なものである。
3. リスク要因・収益特性
一般的なリスク要因としては、景気要因による需要変動、為替、原料価格、地震等の自然災害、カントリーリスクなどが挙げられる。
同社は生活・健康産業をはじめとする幅広い産業向けに製品を提供する全天候型の収益構造のため、景気要因による需要変動の影響は比較的小さく、業績は比較的安定して推移している。また、独自技術をベースに機能化学品の市場で高いシェアを誇っていることを特徴・強みとしているため、大手総合化学メーカーとの競合リスクも小さい。
原料価格については、原料の約9割がナフサ由来のため原油価格の影響を受ける。しかしながら、多少のタイムラグがあるものの、原料価格に連動して製品価格を改定するため、期ズレなどを除けば大きな利益変動要因とはならない。原料の集中購買や生産プロセス見直しなどによるコストダウンも推進している。なお、タイムラグによって、原料価格上昇時にはややマイナス要因、原料価格下落時にはややプラス要因となる。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水田雅展)
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