日プロ Research Memo（4）：社会インフラ分野の制御・組込システムで培った高品質・信頼性が強み（2）

■事業概要

2. 事業セグメント別売上高、利益、及び利益率の推移
日本プロセス<9651>の収益特性・動向を理解するために、過去5期間（2017年5月期～2021年5月期）の通期ベースで、セグメント別の売上高と構成比の推移、利益と構成比の推移、及び利益率の推移について述べる。なお2020年5月期以前の産業・ICTソリューションについては便宜上、従来の産業・公共システムとITサービスの合計値を表示している。（注：2022年5月期第2四半期累計については業績動向の欄で解説）

過去5期平均の構成比で見ると、売上高構成比は産業・ICTソリューション35.4%、自動車システム24.7%、制御システム18.1%、組込システム13.0%、特定情報システム8.7%の順となり、利益構成比（調整前）は産業・ICTソリューション32.2%、自動車システム25.8%、制御システム20.0%、組込システム13.7%、特定情報システム8.4%の順となる。構成比では制御システム、自動車システム、産業・ICTソリューションが主力となっている。

過去5期の金額ベースの推移を見ると、制御システム、自動車システム、組込システムは、大手顧客との長年にわたる強固な信頼関係も背景として、売上高、利益とも概ね拡大基調である。特定情報システムでは大規模システム改修が周期的に行われ、産業・ICTソリューションでは多種多様な業種の顧客と取引しているため、いずれも期によって変動する傾向もあるが、新規顧客・案件獲得によって概ね順調に拡大している。

過去5期平均の利益率（調整前）の推移でみると、制御システム、特定情報システム、組込システム、産業・ICTソリューションは期によってややバラツキがあるが、自動車システムの利益率が上昇基調で全社ベースの利益率上昇を牽引している。自動車システムの利益率は、中国のオフショア開発子会社IPD大連における生産性向上効果も寄与して、2017年5月期の19.0%から2021年5月期の26.0%まで4期間で7.0ポイント上昇した。

なお全社ベースの売上高営業利益率は7%台から9%台に上昇している。中期目標として10%を目指しているが、同社は後述するように持続的成長に向けた投資として、業績連動賞与の形で社員への還元を厚くしている。このため営業利益率が表面的には低く見える恰好になっているが、実質的な利益率は高水準である。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）


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