前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■ログリー <6579> 　509円　(+80円、+18.7％) ストップ高

　ログリー <6579> [東証Ｍ]がストップ高。同社は3日寄り付き前に、提供するコンテキストマッチ型ネイティブ広告プラットフォーム「LOGLY lift」において、3rd Party Cookie（サードパーティークッキー）に依存しないコンバージョン計測方法を開発したと発表した。今回開発した機能はユーザートラッキングに固有IDと1st Party Cookie（ファーストパーティークッキー）を利用する手法であり、これまで3rd Party Cookieでのトラッキングが困難だったユーザーのコンバージョン計測を補うことが可能。これにより、米アップルがプライバシー保護とセキュリティー強化を目的に実装したITP機能により計測が困難となった該当ユーザーのコンバージョン計測を補うこともできるとした。

■三井松島ＨＤ <1518> 　2,080円　(+246円、+13.4％)

　東証1部の上昇率2位。三井松島ホールディングス <1518> が3連騰。大発会の1月4日につけた高値1930円を大幅に上回り、昨年来高値更新となった。エネルギー価格の高騰は原油だけでなく天然ガスや石炭にも及んでおり、関連銘柄の株価を強く刺激している。そうしたなか、同社株は外資系証券経由の空売りが足もと高水準に膨らんでおり、その買い戻しが株価を押し上げる格好となった。

■ＣＩＪ <4826> 　915円　(+86円、+10.4％)

　東証1部の上昇率4位。ＣＩＪ <4826> が急騰。2日の取引終了後、3月31日を基準日として1株を1.2株に株式分割すると発表しており、これが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ投資しやすい環境を整えることで、投資家層の拡大と株式の流動性を高めることが目的という。効力発生日は4月1日。同時に株式分割後も配当及び株主優待制度は変更しないと発表した。同社は期末一括配当24円（前期23円）を予定しており、分割により実質4円80銭の増額になる予定であることも好材料視された。

■東京エネシス <1945> 　1,014円　(+62円、+6.5％)

　東京エネシス <1945> が急反発。同社は電力関連の設備工事を手掛けるが、原発のメンテナンスなどに強みを持っている。太陽光発電システムの設置では、地盤調査にはじまり部材の調達、施工、保守に至るまで一貫して手掛けるEPC（設計・調達・建設）事業者として高い実績を持つ。世界的なエネルギー価格の高騰でクリーンエネルギーや再生可能エネルギーに対する注目度も高まるなか、同社の活躍機会も広がりをみせている。中期的には政府が打ち出しているグリーン成長戦略も収益環境に追い風となっていく。22年3月期は売上高が770億円（前期実績は595億1400万円）、営業利益が49億円（同41億400万円）予想と好調。年間配当は30円（同28円50銭）を計画、にもかかわらずPBR0.5倍と会社解散価値の半値水準の株価は水準訂正余地が指摘されている。

■太洋工業 <6663> 　405円　(+24円、+6.3％)

　太洋工業 <6663> [ＪＱ]が急反発。一時前日2日比18％高の450円まで上伸する場面があった。同社は3日、自立性と摺動耐性に優れる長尺プリント配線ケーブルを開発したと発表しており、これが材料視されたもよう。開発した「自立・摺動・長尺プリント配線ケーブル」は、フレキシブルプリント配線板（FPC）の強みである薄さと軽さを維持したまま、長くてもたわみや摺動時の垂れ下がりが発生することなく自立し、かつ金型コストが不要。住宅機器や産業機器の可動部での使用に適しているといい、今後は同開発品の市場展開を進め、電子回路以外のFPCの用途を拡大するとしている。

■メドピア <6095> 　3,525円　(+200円、+6.0％)

　メドピア <6095> が急反発。SMBC日興証券が2日付で同社の投資判断を「2（中立）」から「1（強気）」に引き上げており、これを好材料視する買いが向かった。レポートでは、コロナ需要の一巡で医師会員サイト企業の成長性が鈍化する中、同社は施策によって競合に比べ高い売上成長が継続する可能性があると指摘。製薬企業での利用拡大や単価の上昇に注目している。また、来期以降は新サービスの収益貢献も期待できるとみている。なお、目標株価は前回の4500円を据え置いた。

■海帆 <3133> 　285円　(+15円、+5.6％)

　海帆 <3133> [東証Ｍ]が3日続急伸。2日の取引終了後、第三者割当による新株と第5回新株予約権を発行して資金調達すると発表。新株では10億円を調達。発行価格100円で吉川元宏氏に割り当てる。これに伴い、吉川元宏氏は同社の筆頭株主となる見通し。新株予約権では約25億7000万円を調達。行使価格は同じく100円で、ＮＡＩＣサステナブルなど3社に割り当てる。同社は居酒屋チェーンを手掛けるが、新型コロナウイルス感染症の影響もあって21年3月期で債務超過となり上場廃止に係る猶予期間に入っている。調達資金は、地代家賃、仕入資金などの未払費用、運転資金、新規出店資金などに充てる予定としている。新株及び新株予約権の発行で潜在的な希薄化は懸念されるものの、資金調達を前向きに評価する買いが流入した。

■ミツウロコＧ <8131> 　1,086円　(+56円、+5.4％)

　ミツウロコグループホールディングス <8131> が3日ぶりに急反発。2日の取引終了後、22年3月末を基準日とする株主優待制度から内容を変更すると発表しており、これを好感する買いが入った。現行は1000株以上を保有する株主を対象としているが、新制度ではこれを100株以上に引き下げ対象範囲を広げる。100株以上1000株未満保有株主に、自社グループで使用できる電子ギフト「eGift」を保有株数と保有期間に応じて500～2500円分贈呈し、1000株以上保有株主には「eGift」1000円分に加え、緑茶のペットボトル（1～3箱）を贈呈するとしている。

■ＤＬＥ <3686> 　240円　(+12円、+5.3％)

　ディー・エル・イー <3686> が急反発。同社は2日取引終了後、ビジネスメタバース事業を展開する子会社（社名未定）を3月中に設立すると発表した。東京都千代田区に本社を置き、全額出資子会社のちゅらっぷすが新会社の80％の株式を保有する。

■泉州電 <9824> 　6,440円　(+270円、+4.4％)

　泉州電業 <9824> が大幅反発。3日午後2時ごろ、22年10月期の連結業績予想について、売上高を970億円から1000億円（前期比8.2％増）へ、営業利益を48億円から53億円（同11.7％増）へ、純利益を36億円から39億円（同8.8％増）へ上方修正したことが好感された。電線の主材料である銅価格の上昇に伴う建設・電販向け需要の増加による売上高の増加に加えて、 半導体製造設備向け需要の増大、更に自動車・工作機械向け需要の回復による利益の増加などが要因としている。同時に発表した第1四半期（21年11月-22年1月）決算は、売上高271億6100万円（前年同期比33.5％増）、営業利益16億5800万円（同2.3倍）、純利益11億9400万円（同2.2倍）だった。

■住友鉱 <5713> 　6,228円　(+246円、+4.1％)

　住友金属鉱山 <5713> が大幅高で4日続伸。株価は6000円台に切り上げており、17年に実施した株式併合を考慮した07年7月の最高値（6560円）が視野に入ってきた。ウクライナ危機を背景に、足もとで金やニッケル、銅価格などが上昇基調を強めており、非鉄大手の同社株に対する買い人気が膨らんだ。22年3月期の連結純利益は前期比2.6倍の2480億円の予想と14期ぶりに最高益を更新する見込みであり、再評価余地が指摘されている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　709.3円　(+27.8円、+4.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が大幅反発。大きく切り返し700円台を回復したほか、第一生命ホールディングス <8750> も一時5％近い上昇で2300円台後半まで上値を伸ばした。インフレ警戒感の強まるなかも先行き不透明感から米国債を買う動きが強まっていたが、前日2日は目先リスク回避ムードが後退し債券売りの動きが顕著となった。米10年債利回りは終値ベースで1.87％台まで上昇、これを受けて米国株市場では大手金融株が軒並み買い戻されており、東京市場もこれに追随してメガバンクや大手生保株に資金が誘導された。

■鳥羽洋行 <7472> 　2,892円　(+115円、+4.1％)

　鳥羽洋行 <7472> [ＪＱ]が大幅高。同社は2日取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を285億円から294億円（前期比17.4％増）へ、営業利益を17億2000万円から18億9500万円（同49.0％増）へ、純利益を12億7000万円から13億9800万円（同47.3％増）へ、年間配当予想を110円から120円（前期は100円）へ上方修正すると発表した。電子部品や半導体及び半導体・液晶製造装置を製造する得意先への販売が好調に推移しているためとした。また、保有する自己株式30万株（発行済み株式総数に対する割合6.00％）を31日に消却することや、株主優待制度の拡充も発表した。これまでは9月末時点で100株以上、1000株未満を保有の株主に対して継続保有期間に応じて1000～2000円相当の「QUOカード」を贈呈していたが、このうち500株以上、1000株未満を保有の株主に対しては継続保有期間に応じて2000～4000円相当へと増額する。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース