<動意株・16日>(大引け)=HPCシス、コーア商HD、ALBERTなど

配信元:みんかぶ
著者:MINKABU PRESS
投稿:2022/02/16 15:08
<動意株・16日>(大引け)=HPCシス、コーア商HD、ALBERTなど  HPCシステムズ<6597.T>=底値買いの動きに3日ぶり急反発。一時12.6%高の1829円まで買われる場面があった。同社は科学技術用の高性能計算システム開発を手掛け、企業や研究機関向けに納入している。ビッグデータや人工知能(AI)分野における知見を強みとし、スーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSaaSサイエンスクラウドにも商業展開を図っている。前週末10日に発表した22年6月期上期(21年7~12月)決算は営業利益が前年同期比3割減となる1億3700万円だった。対通期進捗率は18.4%にとどまり、これを嫌気する売りで週明け14日に400円近い急落をみせた。前日も売りに押され連日の昨年来安値に売り込まれたが、目先投げ売りが一巡しリバウンド狙いの買いが流入している。政府は今月1日に開催した総合科学技術・イノベーション会議で、岸田首相が掲げる「新しい資本主義」や成長戦略で重要なカギを握るとみられる科学技術分野の振興において、10兆円規模の「大学ファンド」設定に向けた最終計画案を決定した。ここでは、大学ファンドでAIや量子技術などの研究体制を支援する方針。「同社株にはその関連最右翼銘柄として注目する動きがある」(中堅証券ストラテジスト)ようだ。

 コーア商事ホールディングス<9273.T>=上げ足早め4日続伸。15日の取引終了後、子会社コーアイセイがジェネリック医薬品の抗悪性腫瘍剤「イセイ」について、製造販売承認を取得したと発表しており、これが好感されている。同剤は液剤化した製剤で、医療従事者の調整時の取り扱いが軽減される。また、2種類の規格を揃えることで患者の体表面積に合わせてきめ細かい調整が可能となり、余分な製剤の廃棄を抑えられるとしている。

 ALBERT<3906.T>=ストップ高。15日の取引終了後に発表した22年12月期の単独業績予想で、売上高41億円(前期比22.8%増)、営業利益6億5700万円(同50.6%増)、純利益4億4600万円(同26.3%増)と大幅増益を見込むことが好感されている。引き続きAI実装支援事業で資本・業務提携先との取引深耕による事業成長を見込む。また、DX人材育成ニーズが依然として高い水準にあることを背景にデータサイエンティスト育成事業の成長も継続する見通しだ。なお、21年12月期決算は、売上高33億3800万円(前の期比23.5%増)、営業利益4億3600万円(同74.5%増)、純利益3億5300万円(同2.4倍)となり、従来予想の営業利益4億400万円を上振れて着地した。

 日本マイクロニクス<6871.T>=大幅高で出直り相場の様相。1月28日に下ヒゲの長い十字足で底入れを確認、その後は調整を交えながらも下値を切り上げ、目先は5日・25日移動平均線のゴールデンクロスを示現、中長期波動の分水嶺である75日移動平均線もクリアした。メモリー向けプローブカードを中心に半導体計測機器を主力展開している。世界的な半導体不足が顕著となるなか、半導体メーカーの生産能力増強の動きが相次いでおり、同社の収益環境に吹く追い風が意識されている。特に直近では台湾の半導体受託生産最大手のTSMC<TSM>が熊本県の新工場への追加投資を発表、投資金額は日本円にして1兆円近くに達する見込みとなっており、同社にもビジネスチャンスが高まっているとの見方だ。

 アスタリスク<6522.T>=ストップ高。15日の取引終了後、第2四半期累計(21年9月~22年2月)連結業績予想について、売上高を12億7800万円から13億8500万円(前年同期比34.2%増)へ、営業利益を1億5000万円から3億4700万円(同41.6%増)へ、純利益を9900万円から2億4200万円(同32.2%増)へ上方修正したことを好感した買いが流入している。上期において、防水などの業務用件に役立つ付属品の特需案件や、海外用途でのRFID関係の特需案件など、複数の計画外の案件の獲得と納入が発生したことが要因としている。

 日本金属<5491.T>=3日ぶり急反発。同社はきょう、非鉄異形圧延の量産技術を確立したと発表しており、これが材料視されているようだ。従来は切削加工で成型した形状を、異形圧延で加工することで省資源化・省コスト化を実現。ステンレス・特殊鋼で培った異形圧延の技術と、CAE(従来行われていた試作品によるテストや実験の代わりに、コンピューター上の試作品を用いてシミュレーションし分析する技術のこと)の活用により、アルミ・マグネシウム・銅・チタン・ニッケルなどの非鉄に展開しさまざまな要求に対応可能となり、電気自動車(EV)関連用途などのニーズに応えるとしている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS
配信元: みんかぶ

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