「ロゼット」Amazon動画広告のクリエイティブ制作にLetroStudioを活用、CTRを約4倍に引き上げ、ROAS最大1.4倍を実現

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）は、このたび化粧品ブランドを展開するロゼット株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：藤井 敬二、以下ロゼット）に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio（レトロスタジオ）」の提供を開始しました。ロゼットではLetroStuidoを活用してAmazon動画広告のクリエイティブを制作したことで、従来の静止画バナー広告のCVRを維持しつつ、CTRを約4倍に引き上げ、ROAS最大1.4倍を実現しました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letrostudio/


　ロゼットは、「ロゼット洗顔パスタ」を主力商品として展開する化粧品メーカーです。1929年に日本で初めてクリーム状洗顔を発売してから2019年には90周年（※1）を迎え、“洗顔のパイオニア”として常に世の女性たちに愛され続けてきました。 昨今は、全国の量販店、ドラッグストア、バラエティストアなど小売店での販売だけでなく、Amazonをはじめとするモールや自社ECを活用した通信販売の強化にも取り組んでいます。

※1 1951年「レオンクリーム洗顔」から「ロゼット洗顔パスタ」へ名称変更



　↓↓　LetroStudioを活用　↓↓





LetroStudio活用の背景

　国内のMAU（月あたりのアクティブユーザー数）が5,253万人を誇るAmazonは、Amazon内外の売上促進を目的に多数の広告ソリューションを提供しており、多くのブランドが最適な広告メニューを選択・運用し自社製品の売上向上を目指しています。ロゼットでも売上成果を向上させるためにこのAmazon広告に取り組んでいますが、さらなる売上成果を向上させるためには、クリエイティブの訴求の幅を広げて仮説検証を行いながら、結果に基づくフレキシブルなクリエイティブの改善によって成果を向上させることが求められていました。

　そこで、豊富なテンプレートと柔軟な編集機能でスピーディーに動画の制作・編集が行えるLetroStudioを活用。動画広告による顧客の獲得効率向上を目指し、スピード、クオリティの追求を重視した動画クリエイティブの制作から改善まで行っていくことになりました。


CTRを約4倍に引き上げ、ROAS最大1.4倍を実現

　ロゼットでは、LetroStudioを活用し動画広告のクリエイティブの制作を強化したことにより、スピーディーに制作・改善ができるようになり素早く広告のPDCAを回すことが可能となりました。

　さらに、自社でクリエイティブの制作・管理を行っているAmazonの「スポンサープロダクト広告」枠内で、「静止画バナー広告」と「LetroStudioで制作した動画広告」でA/Bテストを実施したところ、動画広告が好調な結果に。静止画バナー広告のCVRを維持しつつ、CTRを約4倍に引き上げ、ROAS最大1.4倍を実現しました。





ご担当者様のコメント





「LetroStudio」では、今後も営業活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる760を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」（※2）に選ばれました。

※2 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：動画制作担当者・関与者517名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞




＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDX（※4）を支援しています。

※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクターなど）を指します。
※4　マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。