NY原油、35～45ドルのレンジで推移か サンワード貿易の陳氏（花田浩菜）

皆さん、こんにちは。フィスコリサーチレポーター花田浩菜の気になるレポートです。直近ではNY原油が上昇しましたね。今後の動きはどうなっていくのでしょうか。そこで今回は、NY原油についてのレポートを紹介します。

陳さんは、まずNY原油が40ドルに接近する上昇を見せたことについて『世界的に製造業で良好な経済指標が発表されたことが背景にある』と分析しています。具体的な経済指標については、『6月米ISM製造業景況指数は52.6と、前月から上昇、景気拡大と縮小の節目とされる50を4カ月ぶりに上回った。6月中国製造業PMIも51.2と前月から改善し、2カ月連続で50を超えて、年初来の最高水準となった』と説明。

さらに、『6月ドイツ製造業PMIは45.2と、5月の36.6から上昇した。フランス製造業PMIも52.3と、5月の40.6から上昇し景気拡大に転じた』とのことで、このほか、『海洋上でタンカーに貯蔵されていた原油や石油製品数千万バレルが売却されており、燃料需要が回復しつつあるとみられている』と解説しています。

また、『石油輸出国機構とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」は相場押し上げに向け、5月から日量970万バレル（世界需要の10％に相当）の減産を行うことで合意した』と伝えています。『当初予定では6月末までとしていたが、7月末までに延長された』とのことです。

加えて、『6月のOPEC加盟国（イラン、リビア、ベネズエラを除く10カ国）の産油量は、ロシアなど非加盟産油国と構成するOPECプラスの協調減産合意の履行に取り組んだことで、前月比で日量125万バレル減となった』として、『合意の完全順守には、さらに日量約155万バレルの減産が必要という』と述べています。

続けて、『イラク、ナイジェリア、クウェートは5月から減産しているが、サウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）、アンゴラは一段の減産に踏み切っている』と伝えています。『過去最大規模の協調減産を実施しているが、8月に減産量を縮小する可能性がある』と指摘し、この要因として『世界的に需要が回復していることや、価格も上昇傾向にあること』挙げています。

今後の予定としては、『OPECプラスの合同閣僚監視委員会（JMMC）は会合を開き、今後の削減量を協議する予定だが、今のところ過去最大規模の減産を8月にも延長する議論は出ていないという』と言及。

陳さんは『米エネルギー情報局（EIA）が昨日発表した6月26日までの1週間の原油在庫は前週比720万バレル減少と、減少幅は市場予想の70万バレルを大幅に上回った。供給過剰懸念が後退した』と説明し、『ただ新型コロナウイルスの新規感染者の急増が上値を抑えている』と指摘しています。

最後に、米石油サービス会社ベーカー・ヒューズが26日に公表した1週間の国内石油掘削リグ稼働数について、『前週比1基減の188基と、2009年6月以来の低水準となった』と伝えており、NY原油の動向について、『需要の回復と新型コロナの影響が綱引きされ、35～45ドルのレンジで推移する』との予想を示しています。

参考にしてみてくださいね。

上記の詳細コメントは、ブログ「テクニカルマイスター」の7月2日付「NY原油、35～45ドルのレンジで推移か」にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。

フィスコリサーチレポーター　花田浩菜


＜HH＞