太陽誘電、enish、マツダなど

<6976>　太陽誘電　1891　-132大幅続落。電子部品などテクノロジー株は総じて売り優勢の展開に。先週末には、中国政府が米国からの輸入品約750億ドル相当に9月1日から最大10％の追加関税を課す対米報復関税を明らかにし、これを受けて、トランプ米大統領は対中関税の新たな引き上げを発表すると同時に、米企業に中国撤退や米国への生産移転を検討するよう求めた。米中対立激化に伴い、あらためて業績面へのマイナス影響を警戒する動きが強まっている。

<7261>　マツダ　865.7　-19.8大幅反落。自動車株は全面安の展開になっている。先週末にかけて米中対立が一段と激化の様相を呈しており、リスク回避の流れから為替市場では、ドル円相場が104円台にまで突入、1月3日以来の安値水準となっている。円高のマイナス影響が大きい自動車セクターには、収益面への影響が懸念される形に。とりわけ、同社は自動車株の中でも円高のマイナス影響が大きいとみられている。

<4848>　フルキャストHD 1995　+80大幅反発。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げしており、本日の買い手掛かり材料とされているもよう。目標株価は2300円を据え置きとしているようだ。旺盛な需要が変わらない下での株価調整は行き過ぎと判断している。同社は貿易動向など外需による影響が相対的に小さく、労働需給逼迫下での強い需要から、中期的に2ケタの利益成長を継続するとの見方に変化はないとしている。

<1419>　タマホーム　1493　+17続伸。先週末、自己株式取得の終了、並びに、新たな自己株式の取得実施を発表した。7月17日から8月23日までを取得期間とする50万株上限の自己株取得を終了、取得上限まで買い付けた。一方、新たに9月2日から9月13日までを取得期間とする自社株買い実施を発表、発行済み株式数の0.34％に当たる10万株、1.8億円を上限とした。買付規模は限定的ながら、継続的な取得実施など株主還元姿勢を評価する動きに。

<9418>　USENNEX　813　+37反発。先週末に業績予想の修正を行っている。投資有価証券評価損約10億円を計上する一方で、土地譲渡契約締結に伴う繰延税金資産約40億円を追加計上するとし、19年8月期当期純利益は従来予想の30億円から60億円に上方修正している。安心感から権利取りの動きなどにもつながっているとみられる。なお、売上高、経常利益など本業ベースでの予想数値には変更なし。

<3667>　enish　1246　+150急騰で年初来高値を更新。目立った新規の買い材料は観測されていないが、売り方の踏み上げ期待など需給思惑が中心の展開。8月から株価は上放れる動きだが、本日は弱地合いのなかでも買い優勢となり、買い戻しの動きも強まったとみられる。米中対立による世界的な景気減速懸念が強まるなか、外部環境の影響が乏しいゲームセクターには相対的に買い安心感、なかでも値動きの軽い同社には短期資金の関心が集中。

<5202>　板硝子　588　-26大幅反落で年初来安値を更新。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」、目標株価も950円から770円に引き下げた。自動車生産台数減少の影響や欧州の建築用ガラス市況軟化などを背景に業績予想を下方修正、今後は、事業環境の改善と太陽光パネル用ガラスなど注力事業の利益寄与により、21年3月期以降、再び業績回復期待が高まるか見極めたいと分析している。

<9962>　ミスミG　2288 　-57大幅反落。先週末に7月の月次動向を発表している。月次売上高は前年同月比0.6％
減、5カ月連続のマイナスとなったが、5月の同10.5％減、6月の同8.8％減と比較するとマイナス幅は縮小している。ただ、稼働日や為替変動の影響を除いたベースでは、6月の2％減に対して7月は3％減と、軟調な推移が続く格好のようだ。引き続き、FA部門の低迷が足を引っ張る形に。

<2762>　三光MF　394　+2一時急伸で年初来高値更新。先週末にエスフーズ<2292>との資本提携を発表。第三者割当増資を実施して、エスフーズに142万2900株を割り当て、エスフーズは同社株を9％保有する大株主となる。払込日は9月12日を予定。5.1億円の調達資金は、既存店舗の改装や新規出店費用に充当する計画。今回の資本提携によって、同社にとっては食肉購買の強化、安定化につなげていく。なお、株価は朝高後、上げ幅を縮めた。

<6101>　ツガミ　783　-36大幅反落。米中対立が激化、報復関税合戦となっており、とりわけ中国経済の先行き懸念が強まる状況となっている。同社のほかにも、安川電機<6506>やダブルスコープ<
6619>など中国関連と位置付けられる銘柄が下落率上位に連なっている。工作機械業界の7月受注額は前月比でやや増加、短期的な底打ち期待なども生じつつあったが、中国向け中心の同社の先行きにはあらためて不透明感が強まる格好に。

＜US＞