日本ライフＬ Research Memo（9）：Boston Scientificとの独占販売契約をテコに再び成長期に

■中期経営計画

2. 中期成長イメージ
日本ライフライン<7575>は前年度に中期の目標数値を、2023年3月期売上高777億円、営業利益率25%（営業利益194億円）としていたが、これをローリングする形で、2024年3月期売上高894億円、営業利益率23%（営業利益205億円）とした。前述のBoston Scientificとの独占販売契約の締結や人工心臓弁関連ビジネスからの撤退等、プロダクトミックスが大きく変更された点等を新しい五か年計画に織り込んだ。Boston Scientific社製品の取り扱い開始に伴い、仕入商品の売上高が大きく伸長するため、自社製品比率は2019年3月期の54.9％から2024年3月期には42％台まで低下する見込み。しかしながら、同社によれば自社製品のプライオリティが下がったということではなく、自社製品の売上高自体は中長期的に堅調に伸びていく想定、とのことである。加えて、同社の中計には海外売上高の伸長はほぼ反映されていないため、海外事業が好調に推移すれば、その分のアップサイドがあると言えるだろう。従来は自社製品の比率を上げることで売上総利益率の向上を狙っていたが、大型商品の独占販売契約が相次いだことから、改めて自社製品比率とともに売上総利益率が低下していく前提へと変更した。

また、自社製品と仕入商品のミックスによって売上総利益率は低下するのは自明だが、仕入商品の売上総利益率も他社に比べると相当に高いとみている。今般、Boston Scientificとの独占販売契約において、販売支援金や契約金の償却など、契約期間の一部または全部にわたって発生する固定費は存在するものの、同社の元からの強みである販売力が頻脈分野でもいかんなく発揮されることで1人あたりの販売効率が上昇し、販管費率は徐々に低下していくと考えられる。したがって、中長期的にはCRM領域でのプレゼンスが大きく向上するとともに収益性も改善していくというストーリーを描いている。

結果として、これまで大きな成長を見込んでいなかったリズムディバイスが、中長期的に成長をけん引するドライバーになる可能性が高くなったと言える。また、一方で、自社製品の強化についても同社はこれまでと同様に重点課題として掲げる。2020年3月期の踊り場以降、再び成長ステージへと向かうだろう。

つまり、今後中期的に、売上の増加が強まり、仕入商品の比率上昇で売上総利益率は低下するものの、増収とコスト増の落ち着きからそれ以上に販管費率が低下、中期的に営業利益率の改善が予想されるのである。しかも、メーカーとしての強者（頻脈分野の製品力が特に強い）と販売会社としての強者である同社のコラボレーションのため、シナジーは想定以上に大きくなるかもしれない。少なくとも同社にとって、今後市場の拡大が見込まれる頻脈分野の製品ラインナップが強化されることによって、大きな成長を見込んでいなかったリズムディバイスが、中長期的に成長をけん引するドライバーになる可能性が高くなったと言える。だからと言って、自社製品に注力しなくなるわけではない。自社製品を強化することは戦略的に変わりなく、その上で強力な仕入商品が増えるということなのである。2020年3月期の踊り場以降、再成長期入りが見込まれる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

＜SF＞