(5563)新日本電工
四季報によると、国内粗鋼生産の漸増受け、フェロマンガンなど合金鉄の需要が堅調。価格も国際市況上昇で好転。下期は原料のマンガン鉱石とのマージン圧迫想定も、営業益は会社計画を超え回復か。徳島工場減損などの特損減る。税負担小。最終黒字化。17年2月の新設備着工で電炉による焼却灰溶融固化処理事業を増強。車載用の正極材料や水素吸蔵合金も注力。
8月9日発表時点。2017年12月本決算予想は、2月16日時点で2016年12月期比で営業利益+103.8%の35億円、経常利益+147.8%の40億円から8月9日時点では、営業利益+365.9%の80億円、経常利益+395.7%の80億円と大幅な上方修正の見通しへ。
2012年11月9日の172円を安値にアベノミクス相場にサポートされて上昇トレンド(A)となるものの、2013年5月22日の410円で当面のピークとなり、下降トレンド(B)へ転換しました。この下降トレンド(B)の中で2016年2月12日の145円、7月8日の150円と2点底をつけて、7月19日に169円で買転換となり、業績の回復を見越して急角度の上昇トレンド(C)へ転換しました。この中で今年の7月31日に545円まで上昇し、いったん買われ過ぎから押し目となって、昨年の7月8日の150円の安値から7月31日の545円までの上昇幅の1/3押し(413円)とほぼ同じの8月15日の412円まで下げてもみあっているところです。
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(2593)伊藤園
四季報によると、飲料は『お~いお茶』など主力が新製品投入と販促効き増勢。米国も堅調。飲食のタリーズは既存店が伸び、前期出店効果も寄与。原料高、償却費増を吸収し営業増益続く。最高益を連続更新。増配も。子会社タリーズは営業利益率10%超を維持しながら出店継続。病院、商業施設が狙い目。飲料は引き続き高い健康志向受け緑茶に加えて麦茶、野菜飲料も拡販。
6月1日発表時点。2018年4月期本決算予想は、2017年4月期比で営業利益+3.8%の226億円、経常利益+2.2%の220億円と3期連続で増収・増益の見通し。
2012年11月14日の1422円を安値に、アベノミクス相場にサポートされて2014年7月8日の2693円まで上昇。ここを目先のピークに調整入りとなり、12月17日の2052円まで押し目を入れ、ここから再度上昇トレンド(A)へ移行しました。この中で2016年7月7日の4070円まで上昇後、8月31日の3050円まで下落し、ここから角度の大きい上昇トレンド(B)へ移行となりました。この上昇トレンド(B)の中で今年の6月1日に4670円の高値をつけ、この日の決算発表を受けて材料出尽して下落となり、8月25日に3975円で売転換となって上昇トレンド(B)を下に切りました。日経平均につれ安してさらに大きな調整を待つところです。
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(6058)ベクトル
四季報によると、主柱のPRは案件数2ケタ増で収益牽引。高粗利の動画サービス・ニューステレビが客単価向上、タクシー内など市場広がり稼ぐ。ニュースリリース配信も順調。スキンケア連結フル寄与。最高純益。 PRイベント・発表会を撮影、動画配信のニューステレビは配信数今期倍増の勢い。社長インタビューのIRテレビも上場後株高の実績受け新顧客増の好循環。
7月14日発表時点。2018年2月期本決算予想は、2017年2月期比で営業利益+36.0%の30億円、経常利益+36.9%の30億円と2013年2月期より連続の増収・増益更新中。
長期の上昇トレンドの中で、2015年からの上げ方をみると①→②→③と徐々に上昇角度を大きくしており、2016年8月8日の829円(分割前2489)の安値からの上昇トレンド③の中で、今年の6月27日の1962円で当面のピークとなっています。上昇角度が徐々に大きくなっていくのは相場が人気化していることを示すもので、ここでの③の上昇の中でも1962円は当面の天井になる可能性があります。現時点では8月14日の1422円まで下げて8月29日に買転換となっており、日経平均にこれ以上の調整がなければリバウンド狙いうところです。しかし、日経平均はさらに調整の可能性もあり、そうなるともう一段安の1200円台が買いポイントになることも考えられます。
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(3465)ケイアイスター不動産
四季報によると、戸建て分譲1949戸(前期比34%増)は下期偏重引き渡し。好採算の注文も同3%増と伸びるが構成比低下。中古再販横ばいとみる会社計画は慎重。営業2ケタ増益。連続増配。段階的取得差特益ない。4月、横浜の住宅ビルダー買収(17年度売上高16億円計画)、神奈川の商圏拡大狙う。今後も地場工務店などM&Aを継続、将来的に持株会社化を視野か。
8月10日発表時点。2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益は+26.6%の52.30億円、経常利益は+25.9%の50.30億円の大幅な増収・増益の見通し。5月12日時点の予想と変わらず。
現在は、2016年1月21日の503円を安値とする中期上昇トレンド(A)の中にあります。この中で2016年8月18日の925円を安値に上昇角度の大きい上昇トレンド(B)へ移行しており、この上昇トレンドの中で12月5日の1815円の高値をつけて、今年の4月6日の1445円まで調整後、再上昇となり6月20日の2222円、7月3日の2233円と2点天井となって、7月7日に2040円で売転換し、8月14日の1718円まで下落しました。ここで上昇トレンド(B)にサポートされてもみあい、いったん8月30日に1923円で短期の買転換となっていますが、まだ調整不足の可能性が高いと思われます。もう一段安を狙うスタンスとなります。
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(5105)東洋ゴム工業
四季報によると、防振・免震ゴム苦戦。柱のタイヤは国内新車向け鈍化。が、競合値上げで米国のSUV用タイヤ好調、現地工場の増設フル寄与。原料ゴム高は価格転嫁、会社計画超の前期並み営業益に。免震ゴム特損縮小。20年度売上高4800億円、営業利益600億円狙いSUV用中心に商品力強化。4年間で1280億円設備投資、欧米で開発拠点開設し、現地ニーズ対応へ。
8月10日発表時点。2017年12月期本決算予想は、前年同期比で2月15日と5月15日時点では-4.7%の470億円、経常利益は-5.9%の415億円と小幅の減収・減益だったものの、8月10日時点では営業利益は+1.4%の500億円、経常利益は-3.2%の427億円と上方修正、及び当期利益は269億円の黒字転換の見通し。
2015年8月18日の3030円をピークに下降トレンド(A)を形成し、この中で2016年8月3日の967円で底打ちとなりました。ここからの反発で11月11日の1723円まで上昇するものの下降トレンド(A)ラインにアタマを抑えられ、今年の2月8日の1237円まで下げて2番底となり、ここから下降トレンド(A)を上放れし、上昇トレンド(B)へ転換しました。この上昇トレンド(B)の中で3月2日の2042円まで急伸後、4月19日の1755円まで押し目を入れ、短期の上昇トレンド(C)を形成していましたが、7月11日の2439円で当面のピークとなり、7月28日に2320円で売転換となって上昇トレンド(C)を切って8月18日の2013円まで下げ、8月30日に2144円で短期の買転換となりました。現状の日経平均の動きからみると自律反発の可能性があり、ここではもう一段の下落を待つのがリスクの少ない投資となります。
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