ヤマダ電機、Gunosy、ブロンコBなど

<5726>　大阪チタ　2328　+337大幅続伸で一時上昇率トップ。週末には米英仏がシリアに軍事攻撃を実施、シリア攻撃に反対するロシアと米国の関係悪化が懸念されている。一部では、ボーイングへのスポンジチタンの供給停止を報復措置としてロシアが検討などと報じられているようだ。こうしたなか、同社や東邦チタなど国内のチタンメーカーには、需要のシフトや需給ひっ迫による製品価格の上昇期待などが先行しているとみられる。

<9831>　ヤマダ電機　597　-59大幅続落。先週末に業績予想の下方修正を発表。通期営業利益は従来予想の746億円から380億円、前期比34.4％減の水準に減額している。1-3月期は営業赤字に転落したもよう。第3四半期までの状況から下方修正は想定されていたものの、修正幅は想定を大幅に上回ったとみられる。在庫適正化に取り組んだことによる粗利益率の悪化が主因。モルガン・スタンレーMUFG証券は投資判断を格下げしたようだ。

<2796>　ファーマライズ　749　+78一時ストップ高。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は約9.6億円で前年同期比3.5倍と大幅増益に。新規開設した調剤薬局やM&A効果などが寄与したほか、処方せんの枚数増加、処方せん単価の上昇などが大幅増益に貢献。通期計画約10.2億円に対する高い進捗率から、大幅上振れなどへの期待感が先行する形のようだ。上半期も高い増益率であったが、12-2月期は一段と増益率が拡大した。

<6047>　Gunosy　1934　-500ストップ安。先週末に18年5月期の第3四半期決算を発表。累計営業利益は13.7億円で前年同期比26.2％増益となったが、12-2月期は同4.3％減益となっており、足元の業績モメンタム悪化を懸念した動きに。ユーザー獲得のためプロモーション施策を積極展開しており、広告宣伝費の負担が大きくなっているもよう。通期計画は22.1億円、前期比45.4％増益を据え置いているが、未達懸念が台頭する状況に。

<2884>　ヨシムラフード　890　-300ストップ安。前日に前2月期の決算を発表している。営業利益は4.9億円で前期比0.2％増益、先に下方修正した水準で着地した。一方、今期は5.5億円で同12.3％増益の見通しとしている。今期は価格改定による利益率の向上なども想定されていた中、これまでの業績成長ペースと比較すると、伸び率は低いとの見方が優勢になっている。原材料価格上昇の影響などがあらためて意識される形にも。

<2930>　北の達人　865　-146急落。先週末に18年2月期決算を発表している。営業利益は14億円で前期比2.6倍となり、1月に上方修正した予想水準で着地した。期末配当も1.5円から1.6円に引き上げている。ただ、1月の大幅な上方修正で良好な業績モメンタムは織り込み済みであり、いったん材料出尽くし感が優勢となっている。また、19年2月期は24.3億円で同73.1％の大幅増益予想だが、ここまでの急激な収益成長からサプライズは限定的のようだ。

<3091>　ブロンコB　4275　+700ストップ高。先週末に発表した第1四半期決算が好感されている。営業利益は7.8億円で前年同期比41％増益、上半期の会社計画13.2億円に対して高い進捗率となっている。「春のサラダバー」導入などの取り組みによって、平日ランチの大幅な客数増などが図れているもよう。前期は営業減益決算となっていたなか、業績回復の確度が高まったとの見方が強まっているようだ。

<3194>　キリン堂HD　2437　+437大幅続伸で上昇率トップ。先週末に前2月期の決算を発表、営業利益は19.4億円で前期比49％増益、12日発表の上方修正通りに着地した。年間配当金は従来計画の25円から30円に引き上げている。今期見通しは25.8億円で2ケタ増益継続の予想。連続での大幅増益予想は市場コンセンサスを上回っており、年間配当金をさらに5円積み増し計画であることも評価を高める要因となっている。

<3349>　コスモス薬品　22720　+1650大幅続伸。先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は158億円で前年同期比9％減益となったが、12-2月期は同0.1％減と横ばいにとどまった。9-11月期は同21％減と減益率が広がっていたため、減益率の拡大に歯止めがかかったことをポジティブに捉える動きに。
値下げ効果の発現などによって既存店売上高が順調な推移となってきている。

<1435>　TATERU　2370　+70反発。東海東京証券は投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を3700円としている。会員数は「資産形成ニーズの高い層が自ら情報収集し会員登録する」という流れで増加が続き、今後の増加余地も大きいとみている。今期業績は、引渡棟数の前提に上振れ余地があることから会社計画を上回る着地を想定、来期以降も、主力事業が順調に成約数を伸ばすことや収益性の高い周辺事業が貢献する事で高成長継続を予想。
＜DM＞