オリンピック急反騰、EDLP政策継続で19年2月期は営業利益2.9倍見通し
Olympicグループ<8289.T>が急反騰し一時、前日比84円(15.6%)高の624円まで買われている。16日の取引終了後に発表した19年2月期の連結業績予想で、売上高1080億円(前期比1.1%増)、営業利益7億円(同2.9倍)、最終利益3億5000万円(前期1億4200万円の赤字)と大幅増益を見込んでいることが好感されている。
引き続きEDLP政策により集客力の向上を図るとともに、前期に店舗改装などで商品構成を変化させ利益率が改善したことから、これを継続する見通し。また、店舗運営効率の改善とともに、グループ間における業務の効率化を進め、ローコスト運営を徹底することで利益の回復を狙うとしている。
なお、18年2月期決算は、売上高1068億3300万円(前の期比1.3%減)、営業利益2億4300万円(同70.9%減)、最終損益1億4200万円の赤字(前の期1500万円の黒字)だった。ディスカウント部門の不振が続いたことや、テナント収入が減少したことで減収となったほか、フード部門の売り場拡大による人件費の増加や光熱費の上昇が営業利益を圧迫した。
出所:minkabuPRESS
引き続きEDLP政策により集客力の向上を図るとともに、前期に店舗改装などで商品構成を変化させ利益率が改善したことから、これを継続する見通し。また、店舗運営効率の改善とともに、グループ間における業務の効率化を進め、ローコスト運営を徹底することで利益の回復を狙うとしている。
なお、18年2月期決算は、売上高1068億3300万円(前の期比1.3%減)、営業利益2億4300万円(同70.9%減)、最終損益1億4200万円の赤字(前の期1500万円の黒字)だった。ディスカウント部門の不振が続いたことや、テナント収入が減少したことで減収となったほか、フード部門の売り場拡大による人件費の増加や光熱費の上昇が営業利益を圧迫した。
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