17日ドーハで原油増産凍結決裂の場合、1バレル30-35ドルまで下落の可能性も?
今後のマーケットにおけるカタリスト(=相場材料、きっかけ)となり得るその発生源は・・・3つの「C」。
1つ目の「C」は中国(China)。
上海総合指数の足もとの動きは比較的安定推移となっており、また人民元相場も先の上海G20での通貨安牽制の影響力もあり今のところは落ち着いた値動きを継続中。
目先の注目は、明日15日に発表される中国第1四半期GDP。
あの広大な国の第1四半期GDPの集計が半月ほどで出揃うこと自体ある意味驚異的とも言えますが、いずれにせよ前年比予想(予定調和?)である6.7%(前回:6.8%)で落ち着くのか否か・・・。
そして2つ目の「C」は中央銀行(Central bank)。
今月の日・米・欧中央銀行会合スケジュールは、開催順で並べると・・・21日ECB理事会、26-27日FOMC、そして27-28日に日銀金融政策決定会合。
ECBと日銀に共通するのは、マイナス金利幅の拡大と量的緩和施策の追加投入期待。“コモディティ王”として名高いデニス・ガートマン氏曰く、「ECBが金融システムに対してさらに流動性を投入するのは間違いない。日銀も同様だ。」とのコメントもあり、来週後半から始まる日・米・欧の会合スケジュールには要注目です。
最後に、3つ目の「C」はコモディティ相場(Commodity)、中でも原油(Crude oil)。
足もとの相場材料となり得るのは、17日にドーハで開催予定の主要産油国会合における増産凍結協議。先にイランの不参加があったとしてもサウジとロシアでの合意もあり得るとのニュースをマーケットは好感しましたが、仮にイランの原油輸出再開に対抗して増産凍結協議決裂となれば1バレル=30-35ドルまでの下落もあり得るとの見解も。
まずは、3つの「C」である原油相場(Crude oil)の成り行きを確認する意味で、17日ドーハ会合からは目が離せそうにありません
1つ目の「C」は中国(China)。
上海総合指数の足もとの動きは比較的安定推移となっており、また人民元相場も先の上海G20での通貨安牽制の影響力もあり今のところは落ち着いた値動きを継続中。
目先の注目は、明日15日に発表される中国第1四半期GDP。
あの広大な国の第1四半期GDPの集計が半月ほどで出揃うこと自体ある意味驚異的とも言えますが、いずれにせよ前年比予想(予定調和?)である6.7%(前回:6.8%)で落ち着くのか否か・・・。
そして2つ目の「C」は中央銀行(Central bank)。
今月の日・米・欧中央銀行会合スケジュールは、開催順で並べると・・・21日ECB理事会、26-27日FOMC、そして27-28日に日銀金融政策決定会合。
ECBと日銀に共通するのは、マイナス金利幅の拡大と量的緩和施策の追加投入期待。“コモディティ王”として名高いデニス・ガートマン氏曰く、「ECBが金融システムに対してさらに流動性を投入するのは間違いない。日銀も同様だ。」とのコメントもあり、来週後半から始まる日・米・欧の会合スケジュールには要注目です。
最後に、3つ目の「C」はコモディティ相場(Commodity)、中でも原油(Crude oil)。
足もとの相場材料となり得るのは、17日にドーハで開催予定の主要産油国会合における増産凍結協議。先にイランの不参加があったとしてもサウジとロシアでの合意もあり得るとのニュースをマーケットは好感しましたが、仮にイランの原油輸出再開に対抗して増産凍結協議決裂となれば1バレル=30-35ドルまでの下落もあり得るとの見解も。
まずは、3つの「C」である原油相場(Crude oil)の成り行きを確認する意味で、17日ドーハ会合からは目が離せそうにありません