平昌パラリンピックの日程は3月8日～3月18日ですが
全日程が終了すれば、米国が北の核施設を中心に
先生攻撃仕掛ける可能性があると一部のメディアが報道しています。
噂の根拠は、駐韓大使に内定していたビクター・チャ氏が先制攻撃に反対し
大使人事が「白紙」になったこと。
さらに、トランプ大統領暴走の抑止力と言われる
マクマスター大統領補佐官（国家安全保障担当）と
ケリー大統領首席補佐官が近く辞任する可能性が報じられたことです。
このうちケリー大統領首席補佐官は更迭されるとの報道もあります。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/02/2-79.php
こうしたトランプ政権の人事を巡る混乱は
トランプ大統領が北への先制攻撃に傾いている証拠かも知れません。
一方、トランプ氏は韓国の文政権を信用しておらず
韓国抜きで作戦を実行するのではないかと噂されています。
文政権を巻き込めば、作戦内容が全て北へ漏洩する恐れがあり
実際には米中の合同作戦になる可能性が高いとも言われています。
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180217/soc1802170003-n1.html
中国は北朝鮮との国境付近に15万人以上の兵力を結集させていますが
中国軍兵士は既に北との戦争に備えているという情報もあります。
http://www.epochtimes.jp/2017/12/30155.html
因みに米国が北を攻撃すれば
ソウルだけで100万人の犠牲者が出ると言われていますが
トランプ大統領は「それは韓国が解決すべきことだ」と吐き捨てたそうです。
アメリカ大統領の発言とはとても思えませんが
情緒不安定が伝えられるトランプ大統領だけに
親北政策を進めようとする文政権に対する最後通告のつもりかも知れません。
という訳で噂話はさておき、ここからが本題ですが
平昌オリンピックが終盤を迎えた2月20～21日に
細谷化工の株価が急に動意付き、これを追い掛ける様に石川製作所や
豊和工業といった国防関連銘柄の株価が上昇しました。
勿論思惑で上昇しただけだと思いますが
パラリンピック終盤にも同様の現象が起こる可能性は充分考えられます。
しかも今度は単なる思惑ではなく
現実味を帯びた不安心理が働くことが予想されるため
本意ではありませんが、事前に国防銘柄（新御三家）を仕込んで置くのも
有効な投資戦略ではないかと思います。
それにしても、国防銘柄がヘッジの役目を果たす時代になるとは┐('～`;)┌
