早いもので今年の株式市場は今週で終わりを迎えますが
最近の市場動向を振り返ってみると
NY市場は減税法案の成立で材料出尽くし感から買い疲れ状態。
一方の東京市場は海外勢が12月第2週まで6週連続売り越し（現物+先物で1.4兆円）
こちらもやや失速状態にあると言えそうです。
それでも海外勢は9月第2週から8週連続で現物先物合計で5.5兆円買い越しており
まだ大量に日本株を保有しています。
その理由として日本株の割安感や先高観が考えられるため
地政学的リスクが鎮静化すれば再び買い越しに転じる可能性が高いと思われます。
＜1月の日経平均騰落率（過去5年間）＞
（月間騰落率）（大発会当日の日経平均前日比）
2017年 ➡ －0.4％ ＋479.79円
2016年 ➡ －8.0％ －582.73円
2015年 ➡ ＋1.3％ －42.06円（翌日－525.52円）
2014年 ➡ －8.5％ －382.43円
2013年 ➡ ＋7.2％ ＋292.93円
ご覧の様に2013年1月はアベノミクス元年ということもあり
期待感が先行し大発会から上昇相場が続きました。
しかし翌2014年以降の1月相場は決して良好とは言えません。
つまり「節分天井彼岸底」というアノマリーが
2014年以降はすっかり影を潜めていることが分かります。
次に2018年1月の予想ですが、日本株の割安感や先高感から
海外勢の売り越しは止まるだろうと考えています。
ただ3月までは北朝鮮問題が足枷になることを覚悟して置いた方が良さそうです。
米国が武力攻撃に踏み切るとすれば3月までという報道があるためですが
中国が難民キャンプの建設を行っていることも
武力行使の可能性が高まっているという報道の根拠になっていると思います。
また国連の新しい制裁決議案に中露が賛成した理由を分析してみると
ロシアは世界の目が北朝鮮へ向けばクリミア問題への関心が薄れる。
さらにこのまま北が核開発を進めれば
やがてロシアにとっても脅威になると判断したのではないでしょうか。
一方の中国は、米国の武力行使に同調して金政権を倒した後
北に傀儡政権を作り日韓に対する圧力強化を狙っているのかも知れませんが
習近平国家主席の「国力強化」という大目標を考えれば当然有り得ます。
（万一そうなれば日本にとっては一難去ってまた一難ですが。。。）
中露にとって聞く耳を持たない北を外交に利用するメリットが薄れただけでなく
むしろ将来的な脅威だと捉えれば、金政権の崩壊は時間の問題だと思います。
この様な背景から2018年の東京市場は地政学的リスクで乱高下した後
3月度の企業決算を境に日経平均は25000円を超え
年内30000円も射程圏内に入ると予想しています。
（30000円の根拠については長くなるのでまたの機会に）
という訳で、日経平均は今年の大納会で23000円超え
2018年の大納会は30000円超えが「カブトラダムスの大予言」です！(*｀ω´*)ﾄﾞﾔｯ
（使用上の注意）
〇曲がり屋の予言だけに「大予言ではなく大失言」になる可能性があるため
他人の意見に流され易い人は前もって専門家にご相談下さい！
〇「塩漬け病」の既往歴がある方は、予想に反して株価が下落した場合
早目の損切りをお勧めします！
