普通の錠剤と異なり、
OD錠だと口に入れた瞬間あっという間に溶けてしまうという、
製剤上の工夫をした医薬品だ。
製薬業界が苦労してつくりあげたものなので、
業界としては当然、普通錠より値段を高くしたかったに違いない。
ところが、厚労省がそうはさせなかった。
一般薬でも医療用薬でも、普通錠とOD錠は同一価格に制定されている。
実は、これには背景がある。
厚労省が後発品使用を強力に推奨することになると察知した
先発品メインの製薬業界が、
OD錠をどんどん上梓してそれによる特許延命効果により、
特許切れになって後発品続出により売れ行きが落ちる普通錠の
代わりにしたかったのだ。
しかし、そういうことも先読みしていた厚労省は、
頑としてOD錠と普通錠の薬価を同じにしたのだった。
なおかつ、これは大ぴらにされていないのだが、
理論的にまだ後発品の発売できない先発品OD錠であっても、
同一成分普通錠に後発品がすでに存在している場合には、
調剤薬局側で後発品を選ばないと、
後発品比率が下がるというレセプト請求プログラムの仕組みになっている。
なので調剤薬局側は、後発品比率のノルマを達成できないと、
厳しい鞭が厚労省から飛んでくるのがわかっているので、
先発品OD錠が処方されても、なんとかして普通錠の後発品を選ぶしかない。
調剤系レセプトコンピュータ会社が独断でこのような仕組みを作れるわけがないので、
これは背景に、厚労省の特別な指導があったと思われる。
厚労省の方が、一枚も二枚も上手。
おまけに、いわゆる先進国ではどこでも医療費高騰に悩んでいる。
米国でも、高額医療医薬品の強引な薬価引き下げが常套化しつつある。
新薬開発がかつてとは比べようもなく困難になっている現状下で、
大手製薬業界の将来も、一寸先は真っ暗闇なのだった。
PS１：というわけで、先発品OD錠を処方に記載した医師の元には、
調剤薬局からの銘柄変更疑義照会の電話がひっきりなしになる。
どの調剤薬局も経営環境悪化のため、そうせざる得ない。
PS2：おそらく医師から苦情殺到している厚労省は、
先発品OD錠から普通錠後発品への変更の際、疑義照会不要にするだろう。
その方が後発品比率が上がるのは間違いない。
