最近の東京株式市場は2015年8月の暴落相場を思い出させますね。
当時の日経平均株価（終値）は8月10日の20808円がアベノミクス相場の最高値。
そして翌日から暴落が始まり9月29日の終値16930円が大底で
この間の下落率は何と－18.64％に上りました。
因みに暴落を仕掛けた主役はグローバルマクロ系ヘッジファンドでした。
＜日経平均株価水準の単純比較＞
2017年8月21日終値 19393円
PER13.73倍、ドル円（平均値）109.37円、200日線19256円＝乖離率+0.7％
2017年4月17日終値 18324円（年初来安値）
PER15.40倍、ドル円 108.29円、200日線17869円＝乖離率＋2.55％
（参考）
2015年9月29日
16930円 PER13.37倍、 ドル円 119.79円
8月21日の終値は200日線との乖離率が僅か＋0.7％しかなく
ドル円相場が年初来高値＝108.13円に向かえば輸出企業の業績不安が高まり
日経平均19000円割れが視野に入ると思います。
また日経平均株価のPERは8月21日現在13.73倍ですが
2015年8月から始まった暴落相場出の最低値13.37倍に迫っており
ファンダ的には200日線（PER＝13.64倍）付近で止まる可能性はありそうです。
しかし直近高値の20212円（7月14日）からはまだ4.1％しか下落しておらず
ヘッジファンドが地政学的リスクなどを理由に、一層の売り崩しを図れば
2015年8月相場の再来も有り得ると考えます。
ただ売り崩すネタのうち、安倍新内閣の支持率は急回復を見せており
北のミサイル発射や建国記念日（9月9日）に核実験を行うか否かが
トレンド転換の鍵になるのではないでしょうか。
何れにしても失速気味のNY市場や円相場、さらには半島情勢に注意しながら
少なくとも9月FOMCが終了するまで様子見姿勢に徹するのが賢明だと思います。
＜注目すべき節目の数値＞
日経平均200日線＝19256円、心理的節目＝19000円
ドル円相場＝108.31円（主要輸出企業の想定為替レート平均値）
