スマートフォンの国内契約件数が2011年度末の2683万件に比べ、2016年度末には約3.5倍の9500万件に増加するとの予測を、調査会社の富士キメラ総研がまとめたそうです。
端末上でインターネットが自由に使えるなどの利点が消費者を引きつけ、スマホ市場は急速に拡大する見通しで、米アップル製や韓国サムスン電子製の端末が人気を集めており、日本メーカーの巻き返しも焦点となってきそうです。
一方、従来型の携帯電話は2011年度末の8651万件から2016年度末には2450万件まで減少すると予測しているそうです。
子供やお年寄りを含んだ数字だと思うので、となると大人のほとんどがスマホを持つようになるということでしょうね。
