大手スーパー各社が、被災した東北地方や茨城県の生鮮品を前面に押し出したセールを相次いで実施するようです。
売上金の一部を被災地に寄付にするほか、大手小売りの信用や情報発信力を生かし、過度の風評被害が拡大しないよう、地元農家を側面支援する狙いもあるようです。
イトーヨーカ堂は６日から５日間、全国の140店舗で「がんばろう東北」フェアを開催するそうです。
青森県産の活ホタテ（１枚98円）や茨城県産レタス（１個98円）、岩手県産ヨーグルト（150ml１個157円）など約60品目を販売するそうです。
イトーヨーカ堂は民間の検査会社に依頼し、独自に放射能濃度を測定、販売するレタスで基準値を下回る“お墨付き”を獲得したそうです。
東急ストアは６～10日、96店で「茨城県農家応援セール」と銘打ち、県産レタスや水菜など８～15品目を通常価格の２～５割引で販売するそうです。
ダイエーは16、17日に千葉、神奈川県内の２店で、岩手、宮城、福島の生鮮品や特産品を集めた物産展を開催し、売上金の５％を寄付する予定とのことです。
イオンは８日から全国で実施する復興応援セールの一環として、茨城県内の総合スーパー14店で、県産野菜を販売する予定だそうです。
先日、小泉チルドレンの元代議士が、今スーパーで出回っている野菜は100％安全だと言っていました。
安全に絶対とは必ずしも言い切れないとは思いますが、こういった形での支援もしていきたいですね。
