水曜日の東京マーケットは、前日の米国株式市場が、4月住宅着工件数が市場予想を下回ったことが嫌気され下落したが、経済の底打ちとの見方が拡大していることから買いが先行して寄り付いた。内閣府が発表した１―３月期の実質国内総生産速報値の減少率が戦後最大となったが予想の範囲内として影響は限定的だった。日経平均の上げ幅は一時100円を超える場面も見られたが、積極的な買いは続かず伸び悩む展開となった。
後場に入ると、これといった材料に乏しいことから積極的な買いが控えられもみ合う展開となった。その後も大きな動きは見られず取引を終えた。
業種別TOPIXでは、非鉄金属、卸売、石油・石炭が上昇した一方、保険、パルプ・紙、繊維製品が下げた。個別では、大阪チタニウムテクノロジーズ、ワコム、千代田化工建設が高い。半面、Ｔ＆Ｄホールディングス、日本板硝子、ソニーフィナンシャルホールディングスが下げた。
