＜原因①＞
5月CPIが前同比+8.6％と1981年12月以来の大きな伸びを示したことで
改めてインフレに対する警戒感が強まった
（市場は前月比＋1.0％の方に強く反応したのかも）
＜原因②＞
＜原因②＞
ミシガン大学が発表した6月消費者態度指数（速報値）が
50.2（市場予想58.5）となり前月比－8.2ptと大幅に低下
これは統計が開始された1952年以来の最低値で
内訳は「現在の景況」55.4（－7.9pt）「今後の見通し」46.8（－8.4pt）だった
因みに失業率が3.6％と歴史的低水準での景況感悪化は
今後一段と消費が後退する可能性を示唆しており
中でも「ガソリン・食料品・日用品」の高騰は極めて深刻な問題です
＜原因③＞
前回と異なり、空売り比率が20％という低水準であったため
ショートカバーが殆ど見られず新たな空売りが株価の下落に拍車を掛けたと思われる
値動きに波が無く、一直線に下げ続けたのがその証拠かと
この中で最も警戒すべきことは
歴史的な低失業率（3.6％）の下で景況感が悪化したことだと思います。
何しろガソリン代が前年比で約50％も高騰するほど急激な物価上昇なので
この先国民の消費が後退するのは目に見えています。
（前年比＝昨年5月との比較）
ガソリン代＋48.7％、食費＋11.9％、ガス＋30.2％、住居費＋5.5％
個人的には6月FOMCをメドに長期銘柄を買い始める予定でしたが
もう暫く様子を見ることにします。
もしかするとNY3市場の指数が私の目標値まで下がるかも？（トラタヌです）
＜まとめ＞
◇欧米の主要証券が「過去に例を見ない不透明な相場」と評している様に
金融引き締めの効果が現れるであろう半年～1年後まで
金融市場全体が不安定な経過を辿る可能性が高い
◇ダウ、ナス、S＆P500指数は5月20日を一番底とすれば
早々に二番底を目指す可能性が高い
◇日本株は円安が追い風になり、欧米に比べると底堅さが期待出来るものの
海外の影響を全く受けない訳ではないので
出来れば8月後半に開かれるジャクソンホール会議まで買いは極力控えたい◇アノマリー的に来月の参院選（国政選挙）は好材料と言えそうだが
岸〇政権には余り期待出来ないので、個人的には買い材料から除外
◇（重要）
物価の上昇に歯止めが掛からないため
市場はFRBがさらに利上げを急ぐのではないかと疑心暗鬼に陥っている
従って6月、7月、9月のFOMCで、0.5%～0.75%の利上げを想定し
今後株価に織り込まれて行く可能性がある
つまり先週末の暴落は本震の前触れかも知れないということです
中でもハイテク株は特に注意が必要でしょう
とはいえ、現状の株価が世界的に安値圏にあることは間違いないので
買い方にとって今年後半のkey wordは
「長期目線・買い付け余力・リスクヘッジ」
つまり大きく下げた時に大きく勝負に出るのではなく、長期目線で
その都度、半年掛けて買い進むくらいの気持ちが必要だと考えます
ｺﾏｯﾀ
精神ですが 何だか 難しく 落ちていくような相場になりそうですね～～。
