前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■東海リース <9761> 　2,175円　(+332円、+18.0％)

　東海リース <9761> [東証Ｓ]が急騰。11日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を173億1000万円から184億100万円（前期比7.1％増）へ、営業利益を6億2000万円から13億3300万円（同33.6％増）へ、純利益を4億2000万円から9億1600万円（同35.7％増）へ減益予想から一転して増益予想へと上方修正し、あわせて期末配当予想を40円から60円へ引き上げたことが好感された。販売価格の改定などによる受注単価のアップにより、売上高が従来予想を上回る見通しであることに加えて、原価率が想定よりも改善していることが要因としている。なお、年間配当予想は120円（前期60円）となる。

■リボミック <4591> 　118円　(+12円、+11.3％)

　リボミック <4591> [東証Ｇ]が続急騰。同社は東京大学発の創薬ベンチャーでリボ核酸（RNA）を使った分子ターゲット薬（アプタマー薬）の開発を行っている。株価は100円台近辺でもみ合いを続けてきたが、にわかに動兆をみせている。11日取引終了後、味の素 <2802> [東証Ｐ]との共同研究開発に伴う抗体Fc領域融合を用いた動態延長技術の開発と核酸アプタマーと免疫グロブリンのFc領域とのコンジュゲート及びその血中半減期延長に関する特許を出願したことを発表、これを材料視する買いを呼び込んだ。今回特許出願された技術は、従来のポリエチレングリコール（PEG）修飾技術に代わり、核酸アプタマーを用いた次世代医薬品の薬物動態を画期的に向上させる可能性があり、同社ではこの技術によって核酸アプタマーが抗体医薬と同等な血中滞留性を獲得できれば、アプタマー医薬品開発の飛躍的な発展が期待できるとの認識を示している。

■ＲｅＹｕｕ <9425> 　500円　(+36円、+7.8％)

　ＲｅＹｕｕ　Ｊａｐａｎ <9425> [東証Ｓ]が3日続急伸。同社は11日取引終了後、25年10月期第1四半期（24年11月-25年1月）の単独決算を発表。営業損益が400万円の赤字（前年同期は3200万円の赤字）に縮小したことが買い手掛かりとなったようだ。売上高は前年同期比11.0％増の13億8200万円で着地。リユースモバイル市場の拡大を背景に、中古モバイル端末の販売台数や売り上げが前年同期に比べて増加したほか、販管費を削減したことが奏功した。なお、通期業績予想については未定としている。

■アイスペース <9348> 　692円　(+44円、+6.8％)

　アイスペース <9348> [東証Ｇ]が急反発。SBI証券が11日、アイスペースについて投資判断「買い」、目標株価1370円で新規にカバレッジを開始した。1月にスペースⅩのロケットにより打ち上げられたランダー（月着陸船）が月面に着陸後、探査機を通じて採取したレゴリス（月の砂）の所有権を米航空宇宙局（NASA）に売却する予定であることについて、実施されれば世界初の月資源の国際商取引となると指摘。営業外での補助金の額次第としながらも28年3月期に最終黒字に転換する可能性があるとの見方を示す。割引率7％、DCF（ディスカウントキャッシュフロー）判断期間8年を前提に、株式価値は1370億円程度になると試算。株式数を踏まえると1株あたり1370円になるとしている。

■グローバル社 <3271> 　775円　(+47円、+6.5％)

　ＴＨＥグローバル社 <3271> [東証Ｓ]が3日続急伸。11日の取引終了後、旭化成 <3407> [東証Ｐ]子会社の旭化成ホームズと業務・資本提携を締結したと発表したことが好感された。グローバル社が展開する首都圏を基盤とした分譲マンション・収益物件開発事業の強化を図ることが目的で、首都圏における大規模分譲マンションプロジェクトの共同開発や不動産開発情報の有効活用、マンション関連事業のコストシナジーの検討などの分野で提携する。また、旭化成ホームズは3月13日付でグローバル社株式279万5600株（発行済み株数の9.88％）を東京証券取引所の市場内立会外取引により取得する。なお、同件によるグローバル社の25年6月期業績への影響は軽微としている。

■三菱電 <6503> 　2,723円　(+161.5円、+6.3％)

　東証プライムの上昇率10位。三菱電機 <6503> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。12日行われた防衛事業説明会で、防衛力の抜本的強化に伴う防衛費増額を背景に、防衛システム事業の受注高・売上高はともに拡大するとしたことが好感された。また、契約制度改善により、利益率が向上すると見込んでおり、27年3月期に営業利益率10％（25年3月期予想7％）、31年3月期に10％以上を目指すとしている。

■楽天銀 <5838> 　5,949円　(+318円、+5.7％)

　楽天銀行 <5838> [東証Ｐ]が続急伸。住信ＳＢＩネット銀行 <7163> [東証Ｓ]も大幅高となった。11日の米国市場では、米国が示した30日間の停戦案をウクライナが受け入れたことで地政学リスクが後退したとの見方が広がり、安全資産の国債が売られ米長期金利は上昇した。日本国内では12日、日銀の植田和男総裁が衆院財務金融委員会に出席し、日本の長期金利に関し、「市場の見方とわれわれの見方に大きな齟齬はない」と発言。日銀が追加利上げに踏み切るとの思惑が広がった。国内長期金利の上昇期待が強まり、利ザヤ改善期待から銀行株を選好する姿勢が広がっている。なかでもネット銀は業務コストが相対的に低く、預金獲得力を強みとしており、利益獲得の原資をネット上で集めて貸し出しに回すことなどを通じ、地銀と比べて収益を拡大しやすい事業構造にあるとされる。楽天銀に対しては直近で外資系証券会社の目標株価引き上げもあった。これらを背景に全体相場の調整に一服感が出たなかで、ネット銀大手2社の株式に買い向かう姿勢が強まったようだ。

■三菱重 <7011> 　2,440円　(+125円、+5.4％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。防衛関連の中核銘柄で個人投資家からの人気も高い。前週末からの直近3営業日は利益確定売りに押されていたが、目先筋の売りが一巡し、12日はプライム市場で売買代金トップとなり活況高の様相を呈している。ウクライナとロシアの戦争に関して一時的に停戦する方向にあるが、「マーケット側に地政学リスクが緩和したという認識は乏しい」（中堅証券ストラテジスト）という見方がある。日本にとっては台湾有事への対応が課題視されるなか、トランプ米政権からの防衛コスト増幅に向けた圧力が意識される状況下で、防衛省との取引額で群を抜く三菱重は海外投資家からもマークされやすい。株式需給面での変化も注目されている。直近データ（3月7日現在）で同社株の信用買い残が急減する一方、売り残が増加しており、信用倍率は2.2倍まで急低下している。これを受けて戻り売り圧力の減少を見込んだ買いを誘引している。

■ピアラ <7044> 　247円　(+12円、+5.1％)

　ピアラ <7044> [東証Ｓ]が急反発。同社は11日取引終了後、Z世代の人材育成事業を展開するＬＩＦＥ　Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ（東京都目黒区）とSNS及びインフルエンサーマーケティング領域で業務提携したと発表。これが材料視されたようだ。業務提携の第1弾として、Z世代のリアルな視点とピアラのデータマーケティングを掛け合わせ、企業・ブランドのSNSマーケティングを支援する「BUZZ Agent」が始動。Z世代の感性を生かした企画・運営により、リアルなトレンドを反映した戦略を展開し、認知拡大・ファン化・売上向上を総合的にサポートするとしている。

■リベラウェア <218A> 　764円　(+34円、+4.7％)

　Ｌｉｂｅｒａｗａｒｅ <218A> [東証Ｇ]が大幅高で3日続伸。12日、25年7月期第3四半期に営業外収益を計上すると発表したことが好感された。同社は、国土交通省が所管する「中小企業イノベーション創出推進事業」の「鉄道施設の維持管理の効率化・省力化に資する技術開発・実証」に係る事業者に採択され、「鉄道環境に対応したドローンを用いた鉄道点検ソリューションの構築を目指すプロジェクト」を進めており、同プロジェクトに係る補助金として7030万円を補助金収入として計上するという。なお、通期業績予想には織り込み済みとしている。

■トゥルーＤ <4416> 　732円　(+31円、+4.4％)

　Ｔｒｕｅ　Ｄａｔａ <4416> [東証Ｇ]が3日ぶり大幅反発。小売関連企業に消費者のビッグデータ分析を提供しており、25年3月期はトップラインが2ケタの伸びで、営業6割増益を見込むなど好調。そうしたなか、11日取引終了後、Ｈａｋｕｈｏｄｏ　ＤＹ　ＯＮＥ（東京都港区）と購買データを活用したブランドマーケティング支援サービス「WISE Ads BrandBooster」の提供を開始することを発表、これによる収益寄与を期待した買いを引き寄せた。株価は今週に入り下げ足を強めたが、75日移動平均線との上方カイ離解消に伴い押し目買いが入りやすくなっていた。時価総額50億円未満の小型株で、株式需給面ではここにきて信用買い残の整理が進んだことも上値を軽くしたようだ。

■大盛工業 <1844> 　270円　(+11円、+4.3％)

　大盛工業 <1844> [東証Ｓ]が大幅反発。11日の取引終了後、集計中の1月中間期連結業績について、営業利益が従来予想の2億9700万円から5億500万円（前年同期比27.2％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。建設事業の一部工事で発生した地下支障物除去のための工事の中断やOLY事業の受注量の低下などで売上高は33億1100万円から31億7500万円（同13.3％増）へ下方修正したが、工事費の低減、設計変更に伴う収益の増加などにより完成工事総利益の大幅な上積みが図れたことが利益を押し上げた。また、不動産事業で不動産販売利益の上積みや賃貸収益の増加などがあったことも寄与した。

■インフォＭＴ <2492> 　374円　(+15円、+4.2％)

　インフォマート <2492> [東証Ｐ]が大幅反発。12日午前10時ごろ、内田洋行 <8057> [東証Ｐ]傘下の内田洋行ITソリューションズとセールスパートナー契約を締結したと発表した。今後、両社共同でフード業界と建設業界のバックオフィス業務のDX実現を支援していくという。

■不二製油Ｇ <2607> 　2,818円　(+107円、+4.0％)

　不二製油グループ本社 <2607> [東証Ｐ]が大幅反発。同社グループの不二製油は12日、カカオ豆由来の原料を使用しないミルクチョコレートタイプの業務用新製品を今月から発売すると発表。拡販による業績押し上げ効果を期待した買いが入ったようだ。カカオ豆相場が高止まりするなかで、原材料高の影響を抑えたいという食品業界のニーズに対応する。エンドウ豆やキャロブ（イナゴマメ）、チョコレート用油脂などを用いて商品を設計。洋菓子など広く応用できるとしている。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース