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グローブライドのニュース
■グローブライド<7990>の今後の展望・戦略
(3) ラケットスポーツ
テニスもゴルフと同様、ブランドを大切にする戦略を進めている。日本における「PRINCE」の販売代理店を担う。1970年代は「デカラケ」で一世を風靡、テニスのプレイスタイルに一大改革を巻き起こした「PRINCE」は、つい最近も世界初の新テクノロジーを搭載した新製品を発表し、ラケットのテクノロジーにおいてイノベーションを発信し続けているブランドだ。オンコートからオフコートまで楽しめる大人のテニスライフを提案するためのモノづくり、プロモーションに意欲的に取組んでいる。
一方、子会社で小売事業を営むウインザー商事は日本を代表するラケットショップの専門店であり、関東地方を中心に学生から社会人及びその他ラケットスポーツのユーザーを対象に幅広い販売コネクションを有している。今後も売上増を目指す考えだ。
(4) アパレル
新たな中期経営計画に向けた取組みとして期待がかかるのがアパレルだ。同社はこれまでもフィッシングアパレルを中心に展開してきたが、アパレルブランドを独立させるのは初の試みである。2017年に発表した
「D-VEC」は、「DAIWA」のフィッシングアパレルで長年培ってきた技術や機能性と、専門のデザインチームが生み出すファッション性を融合させ、都会のファッションへと新化させている。
過酷なフィッシングの自然環境でも快適に着用できる「D-VEC」は、アウターのみならず、Tシャツ、ショートパンツ、シューズ、傘、アイウエアなど豊富なラインナップを取りそろえた。2017年3月には、ECサイトと東京・原宿にショップをオープン。同社の企業理念「ライフタイム・スポーツ・カンパニー」として、人生を豊かにするスポーツを起点としたアパレルを提案し、企業価値の向上につなげることを目標としている。
今後は、原宿に次ぐ2店舗目のオープンを近々予定している。
また、今年のトピックスとして2018年7月に東京・港区外苑前の「Itochu Garden」内のifs未来研究所で「A Lifetime Sports Studio」の展開もスタートをさせた。この場所から「ライフタイム・スポーツ・カンパニー」を提唱しながら今後もグローブライドの企業価値を伝えていく。
その他情報として、2019年10月に予定される消費税率の引き上げに関しては、新製品の投入時期を調製するなどして対応を考えている。駆け込み需要とその反動の影響を出来るだけ緩和させる予定の様だ。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水野文也)
<HN>
(3) ラケットスポーツ
テニスもゴルフと同様、ブランドを大切にする戦略を進めている。日本における「PRINCE」の販売代理店を担う。1970年代は「デカラケ」で一世を風靡、テニスのプレイスタイルに一大改革を巻き起こした「PRINCE」は、つい最近も世界初の新テクノロジーを搭載した新製品を発表し、ラケットのテクノロジーにおいてイノベーションを発信し続けているブランドだ。オンコートからオフコートまで楽しめる大人のテニスライフを提案するためのモノづくり、プロモーションに意欲的に取組んでいる。
一方、子会社で小売事業を営むウインザー商事は日本を代表するラケットショップの専門店であり、関東地方を中心に学生から社会人及びその他ラケットスポーツのユーザーを対象に幅広い販売コネクションを有している。今後も売上増を目指す考えだ。
(4) アパレル
新たな中期経営計画に向けた取組みとして期待がかかるのがアパレルだ。同社はこれまでもフィッシングアパレルを中心に展開してきたが、アパレルブランドを独立させるのは初の試みである。2017年に発表した
「D-VEC」は、「DAIWA」のフィッシングアパレルで長年培ってきた技術や機能性と、専門のデザインチームが生み出すファッション性を融合させ、都会のファッションへと新化させている。
過酷なフィッシングの自然環境でも快適に着用できる「D-VEC」は、アウターのみならず、Tシャツ、ショートパンツ、シューズ、傘、アイウエアなど豊富なラインナップを取りそろえた。2017年3月には、ECサイトと東京・原宿にショップをオープン。同社の企業理念「ライフタイム・スポーツ・カンパニー」として、人生を豊かにするスポーツを起点としたアパレルを提案し、企業価値の向上につなげることを目標としている。
今後は、原宿に次ぐ2店舗目のオープンを近々予定している。
また、今年のトピックスとして2018年7月に東京・港区外苑前の「Itochu Garden」内のifs未来研究所で「A Lifetime Sports Studio」の展開もスタートをさせた。この場所から「ライフタイム・スポーツ・カンパニー」を提唱しながら今後もグローブライドの企業価値を伝えていく。
その他情報として、2019年10月に予定される消費税率の引き上げに関しては、新製品の投入時期を調製するなどして対応を考えている。駆け込み需要とその反動の影響を出来るだけ緩和させる予定の様だ。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 水野文也)
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