グローブライド Research Memo（3）：2019年3月期売上高は、前期に続き過去最高を更新の予想

■業績動向

1. 2019年3月期第2四半期累計（4～9月）決算
2018年11月7日に発表したグローブライド<7990>の2019年3月期第2四半期累計（4～9月）の連結決算は、売上高が45,574百万円（前年同期比1.4％増）、営業利益が2,703百万円（同7.8％減）、経常利益が2,575百万円（同13.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,584百万円（同26.5％増）と営業減益となった。

日本国内は、ひと頃に比べて景気が好転するなど、経済指標で上向きが感じられながらも、消費マインドは指標ほどは盛り上がっているとは言えない。そうしたなかにおいて、生活必需品ではない同社の製品を取り巻く環境は良好とは言い切れないが、フィッシング、ゴルフ、ラケットスポーツを楽しむ人の琴線に触れるような革新的な製品を投入することで、同社は対応している。

こうした取組みが効果を見せ、主力のフィッシング事業では恒常的に国内ではマーケットの実勢値を上回って推移してきた経緯があった。しかしながら、いかに同社の製品に対する評価が高くても、天候不順などからマーケット自体が縮小してしまえば、収益を伸ばすことができない。とりわけ、この上半期においては、西日本豪雨、大阪北部の地震、台風、北海道胆振東部地震と大規模災害が相次いで発生し、これらがマーケットに大きなマイナスをもたらした。特に関西で海釣公園などの釣り場が大きな影響を受けたことなどや全国的に襲った猛暑の影響も大きかった。

国内のフィッシング市場は、マーケット全体の動きが、前年推定で3％程度のダウンと推定される。その中で同社のフィッシング事業はトータルでは前年同期比で0.5％減となっている。

年度後半となる10月に入ってからは前年同期比プラスとなったが、まだ本格的な回復には至っていない。特に西日本は大きな市場であることから早期のマインドの回復が待たれる。

他方、国内のゴルフは、市況は堅調だったものの、旗艦ブランドである「ONOFF」は新製品投入の谷間となったことなどから、前年同期比で22％の減少となった。ラケットスポーツも、テニスブームが停滞していることが響いており、同12％減となっている。

半面、海外は好調に推移しており、国内のマイナスをカバーした格好だ。なかでもフィッシングが順調に拡大。欧米のフィッシング市場は好調とは言えないものの、数年前から取組んできた海外の強化策の成果が現われている。円安による為替差益などを除いても、海外事業は2ケタの伸びを示したという。

地域別に見た場合、米州は全体の市況は前年同期並みだが、そうした中で米国は現地通貨ベースで25％の伸びを記録。欧州は第１四半期の大寒波の影響で市場はマイナスとなっている中、１％のプラス、アジア・オセアニアは12％の売上増を記録している。アジアでは、地域ごとに合った新製品を投入した効果が大きい。

ゴルフについては、本場米国でも有力スポーツメーカーがゴルフ用品から撤退するなど世界的に不況とも言える厳しい状況だ。一時のタイガー・ウッズのような傑出したプレーヤーが存在しないことが背景にある。

利益面では、人件費、物流費などコストが増加した。EC関係への先行投資やアパレル関係の費用が増加している。ただ、売上原価は前年同期の28,548百万円から28,918百万円に若干アップしながらも、原価率は63.51％から63.45％に若干低下した。

他方、営業外収支は、前年同期は特許訴訟の和解金270百万円を計上していたことから、それがなくなったために、営業利益に比べて経常利益の減益率が大きくなった。

また、財務面では、有価証券の売却を進める一方、それを借入金の返済に充当している。上半期末で、短期借入金は前期末の17,210百万円から15,598百万円に、長期借入金は10,324百万円から8,288百万円にそれぞれ減少、自己資本比率は前期末の30.8％から32.0％へと向上した。

2. 2019年3月期見通し
2019年3月期の見通しについては、期初には売上高90,000百万円（前期比4.6％増）、営業利益4,000百万円（同6.1％増）、経常利益3,700百万円（同2.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益2,600百万円（同4.1％増）と連続増収増益を見込んでいた。

しかしながら、上半期が厳しかったことから、売上高は88,000百万円（前期比2.6％増）、営業利益は3,450百万円（同8.5％減）、経常利益は2,900百万円（同19.4％減）にそれぞれ下方修正した。親会社株主に帰属する当期純利益の見通しについては据え置いている。売上高は予想を減額しながらも、1993年3月期以来25年ぶりに更新した前期に続き、過去最高を更新しそうだ。

国内では主力のフィッシング事業は、革新的な商品を投入し、マーケット平均の伸びを上回る成長を目指していく。小売店向けには、イベントや販売促進活動など市場活性化策を積極的に行い、顧客の取込みに力を注ぐ考えだ。

さらに、海外のフィッシング事業は、米国で盛んなバスフィッシングを中心に力を注ぐ。先行投資する形でこれまで開発を進めてきたバスフィッシング向けのリールの新製品を投入。ここにきて、その成果が収益に貢献するようになった。欧州については、マーケットに力強さが感じられないが、同社のシェアは国内ほど高いとは言えず、開拓の余地がある。

他方、アジアに関しては引き続きルアーフィッシングなどを提案し、市場拡大に努めていく。

ゴルフについては、自社ブランドを大切にしながら、“ファン”である顧客に上質な製品・サービスを提供することで、着実な売上高増加を目指す。具体的には、「ONOFF」や「FOURTEEN」などのファンクラブで会員特典の試打会などを通じ、ブランド価値を高めると同時に製品をアピールする。

上半期は、新製品の端境期で防戦一方だったが、下半期にはレディースの新製品を投入する。さらに、「FOURTEEN」については、ウェッジのトップブランドである原点に回帰することで、ゴルフ全体の巻き返しを図る考えだ。

他方、ラケットスポーツに関しては厳しい状況が続く。足許では若年層のテニス離れを象徴するような動きがあり、当面、ラケットスポーツは守りになると見られている。ただ、大坂なおみ選手などの新しいスターの誕生など好材料もなくはない。実際、大坂選手の活躍を反映したためか、10月は前年同月に比べて回復した。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水野文也）

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