GCA、ティラド、EduLabなど

<3659>　ネクソン　2126　-148大幅反落。本日は同社のほか、コーエーテクモやカプコンなどゲーム関連株の下げが目立っている。中国のテンセントが9％強の急落となっており、国内ゲーム関連株にも影響を及ぼしている。中国紙によると、当局がオンラインゲームの有害性を警告する可能性があるとしているもようで、中国市場での需要鈍化が懸念されているもよう。
足元では中国の政策リスクが高まってきており、警戒感は強まりやすい状況にあるようだ。

<5805>　昭電線HD　2006　+166大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は25.7億円で前年同期比4.1倍へ急拡大している。通期予想86億円、前期比13.3％増に対する進捗率は29.8％に達しており、想定以上に好調なスタートと評価されているもよう。電力インフラ向けなどエネルギー・インフラ事業、自動車向け高機能製品が好調の電装・コンポーネンツ事業などがけん引役になっている。

<4185>　JSR　3610　-155大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は111億円で市場想定線、出資金の評価損計上があり、コア営業利益126億円は市場想定を上回ったとみられる。ただ、足元の市場環境から合成樹脂の想定比上振れにサプライズはなく、固定費発生のずれ込みなども上振れ要因になったとみられる。株価は前日にかけて一段高となっており、さらなる買い材料にまでつながらず。

<8282>　ケーズHD　1247　-81大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は114億円で前年同期比28.1％減益となっている。定額給付金や猛暑などで前年同期のハードルが高かったことから、既存店売上が反動減の形となっている。前期の未配送期ずれ要因などから粗利益率も前年比では低下している。上半期計画の同28.0％減益からサプライズは乏しいものの、目先の業績ピークアウトを意識する流れになっているようだ。

<2174>　GCA　1351　+300ストップ高比例配分。米独立系投資銀行のフーリハン・ローキーがTOBを実施して完全子会社化すると発表している。同社ではTOBに対して賛同の意を表明しており、TOB価格1380円に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB価格は前日終値に対して31.3％のアップ率となっている。新型コロナ収束後に日本企業のM&Aが増加するとみており、そのための体制強化が買収の背景となっているようだ。

<7609>　ダイトロン　2177　+232急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は22億円で前年同期比75.2％増益となり、従来予想の13.5億円を大幅に上回る着地になっている。5G、AI、IoT分野に関連する設備投資、半導体需要の拡大などが好業績の背景に。つれて、通期予想は従来の27億円から37.5億円、前期比56.0％増に上方修正している。年間配当金も従来計画の55円から70円、前期比20円の増配へ引き上げている。

<6050>　EG　3160　+403急騰。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は13.8億円で前年同期比43.5％増益となり、上半期の同37.5％増から一段と増益率が拡大。上半期決算時に上方修正した通期予想は据え置いているが、未定としていた年間配当金は14円とし、前期比4円の増配となる。また、発行済み株式数の1.0％に当たる10万株、3.5億円を上限とする自社株買いの実施も発表、短期的な需給改善期待も高まる形に。

<7011>　三菱重　3043　-119大幅反落。前日の取引時間中に第1四半期決算を発表、その後は売り優勢となったが、本日も一段と売り圧力が強まる形になっている。事業利益は215億円となり、前年同期714億円の赤字からは急回復しているが、通期計画1500億円との比較では進捗率が低いとの評価になっているもよう。また、航空機部品の需要低迷は長期化が懸念され、海外競合との比較で回復力見劣りとの見方も。

<4427>　EduLab　3755　-700ストップ安比例配分。同社及び子会社の教育測定研究所と特定顧客との間の一部取引において、一連の経緯や価格の妥当性を踏まえて経済合理性の調査を行うため、特別調査委員会を設置すると発表している。それに伴い、第3四半期決算の発表予定も延期するとしている。先行き不透明感の強まりから、調査結果を見極めたいとした処分売りの動きが集まる形になっているようだ。

<7236>　ティラド　3400　+500ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は22.4億円の黒字となり、前年同期5.7億円の赤字から黒字転換に。上半期は27億円の黒字予想であり、想定以上の高い進捗に。また、発行済み株式数の8.29％に当たる60万株、15億円を上限とする自社株買いの取得実施も発表、取得期間は8月3日から22年1月31日まで。業績サプライズに加え、高水準の自社株買い実施を好感する動きが強まった。 ＜ST＞