三城ＨＤ Research Memo（1）：「パリミキ」「メガネの三城」を展開する国内大手メガネ小売業者

■要約

三城ホールディングス<7455>は、傘下に連結子会社29社、非連結子会社4社、関連会社1社、その他の関係会社1社を抱える純粋持株会社であり、主要事業はメガネの小売販売である。2021年3月期末現在、国内662店舗（フランチャイズ含む）、海外116店舗（うち中国35店舗）を有しており、全国に展開するメガネ小売チェーンである。

1. 2021年3月期は主に海外事業の不振で営業損失
2021年3月期の連結業績は、売上高で43,873百万円（前期比9.2%減）、営業損失180百万円（前期は476百万円の利益）、経常利益613百万円（前期比37.4%増）、親会社株主に帰属する当期純損失は39百万円（前期は730百万円の損失）となった。第1四半期に新型コロナウイルス感染症の拡大（以下、コロナ禍）による緊急事態宣言で大きな影響を受けた。売上高は、国内で既存店※が前期比5.1%減、全店でも同6.7%減となった。海外では同25.4%減と2ケタ減収となった。国内は営業利益を計上したが、海外が営業損失となり全体で営業損失となった。営業外収益で為替差益344百万円（前期は280百万円の差損）、休業や自粛に伴う助成金267百万円を計上したことから経常利益は前期比で増益となった。また、不採算店舗等の減損損失484百万円（特別損失）の計上により親会社株主に帰属する当期純損失となった。なお、下期において売上は回復した。

※稼働24ヶ月超店舗のこと。退店分は調整済み。


2. 2022年3月期は前期比7.2%増収、営業利益371百万円を見込む
2022年3月期は、売上高で47,038百万円（前期比7.2%増）、営業利益371百万円（前期は180百万円の損失）、経常利益481百万円（前期比21.6%減）、親会社株主に帰属する当期純損失165百万円（前期は39百万円の損失）を見込んでいる。国内では、引き続き店舗の改装や店舗整理を進めていくほか、既存店の回復で増収を目指す。一方、海外は回復予想としている。国内店舗は、新規出店13店、退店35店、改装55店を計画、設備投資額は2,513百万円（前期は2,232百万円）を予定している。販管費は増加が予想されるが増収により吸収し、営業利益確保を見込んでいる。年間配当6円は維持する。

3. 中長期戦略として新コンセプトの店舗展開を加速し、業績のさらなる回復を目指す
引き続き店舗整理を進めていく。老朽化したレギュラー店を中心に立地の顧客構成に合わせた新コンセプト店（メゾン、ロッジ、ベルエポック、サロン）への移転改装を行うほか、居抜きの新規出店を推進し、従来の顧客層だけでなくファミリー層顧客の増加を目指す。同社のプロモーション施策の1つである視力測定「ビジュアルライフケア」サービスでは、多角的な視力測定と顧客ライフスタイルから導き出される最適なレンズを選定・提案していく。また、ドライブ用やデスクワーク用などのシーンによってメガネを使い分けるといった新たなニーズの掘り起こしを行っていく。海外においては、赤字店舗の整理を進めていくと同時に各地域法人の強みを生かして再構築を図る。社会貢献の継続やSDGsへの取り組みも強化していくとしている。なお、2022年4月より社名と店舗イメージの合致を狙い、社名を「パリミキホールディングス」へ変更する。

■Key Points
・2021年3月期は海外事業の不振で営業損失も、下期は回復
・2022年3月期も継続した不採算店舗の整理を進め、営業利益確保を目指す
・新コンセプトの店舗展開による新規顧客層と新たなニーズの開拓を図る

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）


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