2,245円
イクヨのニュース
■児玉化 <4222> 337円 (+80円、+31.1%) ストップ高
児玉化学工業 <4222> [東証S]がストップ高。同社は25日の取引終了後、メプロホールディングス(東京都千代田区)の株式を取得し、子会社化することに関して基本合意書を締結すると発表した。メプロHDの傘下企業には、ホンダ <7267> [東証P]の主要サプライヤーでエンジン部品などを製造する柳河精機(三重県亀山市)がある。事業領域の拡大と今後の成長を期待した買いが入ったようだ。メプロHDは投資ファンドのエンデバー・ユナイテッド(東京都千代田区)が保有する持ち株会社で、焼結機械部品のダイヤメット(新潟市東区)も傘下に持つ。エンデバー・ユナイテッドは児玉化のスポンサーでもあり、児玉化は企業規模の拡大とポートフォリオの強化による経営の安定化などが可能となると判断した。
■イクヨ <7273> 2,338円 (+400円、+20.6%) ストップ高
イクヨ <7273> [東証S]がストップ高。同社は25日の取引終了後、ドイツに本社を置き自動車部品の製造販売を手掛けるVeritasの中国法人の株式を取得し子会社化すると発表。今後の収益貢献を見込んだ買いが入ったようだ。中国・昆山を拠点に自動車部品を製造するKunshan Veritas Automotive Systemの株式の51%分を来年3月31日に取得する予定。残りの49%分については2030年3月31日に取得する方針。イクヨは株式取得後、コスト削減や販路拡大などでグループ内において相乗効果を発揮する構え。自然災害発生時の事業継続計画を見直す企業が増えるなか、日本以外の地域で事業活動が可能になるという点も重要視しているとしている。
■TOWA <6315> 6,700円 (+740円、+12.4%)
東証プライムの上昇率2位。TOWA <6315> [東証P]が続急騰。株価は大底圏に位置していたが、半導体関連株見直しの流れに乗って急速に買い戻された。他社とは一線を画す超精密金型を中核技術に後工程の半導体製造装置大手として樹脂封止装置や切断加工装置を手掛ける。アジア地域を中心に海外売上高比率が9割近くを占めるグローバル企業で足もとの円安も追い風材料として意識されている。25年3月期は営業46%増益の126億円予想と大幅な伸びで22年3月期以来3期ぶりの過去最高利益を更新する見通しで、足もとの株価は出遅れ感が際立っている。今月中旬にはJPモルガン証券が共同保有の形で5%超の大株主に浮上するなど、株式需給面でも思惑がある。
■リミックス <3825> 178円 (+18円、+11.3%)
リミックスポイント <3825> [東証S]が急反騰。26日正午ごろ、余剰資金の一部を暗号資産の投資・保有に充てると発表した。投資総額は15億円。ビットコインに12億円、イーサリアムとソラナ、アバランチにそれぞれ1億円ずつ投資する。市場の状況を踏まえながら年内の購入完了をメドに分割で購入していくという。この発表が材料視されたようだ。
■日本オラクル <4716> 15,190円 (+1,495円、+10.9%)
日本オラクル <4716> [東証S]が急反騰。25日取引終了後に6-8月期単独決算を発表し、売上高が前年同期比11.4%増の639億1500万円、営業利益が同20.2%増の221億9400万円だった。企業の底堅いIT投資が引き続き追い風となった。これを好感した買いが入った。
■三和HD <5929> 3,815円 (+349円、+10.1%)
東証プライムの上昇率6位。三和ホールディングス <5929> [東証P]が急反騰。米投資ファンドのバリューアクト・キャピタルが三和HDの株式について、共同保有者分を含めて新たに5%を超えて保有していることが25日の取引終了後に判明。これを思惑視した買いが集まったようだ。同日、関東財務局に提出された大量保有報告書によると、バリューアクトの保有割合は5.94%となった。保有目的は「純投資及び経営陣への助言又は状況に応じて重要提案行為等を行うこと」としている。報告義務発生日は23日。
■ドリコム <3793> 656円 (+59円、+9.9%)
ドリコム <3793> [東証G]が3日ぶり急反発。同社は26日、スマートフォン向けリアルライフ宝探しゲーム「Disney STEP(ディズニー ステップ)」の先行体験がスタートしたことを明らかにしており、改めて期待感が高まるかたちとなったようだ。このゲームは、ウォルト・ディズニー
■電子材料 <6855> 2,684円 (+238円、+9.7%)
日本電子材料 <6855> [東証S]が3日ぶり急反発。25日の取引終了後、第1四半期決算公表時に取り下げた25年3月期通期の業績予想を発表。通期の連結売上高は前期比18.0%増の206億円、経常利益は同3.4倍の34億円に拡大する見通しとなり、これを好感する買いが入った。第3四半期以降はメモリー向けプローブカードで主要顧客の需要回復が遅れる一方、非メモリー向けは堅調な需要が継続し、2ケタ増収を見込む。また、年間を通じたメモリー向けプローブカードを中心とした高付加価値製品の拡販なども利益を押し上げる。業績好調に伴い、未定としていた年間配当は前期比15円増の55円を実施する方針を示したことも評価材料となっている。
■星和電 <6748> 568円 (+45円、+8.6%)
星和電機 <6748> [東証S]が続急伸。同社は25日取引終了後、ネクスコ東日本エンジニアリング(東京都荒川区)及び東京理科大学との共同研究で、道路情報板支柱の異常有無を遠隔で自動検知するモニタリングシステムを開発したと発表。これが材料視されたようだ。このシステムは、道路情報板の支柱の揺れ方を常時遠隔監視することにより、倒壊に直結する異常事象を早期に発見することができるモニタリングシステム。遠隔監視による定量評価が可能なため、維持管理業務の省力化や高度化、目視点検評価の属人化解消につながるとしている。また、同日には遠隔から電源をリセットできるWebリセットブレーカーを発売することも明らかにしている。
■東エレク <8035> 25,760円 (+1,910円、+8.0%)
東京エレクトロン <8035> [東証P]が3日ぶり急反発。テクニカル的にも5日・25日移動平均線のゴールデンクロス接近で買い場を示唆している。足もと外国為替市場で円安が進んでいることで、海外売上高比率が約9割に達する同社に追い風となっている。また、前日25日の米国株市場では景気敏感株を中心とした利益確定売りでNYダウは下落したものの、エヌビディア
■トリケミカル <4369> 3,625円 (+260円、+7.7%)
トリケミカル研究所 <4369> [東証P]が3日ぶり急反発。半導体材料を手掛ける化学メーカーで多品種少量生産を強みとし、特に絶縁膜材料では世界首位級の高い技術力を有する。そのなか、最先端半導体分野では同社が製造するHigh―K(高誘電率ゲート絶縁膜)への評価が高い。これはシリコン酸化物よりも高い誘電率を有し、半導体の微細化プロセスで起こり得る回路のショートを防ぐことが可能。最先端半導体の量産では必須とされる製品で、同社のニッチトップの実力が注目されている。ここAI用半導体需要の減速懸念で株価は調整を強いられていたが、直近は米半導体大手企業の好決算で見直しムードが台頭。貸株市場を経由した空売りの買い戻しも加わり、戻り足に拍車がかかっている。
■アセンテック <3565> 623円 (+42円、+7.2%)
アセンテック <3565> [東証S]が続急伸。同社は仮想デスクトップ関連のソリューションサービスや製品を手掛けており、近年の生成AI市場の急拡大が収益機会を高めている。そうしたなか、25日取引終了後に、仮想デスクトップソフトウェアなどを提供する米Cloud Software Groupと資本・業務提携することを発表した。Cloud社を割当先とする70万株の第三者割当増資(発行価格は551円)を実施する。今回の提携に伴う業容拡大効果に期待した買いを呼び込んだ。
■ウィルG <6089> 1,006円 (+67円、+7.1%)
ウィルグループ <6089> [東証P]が続急伸。コールセンターや工場派遣、介護分野などカテゴリーに特化した人材サービスを展開する。販管費抑制や価格交渉による利益率改善が顕著で、足もとの営業利益は会社側の想定を上回って推移しており、25年3月期上期(24年4-9月)は従来計画の5億3000万円から7億8000万円(前年同期比61%減)に大きく増額した。これが足もとの株価を刺激する格好となった。
■ノイル <4893> 191円 (+12円、+6.7%)
ノイルイミューン・バイオテック <4893> [東証G]が4日ぶり急反発。25日取引終了後、タカラバイオ <4974> [東証P]との間で自社パイプライン「NIB103」の共同開発に関する業務提携契約を締結したと発表した。この提携により、国内でのNIB103の製造体制を確立すると同時に、今後の開発の更なる効率化と加速化を進めていくという。
■Jオイル <2613> 2,115円 (+127円、+6.4%)
J-オイルミルズ <2613> [東証P]が続急伸。25日取引終了後、25年3月期連結業績予想について営業利益を70億円から85億円(前期比17.4%増)へ上方修正すると発表した。あわせて配当予想も60円から70円(前期60円)に増額しており、これらが好感され買われた。上期にミールバリューの改善で油脂コストが想定より軟調に推移したほか、適正な販売価格実現への継続的な取り組みが奏功したため。通期の売上高予想は2450億円から2300億円(同5.9%減)へ下方修正した。
※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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