＜マーケットアイ＞＝寒波襲来、冬物消費関連に照準（１）

　日本列島は全国的に真冬並みの寒波に見舞われ、日本海側を中心に大雪に警戒が必要となっている。気象庁は１１月下旬、１２月から来年２月までの３カ月予報を発表。それまでの「暖冬」予報から一転、北日本を除いては寒い冬になりそうだと修正した。例年に比べ早く厳しい冬の訪れで、株式市場でも冬物関連企業の動向に注目が集まっている。

　日本で暖冬になる要因のエルニーニョ現象が終息したことと、熱帯地域の海水温が高いことから起きる偏西風の蛇行により、日本付近に寒気が入りやすくなっている。１月は、東日本から西の地域で冬型の気圧配置になりやすく、日本海側では雪の量も多くなるという。農作物への影響や、交通機関の乱れなどマイナス面も多いが、冬物の季節商品を扱う業界にとってこの厳冬は、強烈な追い風となる。

　まず注目なのが、石油燃料によって電力を供給するエンジン発電機。昨年の震災直後から、貴重な電力供給源として好調な売れ行きを続けている。代表格の企業はデンヨー<6517.T>。同社の13年３月期は、省エネ型溶接機が伸びる。

　発電機も北米や豪州など資源開発向けも好調な推移をみせている。国内においてデンヨーは、西日本で非常用の引き合い増える一方で、東日本は大型機の震災需要の反動減が予想されている。このほかに、エンジン発電機を手掛ける企業としては、国産電機<6992.T>、沢藤電機<6901.Ｔ>も注目。