「注目銘柄ダイジェスト（前場）：DMG森精機、エネチェンジ、アルメディオなど」

東急建設<1720>：723円（+25円）
大幅反発。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューを600円から880円に引き上げている。受注の回復や工事損失引当処理の一巡などで、21年3月期をボトムに、22年3月期には業績回復が始まるとみているもよう。大型受注の獲得などで、期末繰越高は5期ぶりに前年水準を上回ったとしている。また、中期経営計画で株主還元の拡充を公表しており、資産効率の改善につながるともみているもよう。


浜井産<6131>：1132円（+99円）
大幅続伸。発行済み株式数の7.26％に当たる25万株、2億円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。取得期間は5月25日から8月31日までとしている。機動的な資本政策の遂行、資本効率の改善、株主への利益還元などを目的としている。比較的短期間での高水準の自社株買いによる需給インパクトを期待した動きが先行へ。決算発表を受けて直近で株価が軟化していたことも、反応を強める形につながっている。


アルメディオ<7859>：204円（ストップ高買い気配）
ストップ高買い気配。自動車のバンパー・フェンダーに使用されている樹脂とカーボンナノファイバーを組み合わせて、次世代自動運転用レーダー波制御用CNF複合樹脂コンパウンドを開発したと発表している。サンプル提供も開始しているようだ。反射波を99％以上抑制できることで、自動車業界からの引き合いが増加しているもよう。業績インパクトへの期待が先行する流れとなっている。


マネックスG<8698>：807円（+40円）
大幅反発。ビットコイン価格が急反発し、4万ドル付近にまで回復していることが買い材料視されている。足元では、マイニングによるエネルギーの大量消費に懸念が強まっていたが、イーロン・マスク氏やマイケル・セイラー氏が、エネルギー使用報告を標準化するためマイナーの業界団体が結成される可能性について指摘、こうした懸念の払しょくにつながるとの期待が先行しているようだ。


DMG森精機<6141>：1891円（+99円）
大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も1550円から2200円に引き上げている。工作機械需要の回復が売上構成比の高い欧州などに広がっていること、収益性の改善で22年12月期から23年12月期の利益率が前回ピークを上回ると予想されること、サステナビリティ経営への取組みを強化していることで中期的に顧客や市場から評価されやすいと見られることなどを評価している。


テイン<7217>：1471円（+156円）
急伸で上場来高値。発行済株式総数に対する割合18.8％に相当する125万2250株の自社株を消却すると発表している。消却予定日は6月30日。22年4月に予定されている東証の市場区分見直しを踏まえた市場移行対応の一環として、自社株式の消却により流通株式比率の上昇を図るのが狙い。ただ、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を可能とするため、引き続き一定数の自社株は保有するとしている。


京写<6837>：382円（+76円）
ストップ高。メイコー<6787>と資本業務提携すると発表している。市場で相互の株式を取得し、出資額は双方の株式購入金額が1億円に達するまでとする。取得期間は今後6カ月間の予定。提携で両社が持つ生産インフラや技術、販売網などの経営資源を相互活用する。具体的には、プリント配線板分野での生産・販売のほか、設計・技術・生産・購買面、搬送用治具の生産・販売などで協力する。


エネチェンジ<4169>：2131円（+87円）
大幅反発。21年12月期の売上高を従来予想の23.00億円から26.00億円（前期実績17.13億円）に上方修正している。電力ガス切替検討時のオンラインチャネルの利用拡大などを背景に、エネルギープラットフォーム事業が当初の想定より順調に推移しているため。データ事業も既存プロダクトの拡販による顧客数の増加などを受け、売上高を押し上げる見通し。営業利益予想（同0.53億円）は非開示だが、黒字を見込んでいる。

＜YN＞